週末北欧部 chikaさんの『マイフィンランドルーティン100』を読了。
Twitterでサイン本に初版本が飛ぶように無くなって様子を知り、その熱に便乗し、
抽選会を経て手元に引き寄せていた一冊。
本書は、
” 12年以上フィンランドに通っていると、友人たちに「フィンランドのおすすめを教えて」と聞かれることが増えてきた。
どうやら、北欧好きをこじらせてフィンランドで暮らすにはどうすればいいかを考えた結果
「寿司職人を目指そう」と本気で修行を始めた私を見て「フィンランドには、人を虜にするすごいものがあるらしい・・・」と、友人たちも期待を抱いたようだ。”（p4）
という著者のchikaさんが、
” オーストラリア統計局（ABS）は11月11日、2021年10月の雇用統計を発表し、失業者数（季節調整値）が前月から8万1,800人増加したことを明らかにした。
失業率は0.6ポイント上昇して5.2％となった。ニューサウスウェールズ（NSW）州やビクトリア（VIC）州などでの新型コロナウイルス感染拡大による外出制限措置の影響が引き続き表れた。
就業者数は、フルタイム労働者が4万400人減、パートタイム労働者が5,900人減となり、前月比0.4％減の1,283万5,200人となった。
月間総労働時間は0.1％減の17億2,700万時間と微減した。また、労働参加率は0.1ポイント上昇の64.7％と、わずかに改善した。
一方、不完全雇用率は0.3ポイント上昇して9.5％、労働力の未活用率は0.9ポイント上昇して14.7％と、どちらも悪化した。
失業率を州別にみると、首都特別地域で2.5ポイント悪化の6.6％と大きく悪化したほか、VIC州（0.9ポイント悪化の5.6％）、NSW州（0.8ポイント悪化の5.4％）、クイーンズランド州（0.3ポイント悪化の5.1％）、タスマニア州（0.3ポイント悪化の5.1％）、南オーストラリア州（0.2ポイント悪化の5.3％）で悪化がみられた。一方、北部準州（0.3ポイント改善の3.9％）や西オーストラリア州（0.2ポイント改善の3.9％）では改善した。
ABSは「失業率の増加は、これまで職探しを諦めていた人々が外出制限の解除に向けて積極的に仕事を探し始めたことを示している」と説明した。
今回の雇用統計の調査対象期間は9月26日～10月9日で、10月11日に制限が緩和されたNSW州では、就業者数が2万2,000人増、失業者数が3万5,000人増となり、労働参加率は0.8ポイント増の62.6％と大きく増加するなど、回復の兆候がみられた。”（出典：JETRO）
前々回、中間記⬇︎
をアップロードした、ハライチ 岩井勇気さんの『どうやら僕の日常生活』を読了。
その後、読み進めた中〜後半には
” 東京で一人暮らしを始めて4年半。30歳という遅さで実家を出て、墓場の隣のメゾネットタイプのアパートに住んでいたのだが、しばらく住んだこの家から引っ越すことにした。
このアパートに住んだきっかけは、部屋の内見に来た際、スピッツの『猫になりたい』という曲の歌詞の「広すぎる霊園のそばの このアパートは薄ぐもり」という部分が、この墓場の隣のアパートに重なったことだ。
子供の頃から一番好きなバンドがスピッツだった僕は、迷いなく契約したのだった。”（p135）
の一文に始まり
” 家探しの時に、変わった家ばかり見てしまう。普通に住みやすい家では満足できなくなってしまっているのかもしれない。”（p136）
との習性から転居した
” 低層マンションの屋上で1軒だけある平屋のような家なのだ。”（p136）
で始まった新生活の模様、 その中には・・
続きを読む ハライチ 岩井勇気さんの引力強めの日常生活に引き込まれるエッセイ集：『どうやら僕の日常生活はまちがっている』読了
” オーストラリアのモリソン首相は17日、人工知能（AI）など国益にとって重要な技術9分野に関して優先的に開発・投資を行う戦略を発表した。
インド太平洋地域で台頭する中国などを念頭に、9月に創設が発表された米英との安全保障の枠組み「AUKUS（オーカス）」なども活用して経済安全保障を強化する。
優先分野はAIのほか、量子技術や、レアアース（希土類）など重要鉱物の関連技術、温室効果ガス排出量の少ない代替燃料など。
戦略ではこうした技術の促進と保護をうたっている。モリソン氏は「重要な技術がもたらす経済の機会と、国家安全保障に与えるリスクとの均衡」を図ると強調。
豪政府として、量子技術の分野に1億1,100万豪ドル（約93億円）を投じる方針も表明した。
AUKUSでは、豪州に原子力潜水艦を配備するほか、AIやサイバー能力などの先端技術をめぐる3カ国間の協力も予定されている。
モリソン氏は、先端技術に関する作業計画が来月までにまとまるとの見通しを示した。”（出典：JIJI.COM via Yahoo! JAPAN）
日中のBGMをJ-WAVEとしている日々に、On Airされた曲に「！」とさせられた記録集 第176弾.-
最初は、爽やかな音色が心地良い
He Gets Me So High
高めの声で歌われる女性Vocalも印象的ですが、午後にひと息つきたい時など、リフレッシュにチャージしたいシチュエーションで格好のチューンと思います ^^
続いては
続きを読む J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 PART 176 〜 Beabadoobee, Brian Setzer Orchestra & kiki vivi lily
” 11月15日付ABC放送（電子版）は､州･準州境の閉鎖･規制の新たな制限緩和を伝えている｡
最近までオーストラリア全土でコロナウイルス感染者ゼロを目標とする対策が採られていたが､
感染力の強いデルタ株の出現で感染者ゼロのまま経済活動を再開することは不可能との判断が広がり､
NSW､VIC州を初めとしてワクチン接種の普及で感染を最小限に抑えつつ経済活動を再開する方向に対策の転換が進んでいる｡
対策変更に伴い､コロナウイルス感染者ゼロの州も､感染者の出ている州､準州との州境規制緩和をはかり始めている｡
そのため､VIC､NSW両州とACTから他の州に行くことが徐々に容易になってきている｡
ただし､各州･準州で独自に規制緩和を進めているため､ますます分かりづらくなっており､QLD､SA両州では完全接種者には入州後に自宅隔離も認める規制変更を行っている｡
ABC放送がまとめた州･準州州境往来規則は次の通り｡ただし､これはあくまでもガイドであり､個人個人で予め調べておくことが安全｡
NSW州は､VIC州居住の16歳以上の未接種者のみ､休暇､レクリエーション目的で入州することができない｡
その他の条件ではNSW州入州の規制はない｡ただし､NSW州から他の州､準州に行く場合にまだ制限が敷かれている場合がある｡
VIC州は､国内全域をグリーン･ゾーンに指定しているが､Service Victoriaで入州許可を得なければならない｡
また､VIC州から他の州､準州に行く場合にまだ制限が敷かれている場合がある｡
QLD州は､TAS､WA､SA州からの旅行者は規制なく入州できる｡NTは､キャサリンのみ｢オレンジ･ゾーン｣に指定されており､入州後に隔離に入らなければならない｡
また､NSW､VIC両州またはACTに滞在したことがある場合には､11月15日より､次の条件のいずれかが当てはまる場合には自宅隔離も可能になる：
完全接種で2回目の接種から2週間以上過ぎていること､及び出発地出発の72時間前以内に検査を受けてコロナウイルス陰性と判定されていること､
航空機で入州すること､隔離する施設は空港から2時間以内の距離にあること､また､閉鎖空間を他の者と共有しないこと､などとなっている｡
QLD州は12月17日または完全接種率が80%に到達するか､いずれか早く来た時点で州境規制を緩和することになっている｡その時点より､QLD州到着後の隔離が不要になる｡”（出典：NICHIGO PRESS）
ハライチ 岩井勇気さんの2冊目のエッセイとなる『どうやら僕の日常生活は間違っている』を読み始め初日で、半分程度のところ（〜p90）まできたので、そこまでのおさらい。
冒頭（「はじめに」）から
” 出版社に乗せられて、自分には文才があるんだ！ などと勘違いした芸能人風情が、小説などを書きメディアに取り上げられ、蓋を開ければ最初しか話題になっていないのに本人は作家を気取っている痛々しい例を何度も見たことがある。”（p1）
に、
” というか出版社。「2冊目に向けた連載は〜」なんて言ってきてるけど、お前ら1冊目の初版6000冊しか刷ってなかったよな？ 甘く見積もっていたくせに、如実に手のひらを返してきてやがる。”（p2）
といった毒づきと前のめりな感じにまず引き込まれ ^^
続きを読む ハライチ 岩井勇気さんの引力強めの日常生活に引き込まれるエッセイ集：『どうやら僕の日常生活はまちがっている』中間記
” 多くのオーストラリア企業が、環境・社会・ガバナンス（ESG）に対する市民の期待に応えられないことで経済的な損失を被っている――。
法律事務所DLAパイパーのビジネス・アドバイザリー部門が指摘している。オーストラリアンが伝えた。
DLAのフェールマン氏によれば、ESGを無視するか、ESG投資が不十分だと見なされた企業は、評判や事業運営、収益面で大きな打撃を受ける可能性があるという。
FTIコンサルティングによる世界的な調査によると、オーストラリア企業の30％はESGへの取り組みが「不足している」と回答。
この割合は英国の20％、米国の22％を大きく上回っている。一方で同調査では、オーストラリア企業の85％は過去1年間にESG投資を増やしたと回答している。
世界の最高経営責任者（CEO）を対象にした会計大手KPMGの調査では、回答者の42％が、利害関係者に説得力を持つESG戦略を打ち出すのに苦慮していることが示されている。
フェールマン氏は、信頼できるESG戦略を確立するために、企業は明確で厳格なプロセスを早急に導入する必要があると述べた。
最近では、投資家や従業員、先住民、政治家、規制当局、一般市民を含む利害関係者の意見が、企業がESGで何をすべきかを決定する上ではるかに大きな役割を果たしているという。”（出典：NNA ASIA）
