” オーストラリア・Aリーグのメルボルン・ヴィクトリーは、日本代表MF本田圭佑の加入を発表した。
ロシア・ワールドカップでは、途中出場がメインながらセネガル戦で同点弾を挙げるなど、勝負強さを見せて2大会ぶりのベスト16進出に貢献した本田。
昨季限りでパチューカを退団して以降、所属クラブが決まっていない状況だったが、31日に自身のツイッターで現役続行を宣言し、去就が注目されていた。
そして6日、噂されていたとおり、メルボルンへの加入が決定。本田は、『FOX スポーツ』で加入の喜びを以下のように語っている。
「加入できて本当にうれしいです。メルボルンはオーストラリア最高のクラブだと考えています。光栄です。クラブに勝利をもたらし、できるだけチームを助けたい」
かつて三浦知良（現横浜FC）や小野伸二（現コンサドーレ札幌）、アレッサンドロ・デル・ピエロ氏などがプレーしてきたAリーグ。日本のスターは、どのような活躍を見せてくれるのだろうか。”（出典：GOAL）
” 壮大な自然と先住民アボリジニの文化が息づくオーストラリア北部のノーザンテリトリー（北部準州）。
中でも「トップエンド」と呼ばれる海寄りの地域は、動植物の宝庫として知られている。
観光のベストシーズンは乾期の5月から10月。ノーザンテリトリー政府観光局の協力で訪れた。
トップエンドを訪れる観光客の多くが目指すのはカカドゥ国立公園だ。
豊かな自然と先住民文化が評価され、1981年にユネスコ世界遺産（複合遺産）に登録された。州都であるダーウィンの東に位置し、広大な敷地は約2万平方キロにも及ぶ。
公園内に入ると動植物の圧倒的な生命感に驚く。熱帯性気候のおかげで1,600種以上の植物が生い茂り、280種を超える鳥類が生息する。
豪州唯一のコウノトリ科の鳥で、現地ではジャビルーと呼ばれるセイタカコウや、スイレンの葉の上を歩く姿が水面を歩いているように見えるレンカクなどが乱舞する。
野鳥観察が趣味というガイドは「ここは野鳥好きにとっては天国だね」とほほ笑む。
公園中央部を流れるイエローウオーターリバーでは、5メートルもあるクロコダイルが川の中をのびのびと泳ぐ姿や、大きな口を開けて体温調節する姿を遊覧船から間近に見ることができる。
この大自然の恵みを享受して生きてきたのがアボリジニだ。公園北東部のウビルや東部のノーランジーロックの岩山や洞窟には、彼らの祖先が描いた壁画が5,000～7,000点も残されている。
古いもので約2万年前のものもあるという。雷男の伝説を絵にしたものや、狩りの効率的な方法を描いたものなど、アボリジニの暮らしや文化を表現している。
壁画にはさまざまな画法があるが、中でも人間や動物の骨格を透かしたように描く「ｘ線画法」が目を引く。
経年変化により赤系統の顔料が残りやすいため、赤色の絵が最も古い時代に描かれたことを示すという。
今回、アボリジニの伝統食文化を体験する機会があった。公園内に住むアボリジニのベン・タイラーさんの案内で、まずは「ブッシュタッカー」と呼ばれる豪州原産の食材を集めるために森の中を進む。
「クロコダイルに襲われないように川から５メートルは離れて」と注意を受けながら、自生している植物についての説明を受ける。
ロゼラという赤い実を付ける植物は染料やお茶として使うことや、木の皮をはいで皿に使うことなど、植物を生活に生かす多様なアボリジニの知恵に驚く。
食材が集まったところで料理をふるまってもらった。大型肉食魚のバラマンディは直火で焼いた後、土に埋めて蒸すことによって身がふんわりとした食感になる。
味付けは食材の味を最大限生かしたあっさりとしたシンプルなものだ。
トップエンドを訪れたならばリッチフィールド国立公園にも足を延ばしたい。ダーウィンの南約100キロ、車で2時間ほどの場所にあり、多くの滝があることで有名だ。
中でもフローレンスフォールズは自然のプールとして人気が高い。この公園には巨大なアリ塚もあり目を引く。
大きい物では5メートルを超え、「大聖堂」と呼ばれる壮大なものもある。1メートル高くするのに約10年かかるという。
圧倒的な生命力にあふれた大自然。そこで育まれたアボリジニの奥深い文化。日本では体験できない世界がノーザンテリトリーにはあふれている。【藤井達也】”（出典：毎日新聞）
” オーストラリア連邦統計局（ABS）が3日発表した第2・四半期の小売売上高（インフレ調整後）は前期比1.2％増加し、1年ぶりの大幅な伸びを記録した。
エコノミスト予想の0.8％増を上回り、第1・四半期の0.2％増から伸びが加速した。
小売売上高は第2・四半期の国内総生産（GDP）に0.6％ポイント寄与する可能性がある。
家計支出が引き続き「不透明感の要因」としている豪中銀にとっても、一定の安心材料となる見込みだ。
ただ、第2・四半期の小売価格は0.1％低下し、物価上昇の兆しは見られなかった。
6月単月の小売売上高は前月比0.4％増で、伸び率は5月から変わらず。予想の0.3％増は上回った。
会計年度末のセールや冬物の買い物が寄与し、衣料品や靴、アクセサリーのほか、家庭用品や食品など広い範囲で増加した。
ただアナリストの間では、賃金上昇の鈍さや住宅市場の減速を踏まえると、第2・四半期の伸びが持続可能かどうかは不透明との見方も出ている。
BISオックスフォード・エコノミクスの豪マクロ経済担当責任者サラ・ハンター氏は「統計は予想を上回ったものの、第1・四半期が非常に弱かった影響もある」と指摘。
「全体的に成長は依然として非常にまばらで、賃金やその他所得の伸びが鈍いことを踏まえると、年内はこうした状況が続く」との見方を示した。”（出典：REUTERS）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：2018年 第2四半期（4-6月期）小売売上高 前期比1.2%増
” 4年ごとに､40歳未満の数学に貢献した人､2人から4人に与えられる｢数学界のノーベル賞｣と呼ばれるフィールズ賞の2018年の賞選考で､インド生まれのオーストラリア人､アクシャイ･ベンカテシュ教授(36)が受賞者に選ばれた｡
ベンカテシュ教授は13歳の時に高校の学業を終える天才ぶりを示しており､ABC放送で､｢数学者になろうかなと目指していた｣と語っている｡ABC放送(電子版)が伝えた｡
ベンカテシュ教授は､1994年に13歳でパースの高校を卒業､16歳の時に純数学で最高の栄誉をおさめ､
WA大学を卒業しているが､パースでのティーンネージャ時代に｢天才｣と目されていた｡
現在はアメリカのスタンフォード大学で数学教授を務め､同時に家庭生活を楽しむベンカデシュ教授は､ABC放送のインタビューに､
｢若い数学者にとっては夢のような賞であり､過去の業績を表彰すると同時にこれからも優れた業績を積むよう励ますものだ｡
自分はごく普通の関心の持ち主であり､毎日欠かさずランニングをしている｡
また読書も好きだ｡それでも正直言って子供は手がかかる｡機会があれば読書かランニングに励むようにしているが､余暇のほとんどが子供とのつき合いにつぶれる｣と語っている｡
ベンカテシュ教授の母親､スベサ･ベンカテシュ教授はディーキン大学でコンピュータ科学教授を務めており､機械学習の分野で研究を主導している｡
ベンカテシュ教授のフィールズ賞受賞は､数学の複数の分野の洞察を組み合わせた業績に対して与えられたとされているが､
WA大学で数学教授を務めるかつての同級生､マイケル･ギュウディチ氏は､｢一般人に彼の業績を説明するのは難しい｡
もっとも､説明が易しければきっとフィールズ賞を受けていなかっただろう｣と語っている｡”（出典：NICHIGO PRESS）
” オーストラリア国内における多くのレストランやテイクアウト店を含む飲食チェーン店が、
オーストラリアの労使裁定機関フェアワーク委員会（FWC）が昨年7月1日からペナルティーレート（日曜・休日勤務などに支払われる手当）の引き下げを実施した後も、
顧客へのサーチャージ料金（休日営業時の特別追加料金）を変更していないことが1日に明らかになった。ABCニュースが伝えた。
テイクアウト業界において、カジュアルワーカー（非正規社員）のこれまで平日の175％だった日曜勤務の給与は、昨年7月からの引き下げにより160％、
フルタイムワーカー（正規社員）のこれまで平日の150％だった日曜勤務の給与は、同じく135％になっている。
宅配ピザ大手ドミノ・ピザ・オーストラリアを展開するドミノ・ピザ・エンタープライズ（DPE）のセールスアシスタントによると、
FWCの決定に基づいて従業員への給与支給を減額したことにより、明らかに賃金支出は減っているという。一方で、顧客へのサーチャージ料金の変更はしていない。
DPEのニック最高経営責任者（CEO）は、顧客へのサーチャージ料金を変えていないことに対し、「顧客へのサーチャージは、従業員に支払うペナルティーレートをまかなう目的だけではない」と述べている。”（出典：NNA ASIA）
” 使い捨てプラスチック製品による海洋汚染が世界的な課題として認識されるなか、レジ袋の提供を続けることにした豪大手スーパーに対して批判の声がソーシャルメディアで上がっている。
オーストラリアでは7月1日、プラスチック汚染対策として、小売店での使い捨てレジ袋が禁止された。
しかし、利用客の反発が大きく、「激怒する」客もいるとして、複数の大手スーパーが、再利用できるプラスチック袋を期限付きで無料配布していた。
そうしたなかで大手スーパー「コールズ」は8月1日、再利用可能なプラスチック袋の無料配布を、無期限に続けることにした。
すると、ツイッターではコールズへの批判ツイートが相次いだ。
「ガイ・モーゼル」さんは、「おい、コールズ。弱腰で無責任なんだな、おめでとう。もう二度とおたくでは買い物しないよ。その調子で立派な仕事を続けてくれ、このうすのろが」と書いた。
Hey @Coles, congrats for being spineless and irresponsible. Never shopping with you again. Keep up the superb work you utter, utter numpties.
— Guy Mosel (@GuyMosel) August 1, 2018
「リンディ・ルー」さんは、「コールズ、しっかりして。地域のリーダーどころか、みっともない恥さらしじゃない。#袋禁止」と書いた。
Grow a back bone @Coles Rather than being a community leader you are proving to be a pathetic disgrace. #banthebag
— LindyLoo (@LuckyLindyMoo) August 1, 2018
豪放送協会のマシュー・ベバンさんは、「オーストラリア人は本当に子供だな。
プラスチック袋で激怒するなんて。中にはもう10年前から自主的に、プラスチック袋なしでスーパーで買い物をしてるオーストラリア人もいるんだ。何の問題もない。大人になれ」と書いた。
What a bunch of children Australians are. Having tantrums over plastic bags. Some Australians have been voluntarily shopping at a supermarket with no plastic bags for a decade. It’s fine. Grow up.
— Matt Bevan 🎙 (@MatthewBevan) July 31, 2018
オーストラリアの食料品小売市場では、コールズと競合ウールズワースが圧倒的な地位を占める。
両社とも使い捨てレジ袋の禁止導入を受け、再利用可能な袋を1枚15豪セント（約12円）で提供した。
しかし、一部の客が「袋で激怒」するようになり、店員が首を締め上げられる事態にもなったという。
このため両社は、「移行期」には再利用可能な袋を無償提供すると方針を変換。コールズは今月に入り2度目の方針転換を発表し、無償提供を無期限続けると明らかにした。
「自宅から袋を持ってくるお客様の多くが、いまだに1枚や2枚、袋が足りないようです。
そこで、買い物を無事終えられるように、再利用できるベター・バッグを引き続きご奉仕させていただきます」とコールズは発表した。
環境団体グリーンピースは、コールズが「少数ながら声高な人たちに、あまりにあっさり屈してしまった」と批判し、その決定が環境に悪影響を与えると懸念をあらわにした。
ディー・マディガンさんは、「コールズの決定は良くない。人の行動を変えようとする運動には、アメとムチの両方が必要だ。ムチ（つまり代金の15セント）を取り除いたら、人の行動は変えられない」と書いた。
This is a bad decision by Coles. Campaigns to change behaviour need a carrot and a stick. Remove the stick (e the 15c payment) and you won’t change the behaviour.
— Dee Madigan (@deemadigan) July 31, 2018
再利用可能なレジ袋は使い捨てのものより厚手で、分解しにくいため、むしろ環境への害は大きいと、豪放送協会は指摘している。
別の解決策を提案する人もいた。「レイチェル・ボルトン」さんは、「思いついた。店の外に、安い布袋が買える自販機を設置して、袋を戻したらお金が返ってくるというのはどう？」と書いた。
Idea💡 : what if hey just installed a machine out the front where you can withdraw cloth bags for a small fee and get your money back when you return them.
— Rachael Bolton (@mediahaze) July 31, 2018
オーストラリアでは、ニューサウスウェールズを除く全ての州や地域が、使い捨てプラスチック袋を禁止している。
国連によると、これまでに60カ国が使い捨てプラスチック袋を禁止したり、有料にしたりと、使用を制限する対策を打ち出している。
国連環境計画（UNEP）は、世界全体で毎年5兆枚もの使い捨てプラスチック袋が使われていると試算しており、2022年までに全廃するよう求めている。
独ヘルムホルツ環境研究センター（UFZ）の研究によると、海に流れ込むプラスチックの約95％は、主要河川を経由して到達する。
その主要河川の8本は、アジアの川で、プラスチックの多くは中国から出ているが、インドネシア、フィリピン、ベトナムも主な排出源だという。
英米欧を含む先進国の消費者行動も、プラスチックの海洋汚染の大きな原因となっている。
昨年12月には193カ国が、プラスチックごみの海洋流入を止めるための国連計画に同意した。
しかしこの同意に法的拘束力はなく、実施期限もない。国によっての対策はまちまちだ。”（出典：BBC NEWS JAPAN）
” 25年間期限付きの遺体埋葬も可――。シドニーが州都のオーストラリア・ニューサウスウェールズ州が墓地利用にこんな新ルールを決めた。
人口増で将来、埋葬場所がなくなる心配からだ。ただ、期限が切れた後には遺体を掘り起こすことになる。
市民の抵抗感も強く、墓地不足の解消につながるか疑問の声もある。
同州の墓地・火葬場法に今年6月下旬、埋葬する区画を永代利用する従来の権利のほかに、25年間から99年間までの期限付きの権利の手続きの規則が加えられた。
期限が短いほど、使用権は安くなる見込み。遺族に確認する手続きをしたうえで、期限を更新しない場合は遺体を掘り起こし、別の遺体の埋葬の区画として使える。
掘り起こした遺体は処置後に納骨堂などに移すことになる。
同州の最大都市シドニーでは2011年に429万人だった人口が36年には642万人になる見通し。
州当局は、人口増の結果として今後は亡くなる人も増え、このままでは、50年代に市内の墓地の埋葬場所が使い尽くされると予測する。”（出典：朝日新聞 DIGITAL）
” オーストラリアのニューサウスウェールズ（NSW）州が今年第2四半期（4～6月）の州別経済ランキングで2位となり、
ビクトリア（VIC）州に首位の座を奪われたことが、オンライン証券コモンウェルス・セキュリティーズ（コムセック）の最新の報告書で明らかになった。
シドニーにおける住宅価格の落ち込みが背景にある。30日付シドニー・モーニング・ヘラルドが報じた。
NSW州は2014年10月以降、州別経済ランキングで首位を維持していた。
コムセックが同ランキングを開始した08年10月に同州は最下位だったが、世界的金融危機の後に見られた低金利や豪ドル安の影響で経済状況が改善したほか、12年以降は住宅ブームを背景に経済活動が大きく伸びた。
一方、今回初めてランキングの首位に立ったVIC州では、人口増加によって建設分野を中心に主要産業が活発化しているという。
ただ、NSW州の失業率は4.7％と国内で最も低く、小売り支出も良好だ。
多数のインフラプロジェクトが進められていることも、住宅市場の低迷による影響を緩和しており、2位のVIC州との差はわずかな状況という。
■原因は住宅価格の低迷
今回の州経済ランキングでNSW州が2位に転落した背景には、シドニーにおける住宅価格の落ち込みがある。
シドニーの住宅価格の中間値は過去1年間に4.5％下落し、一部の地域では10％以上の落ち込みを見せた。
不動産価格の下落は、消費者支出や投資決定など、州経済の広範囲に影響を及ぼしている。
NSW州政府が6月に発表した本年度予算案によると、住宅購入にかかる印紙税収入は20／21年度までの3年間に55億豪ドル（約4,514億円）削がれる見通しだ。
同州の経済成長率は17／18年度の3％から減速し、18／19年度と19／20年度は2.75％が見込まれている。
NSW州政府は、「経済成長の原動力が、これまでの住宅建設や消費から事業投資や輸出事業に移行していく」との見方を示している。（出典：NNA ASIA）
