女優 梶芽衣子さんの著書『真実』を読了。
先日参加したミニライブ＆サイン本お渡し会の対象書籍で、
（イベント）翌日から読み始めて3日目に読了。
存分に伝わる梶芽衣子さん伝説と「らしさ」
話しは高校時代に銀座でモデルにスカウトされたことに始まり、右も左も分からない状態での映画撮影の際、
梶芽衣子さんが貫いた「媚びない めげない 挫けない」生きざま：『真実』読了
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オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：味覚を変える｢ミラクル・フルーツ｣､オーストラリアでも栽培可能
味覚を変える｢ミラクル・フルーツ｣､オーストラリアでも栽培可能
” Synsepalum dulcificumという植物は西アフリカ原産の木で小さな赤い実がなる｡
この実にはミラクリンという糖タンパクが含まれており､この実を食べると酸味や苦味を甘く感じられるようになるという変わった性質がある｡
ABC放送の農村情報(電子版)は､シドニー出身のカップルがこの木をQLD州デイントゥリー地域の農場で見つけ､市販化を進めていることを報じている｡ABC放送(電子版)が伝えた｡
クリス･ベッキースさんとカレン･ペレイラさんは､シドニーからデイントゥリー地域に移った後､自分達の土地で｢ミラクル･フルーツ｣と呼ばれる木が植わっていることに気づいた｡
2人は､この実の特長が化学療法を受けているがん患者の味覚を取り戻す助けになるのではないかと考え､この実の商品化を目指し､栽培を進めている｡
ミラクリンという糖タンパクは水溶性であり､味蕾の甘味受容体に結合すると酸味も苦味も甘く感じるようにしてしまう｡
ベッキースさんは､｢この実を食べた後1時間ほどは､ライムであろうとトマトであろうと甘く感じるようになる｣と語っている｡
2人は当初はこの実を友人や家族に試させていたが､友人の一人が白血病治療のために化学療法を受けていた｡
そのために食べ物が金属性の味しか感じられなくなっており､冷蔵庫から氷を取り出して食べていた｡
その友人にこのミラクル･フルーツを食べさせるところを友人の妻がビデオに撮っていた｡
友人は､｢これは驚いた｣と一言叫び､それ以来毎晩のようにレストランに通い始めた｡ベッキースさんは､｢彼の生活の質が好転した｣と語っている｡
ミラクル･フルーツを食品として市販化することは法的にいつでも可能だが､｢がん患者の味覚を変える｣ことを宣伝に使うと医薬品管理法に抵触する｡
医薬品管理局(TGA)に登録すれば法に触れなくなるが､そのためには有効成分ミラクリンをオーストラリア国内で臨床治験を通して効果を実証しなければならない｡
2人はその臨床治験にも乗り気だが､協力してくれる医療機関や医師が見つからない限り､それも難しい｡
ミラクル･フルーツは夏が収穫期で､収穫後は冷凍にするか､フリーズ･ドライしないと48時間ミラクリンの活性度が落ちる｡そのため､現在は2,000本の木の収穫期をずらすことを試みている｡”（出典：NICHIGO PRESS）
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糸井重里さんが振り返った『ほぼ日刊イトイ新聞』が出来るまでとそれから：『ほぼ日刊イトイ新聞の本』読了
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：西オーストラリア州「クオッカ・セルフィー・キャンペーン」などで観光強化
西オーストラリア州「クオッカ・セルフィー・キャンペーン」などで観光強化
” WA州のパパリア観光相は21日、同州の新しい観光産業計画を発表し、今後2年間でパースに対するネガティブな印象を一新し、より多くのイベントを招致するとともに、国際線の直行便を増やす方針を明らかにした。
WA州は昨年、国内で唯一の観光客数が減少した州となったことが、新たな統計で分かっている。
WA州は、新たな観光計画の一つとして、クオッカワラビーと一緒にセルフィ―写真を撮る「クオッカ・セルフィ―・キャンペーン」を実施する。
オーストラリア出身の俳優、クリス・ヘムズワース氏が、観光大使としてクオッカとのセルフィ―写真を撮り、WA州でしか出来ないアクティビティとしてアピールしていくという。
パパリア観光相は、WA州が「資源ブームからの二日酔い」に苦しんでいると分析しており、宿泊費はピーク時より30％下落しているにもかかわらず、WA州のホテルは高いというイメージが残っていると指摘。
また、すでにオペラハウスなどの名所を訪れ、新たな訪問先を探している、成熟した中国人観光客を取り込みたいと意欲を示した。”（出典：JAMS TV）
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梶芽衣子さんの芯がありながらも気さくな人柄に触れてきた：梶芽衣子『真実』刊行記念 ミニライブ＆サイン本お渡し会 参加記
女優 梶芽衣子さんの著書『真実』刊行記念 ミニライブ＆サイン本お渡し会に参加。
定員100名が早々に満席になる人気ぶりで、早めに会場の八重洲ブックセンターに到着し、何とか2列目を確保。
帝国（19:00）となり、梶芽衣子さんが登場。ご挨拶では『真実』が出版となった経緯などについてお話しがあり、
28年続いたTVドラマ『鬼平犯科帳』が終了し、オファーがあったものの中に出版の話しがあり、「是非」と即断。
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オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：就業者数、17ヵ月連続増加で過去最長（失業率 − 2018年2月）
就業者数、17ヵ月連続増加で過去最長（失業率 − 2018年2月）
” オーストラリア統計局が22日、発表した2月の就業者数は前月比1万7,500人増の1,248万500人だった。
雇用の拡大期間は17カ月連続となり、過去最長を記録した。失業率は同0.1ポイント上昇し5.6％だった。
就業者数の内訳はフルタイムが6万4,900人増、パートタイムが4万7,400人減。労働参加率は65.7％と2010年12月以来の高水準をつけた。”（出典：日本経済新聞）
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鈴木宗男、佐藤優両先生登壇の勉強会で、トランプ大統領が左右する東アジアのパワーバランスに、日本の置かれている現実に・・ さまざま考えさせられてきた：「東京大地塾」参加記 ⑭
月一で開催されている新党大地主催の勉強会「東京大地塾」に参加。
やや遅れての到着となる佐藤優先生到着前に、冒頭、鈴木宗男新党大地代表から挨拶があり、
森友学園問題を描くマスコミの姿が、平成14年のいわゆる鈴木宗男事件で、鈴木宗男代表と佐藤優先生が社会との対峙を強いられたメディアスクラムに酷似している状況を指摘。
善悪の構図を決め付けられ、安倍晋三首相、安倍昭恵夫人が頭から悪い人と決めてつけられている状況に危惧を示され、あくまで追求されるべきは「土地がなぜ大幅に値引きされたのか」にあると。
この点に関しては、やがて到着された佐藤優先生も事実、認識、評価（＝司法）が分けて論ぜざるを得ないところ
認識と評価に議論が終始されている状況を問題視されていました。
トランプ大統領により書き換えられる東アジアの力関係
そこから佐藤優先生の今月選んだテーマ「南北首脳改題」に話題が移行。相次いで発表された南北首脳会談、米朝会談の経緯から
（日本）外務省のおごりを指摘。韓国が、ドナルド・トランプ大統領の側近に食い込んでいた実態に、水面下での日本の複数の動きが表沙汰になるなど、主導権を取れていない状況を指摘。
印象的であったのは、ドナルド・トランプ大統領の登場によって東アジアのパワーバランスが変わってきていること。
中国もロシアもドナルド・トランプ大統領の考えを予測出来ず静観を余儀なくされ、トランプ大統領と北朝鮮の（相対の）ゲームになっている。
中国もロシアも状況がひと段落しないと身動きを取れない状況を覚悟しながら、日本だけは（空気を察せず）何とか出て来ようとしていることに懸念を示されておられました。
刻々と脈打つ国際情勢
そこから50分ほど参加者からの質問に答える質疑応答。
元工作員暗殺未遂で悪化するイギリスとロシアの関係に話題が及び
ロシア政権を敵視することでイギリスで利益を得ているであろう勢力に、プーチン大統領が手を下す意図が不明で、また証拠の提示がない中で事態が進行していっている状況（全体像が見えぬ不気味さを指摘）を疑問視。
国内では27日に決まった佐川元国税庁長官の証人喚問の見立て（奇想天外なことで視点を逸らす他ない）など、
ホットなトピックに、持つべき視座に、推量に、蓋然性の高い展開が、さまざま示されていきました。
今回は、事務方による協議の積み重ねでは導かれない＝予見を持ちづらいドナルド・トランプ大統領の決断に翻弄されるであろう東アジアのパワーバランス（含.アメリカと北朝鮮が友好国となる可能性）に、
きな臭くなっていくイギリスとロシアの関係など、何れも現時点で着地点を予想しづらく、今回の東京大地塾で示された見立てを参考に、しばし事の推移に注目してみたく思いました。
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：EPA効果で貿易相手2位に日本が浮上
EPA効果で貿易相手2位に日本が浮上
” 日本が2年ぶりに米国を抜き、オーストラリアの貿易相手国の2位に浮上したことが分かった。
石炭や鉄鉱石など資源価格の上昇に加え、2015年に発効した日豪経済連携協定（EPA）が追い風となった。
豪外務貿易省によると、2016年7月～17年6月の日豪間のモノとサービスの貿易額（双方向）は前期比13％増の約686億豪ドル（約5兆6,000億円）だった。
日本は68年から約40年間、豪州の最大貿易相手国だったが、06年7月～07年6月に中国に抜かれ、15年7月～16年6月には米国に次ぐ3位となった。
EPAは15年1月の発効以来、3,400品目以上の豪州産品の輸入関税を削減・撤廃し、果物や野菜、牛肉の輸出が急増している。
また日豪が参加する環太平洋経済連携協定（TPP）の新協定「TPP11」に米国は参加しておらず、豪政府は対日輸出増の好機とみている。”（出典：日本経済新聞）