STEEL PANTHER ニューアルバム LOWER THE BAR 2017年3月24日リリース変更。第2弾 “Anything Goes” が公開

10月初旬「2017年2月24日リリース」とのことで記事にした ↙︎

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STEEL PANTHER 4作目となるフルレンスアルバム(除. ライヴ盤)LOWER THE BAR

先日、何気にSTEEL PANTHERの公式Facebookページ ↙︎ を眺めていれば・・

出典:STEEL PANTHER公式Facebookページ(画像はFbページにリンク)

2017年3月24日に変更となっていました。

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:就職に強い世界の大学ランキング( #4 シドニー大学、#11 メルボルン大学)

就職に強い世界の大学ランキング( #4 シドニー大学、#11 メルボルン大学)

“「QS Graduate Employability Rankings 2017」で世界中の「就職に強い」大学がランキング化され、世界一はスタンフォード大学、日本一は東大ではなく早稲田大学であることが分かった。

このランキングをまとめたQS(Quacquarelli Symonds)社は、高等教育やキャリア開発の情報提供を行っている。世界300大学の就職に強いかどうかという視点でランク付けしたもの。

評価項目は5つからなり、「雇用者による評価」、「企業とのパートナシップ」、「卒業生の活躍」、「雇用者と学生のコネクション」、「卒業生の就職率」から採点されている。

1位を獲得したのはスタンフォード大学。多種多様な民族や年齢の学生から構成され、シリコンバレーの発展に多大な貢献をしてきた大学である。

「雇用者による評価」と「卒業生の活躍」が満点となる100ポイントの評価を得た。

「企業とのパートナシップ」、「雇用者と学生のコネクション」についても90ポイント台となるトップレベルの評価を得て、堂々の1位を獲得した。

トップ30の大学を国別で数えると、フランス、シンガポール、スイスが各1、日本、オーストラリア、ドイツが各2、カナダが3、中国と英国が各4、米国が最多の13となっている。

民間企業との連携を積極的に行っている米国の大学の評価が高くなっていることに注目したい。”(出典:ZUU onlineから抜粋

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鈴木宗男、佐藤優両先生登壇の勉強会で日露関係について勉強してきた。:「東京大地塾」参加記 ②

先月↓に続いて

鈴木宗男、佐藤優両先生登壇の勉強会で日露関係について勉強してきた。:「東京大地塾」参加記

鈴木宗男代表率いる新党大地の勉強会、東京大地塾に参加。

会場は、衆議院第二議員会館。

テーマは先ごろ行われた「日露首脳会談」。冒頭、挨拶に立たれた鈴木宗男(新党大地)代表が、

冒頭の鈴木宗男代表の挨拶。

「私は大成功で終わったと受け止めている」と述べられ、

マイクを引き継いだ元外務省主席分析官の佐藤優先生も同様で、「技ありを取ったという認識でいる」と評価。

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:国内旅行先、クイーンズランド州が人気

国内旅行先、クイーンズランド州が人気

” 観光調査機関(TRA)が行った調査の結果、国内の旅行先として引き続きQLD州が人気であるとわかった。

州内ではサンシャイン・コースト、タウンズビル、グレートバリアリーフ南部、ゴールドコーストの人気が高い。

QLD州での国内旅行者による支出額は5期連続で増加した。泊まりの観光客による支出額は3.4%、旅行期間数は9.4%それぞれ増加した。

また、旅行者による支出額の伸び率は8.6%増加の計68億ドルに達し、オーストラリア全体やNSW州、VIC州を上回った。

QLD州のリアン・イーノック観光相代理は21日、「より多くの観光客を引き付けるために、観光業者らが新たな手法やテクノロジーを積極的に導入したことによる」と述べた。”(出典:JAMS.TV

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青山繁晴さんが赤裸々に明かし、読者に問うた祖国、真実の日本:『ぼくらの祖国』読了

このところ著作に、講演会と私的に熱い、独立総合研究所創設者で参議院議員の青山繁晴さんの『ぼくらの祖国』を読了。

先日、読了記を上げた『ぼくらの真実』↓とは

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” 日本の普遍を追求していくために、「ぼくらの祖国」は次の書の「ぼくらの真実」に繋がっていきました。”(p279)

という関係性。

『ぼくらの祖国』は、数ある青山繁晴さんの著作の中でも

” サインをいちばん多く求められる書 “(p267)

なる読者へのインパクトが最も強い作品のようで、上梓の経緯は

” この書を書く最初のきっかけは、・・中略・・ 若いお母さんの「子供に読ませる本、祖国を教える本がない」という訴えでした。”(p255)

であったり、

” 同胞、そして海外のひとびとにも伝えるべきを伝える(英訳版も世に問います)”(p267)

というもの。

硫黄島の知られざる史実

全編で259ぺージに及ぶ内容は衝撃的で重量感を伴い、例えば一章を割かれた

第二次世界大戦の中で最も知られる戦いの舞台となった硫黄島(いおうとう)に関して

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:電気料金、2017年中期から値上げへ

電気料金、2017年中期から値上げへ

” 豪州エネルギー市場委員会(AEMC)の報告書は、VIC州のヘーゼルウッド火力発電所廃止で東部諸州では電気料金が年間$78ねあがりになると推定している。ABC放送(電子版)が伝えた。

AEMCのジョン・ピアース委員長は、連邦政府の再生可能エネルギー目標率とヘーゼルウッド火力発電所廃止を料金上昇の原因として、「国内電力市場全般にわたって発電方法の比率が変わってきており、大規模な再生可能エネルギー目標により、風力発電にかなりの投資が行われている。

これが石炭火力発電所の閉鎖と大口・小売電力価格の上昇の原因になっている」と述べている。

さらに、国内でもっとも「汚い」石炭火力発電所閉鎖で全国平均で年$78の電気料金値上がりになる。

しかし、風力発電所はできあがってしまえば運転コストが火力より安いこと、さらに電力ネットワーク規制の変更を勘定に入れれば年間$40程度の値上がりに落ち着くだろうとしている。

また、ヘーゼルウッド発電所閉鎖はTAS州の平均電気料金で$204、VIC州で$99の値上がりになるだろうとしている。

これは、大陸とTAS島の間の電力幹線ケーブルがVIC州とTAS州の間のバスリンク海底ケーブルしかないためと説明されている。

また、国内で2016年6月以来電気料金値上げがないのはTAS州とQLD州だけだった。

一方、最大の値上げになるのはACTで9.3%値上げ率となり、全国では2018年度の全国平均電気料金値上げ率2.7%は、前年の値上げ率より小さくなる。

マルコム・タンブル連邦首相は、電気料金を低く抑えたいため、二酸化炭素排出権取引制度は実施しないとしている。 “(出典:日豪プレス

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高城剛さんに学ぶ、何があっても恐れることのない未来:続『黒本 参』読了

ちょっと間隔が空きましたが、先日、読了記をアップロードした高城剛さんの『黒本  参』読了記

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で、書き切れなかったところを。

社会性のある変人

メールマガジン「高城未来研究所フューチャーリポート」読者からの

” 10日後に普段会えない方とお話しできるチャンスがあります。その方に「こいつとまた会って話したいな」と思ってもらいたいです!

高城さんが普段会えない方とお会い出来た時どんなことやお話をしてきましたか?

また高城さんが会った人々の中で「また会いたいな」と思った人はどんな人でしたか? “(位置No.843-850/括弧書き省略)

という問いに、高城剛さんは・・

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ターンブル首相が仕掛けた共和制移行の議論

ターンブル首相が仕掛けた共和制移行の議論

” オーストラリアのマルコム・ターンブル(Malcolm Turnbull)首相が、英国王を元首とする立憲君主制から共和制への移行を改めて訴えている。

同氏は共和制移行の是非をめぐり1999年に実施された国民投票を主導したが、そのときは反対が多数を占めた。

今回はエリザベス女王(Queen Elizabeth II)の退位後の移行を目指す考えだ。

“「オーストラリア共和制推進運動(ARM)の大義はオーストラリアのための大義だ」。

筋金入りの共和主義者であるターンブル氏は17日夜、共和制への移行を求める超党派ロビー団体ARMの会合で行った基調演説で、こうぶち上げた。

演説では、英君主制からの離脱に向けたロードマップを提示し、その中で共和制への移行を呼び掛けた。

「異なる意見を持つ人の愛国心をないがしろにしたり、けなしたりするわけではない。国を愛しているという以外に理由や動機はない」とも力説した。

オーストラリアでは英君主の権力はおおむね象徴的なものと見られている。

エリザベス女王の人気は非常に高いものの、君主制に関しては時代錯誤な植民地時代の遺物と考える人もいる。

ターンブル氏の共和制支持をめぐっては、同氏が率いる保守系与党・自由党(Liberal Party)内からも今週、政府に悪影響を及ぼすなどと批判する声が上がっていた。

これに対してターンブル氏は、女王の在位中に再び国民投票を行う意欲は国民の間にないとかわした。

一方、野党・労働党のビル・ショーテン(Bill Shorten)党首はツイッター(Twitter)で、ターンブル氏は共和制への移行でも踏み込んだ行動ができていないと批判しながらも「オーストラリア人の国家元首誕生に向けて協力していく」と述べた。

オーストラリア国民の間で共和制への支持はここ数年揺れ動いている。

フェアファックス(Fairfax)とニールセン(Nielsen)が2014年に実施した共同世論調査では、回答した1,400人のうち51%が現状維持を希望、共和制への移行を支持したのは42%だった。”(出典:AFP=時事

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