日中のBGMをJ-WAVEとしている日々に、「！」とさせられた記録集 第124弾.-
最初は、ザクザクと切れ味心地良い
Brasstracks, Samm Henshaw – Change For Me
フックは、どこぞで聴き馴染んできた感じのある親しみやすさですかね〜
続いて
続きを読む J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 PART 124 〜 Brasstracks – Samm Henshaw, SUPER HEAVY & Billie Eilish
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：ビクトリア州の新型コロナウイルス感染拡大で就業者数減少続く
ビクトリア州の新型コロナウイルス感染拡大で就業者数減少続く
” オーストラリア連邦統計局が発表したデータによると、同国の就業者数は8月8日までの1カ月間で1％減少した。
新型コロナウイルスの感染が再拡大しているビクトリア州で就業者の減少が目立った。
ビクトリア州の就業者は2.8％減。3月中旬以降で最大の減少を記録した。
今回発表されたデータは、税務当局の企業の給与支払いデータに基づいており、公式な雇用統計とは異なる。
7月の失業率は22年ぶり高水準の7.5％。政府は9月末までに失業率が13％を超えると予測している。
インディードのエコノミスト、カラム・ピカリング氏は「ビクトリア州全体で雇用が低迷しており、他の州にも影響が波及している可能性がある」と指摘。
「政策当局は今後数カ月、積極的に行動すべきだ。失業率が高止まりする中、（雇用支援制度が）縮小されるとの懸念が浮上するだろう」と述べた。
政府統計によると、新型コロナの流行を受けて導入された失業給付金「ジョブシーカー」を受給している人は約130万人。
エコノミストによると、この他にも少なくとも600万人が給与補助制度「ジョブキーパー」を利用している。”（出典：REUTERS via Yahoo! JAPAN）
百田尚樹さんと江崎道郎さんが、日本の近未来に鳴らした警鐘：『危うい国・日本』読了
作家 百田尚樹さんと、安全保障、インテリジェンスに精通されている評論家 江崎道朗さんとの共著『危うい国・日本』を読了。お二人の対談によって進行。
「虎ノ門ニュース」を視聴していて、江崎道朗さんの専門性に触れ「何か（著書を）一冊」と思い、本書に手が伸びていた経緯。
冒頭、百田尚樹さんが担当された「はじめに ー 日本を危機に陥れる「デュープス」をご存知ですか？」で
” 今回の新型コロナウイルス（中国肺炎）は、もしかしたら私たち国民と政府を目覚めさせるきっかけを与えてくれたかもしれません。
それは「国を守る」「国民の命を守る」とはどういうことかを私たちが初めて考えることができたからです。”（p2）
と記され、門田隆将さんの『疫病2020』⬇︎
での展開されていた論と通底する内容ですが、
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：家族で同じ番号の宝くじを50年間購入・・ ついに当選
家族で同じ番号の宝くじを50年間購入・・ ついに当選
“（CNN）オーストラリアで同じ番号の宝くじを約50年間買い続けていた家族の男性が100万豪州ドル（約7,600万円）の賞金をついに射止める出来事がこのほどあった。
この番号は家族の生年月日などを材料に男性の父親が選んでいたもので、「20.31.10.22.37.12」の6つの組み合わせとなっている。
今月17日に実施された抽選会で当選番号に全て合致した。
同国ブリスベンに居住する男性によると、しばらくの間はこの番号の宝くじを一貫して買っていたという。
オーストラリアの公式な宝くじ「ロト」の運営当局の関係者から当選の電話連絡が入ったのは男性が仕事をしていた時で、「最初は悪ふざけだと思った」と振り返った。
男性は運営当局が出した声明の中で「住宅ローンがなくなった！」とも喜び、「トレーラーハウスを買い、一部を貯金に回せるのは素晴らしい」とも述べた。
男性は宝くじを買っても、普段は当選番号を確認していなかったことも打ち明けたという。”（出典：CNN.co.jp via livedoor NEWS）
白井聡さんが説く、今こそ『資本論』から学ぶべきこと：オンラインセミナー「アフターコロナに役立つ武器としての『資本論』」参加記
（この前の）日曜日は、
⬆︎「独立講演会」の前に・・
在宅で京都精華大学教員白井聡さんの「アフターコロナに役立つ武器としての『資本論』」と題されたオンラインセミナーに参加。
実施はウェビナーで、2014年頃しばしば参加していたものの久々の形態で、書店（丸善 丸の内本店）主催イベントとなると初。
なお、タイトルに掲げられた「アフターコロナ」は必ずしも内容に関連づけられていないとのこと。
今、なぜ『資本論』なのか？
白井聡さんの新刊『武器としての「資本論」』は、書店でも目立つ赤々した装丁とも意識には入っていたものの
続きを読む 白井聡さんが説く、今こそ『資本論』から学ぶべきこと：オンラインセミナー「アフターコロナに役立つ武器としての『資本論』」参加記
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：ワクチン開発なければGDP10年で8.9兆円減
ワクチン開発なければGDP10年で8.9兆円減
” 新型コロナウイルス感染症のワクチンが2年以内に開発されない場合、人の移動が制限されることでオーストラリアの国内総生産（GDP）は2029／30年度までの10年間で1,170億豪ドル（約8兆8,663億円）減少する見込み――。
コンサルティング大手KPMGが予測している。地元各紙が伝えた。
KPMGによれば、ワクチンが2年以内に開発されない場合、家計可処分所得は総額で800億豪ドル、国民1人当たり2,285豪ドル減少する見通しという。
また、ワクチンが2年以内に開発されない場合、オーストラリアの30年の人口はコロナ危機以前に予想されていた2,910万人よりも110万人少ない2,800万人にとどまるとみている。
KPMGによれば、今後1年以内にワクチンが利用可能になった場合でも、30年の人口は豪政府統計局（ABS）の予測を42万人下回る見込み。
GDPは新型コロナのパンデミック（世界的大流行）が発生しなかった場合の予測を453億豪ドル下回ることになるという。
モリソン首相は19日、英製薬大手のアストラゼネカが開発中の新型コロナウイルスワクチンを調達することで合意したと発表。
ワクチンが承認されれば、2021年初めにも2,500万人の国民に無償で提供できると述べている。
オーストラリア連邦準備銀行（RBA）は先ごろ発表した最新の経済見通しの中で、少なくとも21年半ばまでは国境の閉鎖が続くとの見方を示している。
■接種強制の見直しを＝豪医師会
オーストラリア医師会（AMA）は、ワクチンの承認初期段階では副作用の危険性が高いとし、ワクチン接種を強制しないよう連邦政府に要請している。
一方、国民全員に無料で接種を受けさせる件で、ワクチンの保管・輸送で使われる容器の不足が問題だという。”（出典：NNA ASIA）
青山繁晴議員の独立講演会に参加して、知られざる面に軽く衝撃を受けてきた：第101回独立講演会 参加記
先月（2020年7月）に続いて、青山繁晴参議院議員登壇の独立講演会へ。
前回は（2020年1月からの）半年ぶりで、
今回は約1ヶ月のインターバルと短かったことから
さほど衝撃的な内容、展開もないであろう、といった先入観もありましたが、いざ蓋を開けてみれば・・
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：新型コロナウイルス感染が5週ぶり低水準。スコット・モリソン首相「希望高まる」認識示す
新型コロナウイルス感染が5週ぶり低水準。スコット・モリソン首相「希望高まる」認識示す
” オーストラリアで21日、新型コロナウイルスの新たな感染者数が5週間ぶりの低水準になる見込みとなった。
モリソン首相は「希望が高まった」との認識を示した。
感染再拡大が最も深刻なビクトリア州で過去24時間に確認された新たな感染者は179人。
同州の新規感染者数は前日が240人、2週間前は700人超だった。死者は9人。
同州では6週間のロックダウン（都市封鎖）が折り返し点に差しかかっている。
同州のアンドルーズ首相は、新規感染者数は予想を上回るペースで減少しているとし、ロックダウンが成果を上げていると述べた。
ビクトリア州に隣接し、国内最多の人口を擁するニューサウスウェールズ州では、新たな感染報告が1人にとどまった。
これを受けて州・連邦当局は、州をまたぐ移動制限の緩和を検討している。
クイーンズランド州首相は今週、市中感染が起きている限り州境を再開放することはないと言明していた。
ただ、モリソン首相は、クイーンズランド州も保健・医療サービスを目的とした州をまたぐ移動の許可には合意しているとした。
ビクトリア州での感染者数が減少しているほか、他の地域では新たな感染者がほとんど確認されていないことから、企業側からは国内移動制限の解除を求める声が上がっている。”（出典：REUTERS via Yahoo! JAPAN）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：新型コロナウイルス感染が5週ぶり低水準。スコット・モリソン首相「希望高まる」認識示す