先日、ミニトークショー＆サイン本お渡し会⬇︎に参加した
バンブルガーSV所属、サッカー元日本代表 酒井高徳選手の『W〜ダブル〜』読了。
” 幼少期、人とは違うというコンプレックスを抱えて生きていた。”（p249）
細かくは
続きを読む 酒井高徳選手がコンプレックスを克復し夢を実現させた、人とは違う、それでもいい「ダブル」という考え方：『W〜ダブル〜』読了
” 連邦政府のピーター･ダットン内務相は､全国的に空港警備強化を進めており､地方空港の荷物検査施設の稼働コストを各空港が負担することを要求している｡
地方空港は市町郡などの自治体が運営しており､人員や資材の緊急の輸送に不可欠なため､赤字を抱えて経営しているところが多く､
連邦政府の要求に従えば空港経営そのものが危うくなると危機感を訴えている｡ABC放送(電子版)が伝えた｡
広大な面積を抱えるオーストラリアでは遠く離れた町の経済活動にとって空港は不可欠で､空港使用料などによる収入の不足分は地元民の税金でまかなわれ､年間50万ドルの赤字経営というところも珍しくない｡しかも､空港施設の近代化などでさらに出費を強いられている｡
しかし､空港の存在が､外からの投資や地元企業援助､観光などを支えている｡
しかし､警備強化のコスト増を航空会社が負担することになると､航空路線そのものが成り立たなくなる可能性も大きい｡
カンタス航空の地方路線の場合､定員40人以上の航空機を使っており､州都の空港のような検査設備が必要になるため､空港では4人から5人の職員増員が必要になる｡
そうなると年間の空港運営経費は､連邦政府の見積もりで53万ドルから76万ドル程度は膨れあがる｡
連邦政府は､地方64空港の検査施設設置に5,000万ドルの予算を組んでいるが､検査場の人員の経費を負担する気はないことを明確にしている｡
6月､連邦議会上院地方航空事業調査委員会は､ダットン内務相の要求する地方空港警備強化対策で地方空港の運営そのものが危なくなるとの判断を出しており､連邦政府の補助を勧告している｡
しかし､ダットン内務相の広報担当官がABC放送に声明を送り､｢新しい設備の運営コストは空港が負担するものとする｡民間航空部門は警備コストも負担しなければならないというのが歴代連邦政府の方針だ｣と述べている｡
レックス･パトリック･センター･アライアンス上院議員は､｢空港警備は連邦の警備問題であり､地方自治体に負担させるべきものではなく､連邦政府が負担すべきだ｡
そうでなければ､国家的な警備のコストを地方の住民が負担するか､航空路線乗客が負担することになる｡これはまったくおかしな話だ｣と語っている｡
また､パトリック上院議員は､調査委員会の一員として､地方航空路線はすでに大都市間の航空路線よりも運賃が高く､地方住民に対する不公平になっているとの報告書を出している｡
また､空港警備増強を要求する連邦政府が､地方空港における警備増強の経済的影響を分析もせずに警備増強を求めていることに対しても厳しく批判している｡（出典：NICHIGO PRESS）
五巻シリーズの上念司さんの『経済で読み解く日本史』の三、四、五巻（江戸時代〜昭和時代）まで読み終えて
ひと段落したところで、もっか積読状態の六冊＋1 ↙️
「＋1」としたのは、（上掲写真）右下の酒井高徳選手の『W 〜ダブル〜』は、
（たぶん）明日に読了といった状況にあるため。
入手予定の本を現時点で二冊あり、「減らねぇなぁ」といった感覚に ^〜^;
” 2019年のスーパーラグビーは、レギュラーシーズンのトップ4がそろって準決勝進出となった。
3連覇を狙う第1シードのクルセイダーズ（ニュージーランド）、初の4強入りを決めた第2シードのジャガーズ（アルゼンチン）に続き、
6月22日には、オーストラリア・カンファレンス1位（第3シード）のブランビーズと、ワイルドカードながら第4シードを獲得していたハリケーンズ（ニュージーランド）がともにプレーオフ準々決勝を制し、優勝争いに残った。
キャンベラにあるホームのGIOスタジアムでシャークス（南アフリカ）と戦ったブランビーズは、38－13で勝ち、4年ぶりの準決勝進出を決めた。
前半に得意のドライビングモールなどで3トライを挙げたブランビーズは、後半しばらく追加点を奪えずリードは11点差まで縮められたが、終盤、SHジョー・パウエルがラックサイドを突いてゴールへ駆け抜け点差を拡大。
試合終了前にはFBトム・バンクスの好走からチーム5本目のトライが生まれ、ファンとともに勝利を喜んだ。
準決勝は、クルセイダーズが地元クライストチャーチでハリケーンズとニュージーランド勢対決となる。もう1試合は、ジャガーズがブエノスアイレスでブランビーズを迎え撃つ。”（出典：RUGBY REPUBLIC via Yahoo！ニュース）
” オーストラリア南東部ビクトリア州で19日、終末期の患者に対する安楽死が解禁された。同国の州が「死ぬ権利」を認めたのは初めて。
原則として余命半年以内と宣告された住民は、投薬による死を自発的に選ぶことができる。
対象は同州に１年以上住む18歳以上で、不治の病気や耐えがたい苦痛などを抱える患者。
2人の医師の診断などを経て安楽死が認められる。州議会は2017年11月、実施法を可決。1年以上の導入期間を設定して入念に準備を進めてきた。”（出典；時事通信社 via gooニュース）
経済評論家 上念司さんの『経済で読み解く日本史（大正・昭和時代）』を読了。
五巻シリーズの三巻目で、移動時間があったことから、これまでと異なり、中間記を一旦アップロードせず、一気に読了に至りましたが、
本書は、
序章 【経済と戦争の相関】経済がわかれば、「戦争」がわかる！
第1章 【第一次世界大戦までの世界経済の動向】「金本位制」が世界経済を成長させ、そして、奈落に突き落とした
第2章 【第一次世界大戦の明暗】凋落するドイツとフランス、台頭するアメリカと日本
第3章 【第二次世界大戦前後の日本経済】日本はなぜ大東亜戦争に突入したか
第4章 【日本の戦後復興 その1】焼け野原から「高度経済成長」を成し遂げた奇跡の国・日本
第5章 【日本の戦後復興 その2】最悪の年を乗り越えバブル景気へ
と章立て。
今回は第2章までの中から印象に残ったところを拾うと・・
“「行ったことのある観光地」は各国ともほぼ同じ都市が人気
アジア9拠点でインターネットを中心としたマーケティングやアセット事業を展開するアウンコンサルティング株式会社が、世界13か国を対象に親日度調査を実施。
「今まで行ったことのある観光地」「今後行きたい観光地」「日本国内での観光の移動手段」についてのアンケート結果を発表しました。
今までに行ったことのある観光地については、自由記述形式でアンケートを実施。
ほとんどの国で「東京」「大阪」「京都」の3都市がトップ3にランクインしました。
インドネシアのみ、「奈良」と「東京ディズニーランド」が同率で第3位という結果に。
世界的にも大きな商業都市である東京や大阪に加え、日本国内でも観光地として絶えず人気の高い京都が選ばれています。
4位以降では、全体的に「奈良」と回答している国が多くあります。また、オーストラリアやイギリスで広島が4位となっているなか、アジア各国では4位以降に「北海道」や「九州」という回答が多くありました。
「今後行きたい観光地」注目を集めた北の大地。南のリゾートも人気
今後行きたい観光地に関しては、13か国のうち9か国が「北海道」と回答。残り4か国は全て「東京」と回答しています。
韓国の回答は、1位が「札幌」2位が「北海道」となっており、北海道への注目度が高いことが分かりました。
全体でみると、5位以内に「沖縄」と回答している国も多く見られます。「東京」「京都」「大阪」も根強い人気があり、これらの都市は日本のイメージとして定着してきているようです。
韓国や台湾、香港などのリピーターが多い国では、「東北」「四国」「沖縄」など目的地が多様化してきています。
“（出典：TABIZINE）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：世界13カ国の親日度調査「今まで行ったことのある観光地」「今後行きたい観光地」
