” オーストラリアのニューサウスウェールズ州は7日までに、野生のコアラ保護のため4,500万豪ドル（約37億円）を投じると発表した。
州内には推定で3万6千匹の野生コアラが生息しているが、最近20年間で約26％減少しており、州政府は生息数を増やすことを目指す。
州北東部の太平洋沿岸にあり、東京ドーム約5200個分に相当する約2万5千ヘクタールの州営林を保護区に指定。
病気やけがのコアラを治療する病院や観光センターを新設する。
道路横断中に交通事故に遭い死んでしまうコアラも多く、路上に出ないようフェンスを設置するなどの工事も実施する。”（出典：KYODO）
先週末から読み始めた『真説・長州力 1951-2015』、
3日目で200ページ（全15章中、第6章）まで読み終えたので、そこまでのおさらい。
” プロレスの世界には、大相撲から引き継がれた隠語が数多くある。
長州はしばしば「お米」という「金銭」を意味する言葉を使った。・・中略・・
長州にとってプロレスは、お米を稼ぐための「仕事」だった。
当初、「仕事」の話は早く終わらせようとした。一方、プロレスラーとなる前、彼に大学時代について話をするときはいつも愉しそうだった。”（p36）
と本書を書き上げるべく著者の田崎健太さんが、
長州力さんに断続的に取材を行い、得られた言葉をもとに485ページにわたる伝記。
前半は生い立ちに関して綴られており、例えば韓国代表として出場したミュンヘンオリンピックに関して
” 住宅価格の下落基調が続いている。米不動産調査大手コアロジックが5月1日に発表した4月の豪住宅価格指数（全国平均）は前の月と比べて0.1％低下した。昨年10月以降7カ月連続で前月比でマイナスとなった。
これまでの高騰の反動で、大都市圏での下落が目立っている。特にシドニーとメルボルンの2大都市圏では下落幅が前月比0.4％と大きく、8つの州都（準州、首都特別地域を含む）では0.3％の下落となった。
4月までの1年間で見ると、全国平均は前年比0.2％上昇した一方、8州都の平均は前年比0.3％の下落となり、2012年以来6年ぶりに前年割れとなった。
最大都市シドニーの同指数は前年比3.4％下落した。8州都の中でダーウィン（7.7％の下落）に次いで下落幅が大きかった。
ただ、4月のシドニーの住宅価格の中央値は87万5,816ドルと依然として史上最高値圏内にある。
住居のタイプ別では、戸建てが102万6,638ドル、集合住宅（マンション）が75万3,304ドルだった。
投資に対する儲けの度合いを示す「イールド」（利回り）は、戸建てが3.0％、集合住宅が3.8％となっている。”（出典：NICHIGO PRESS）
これを書いているのが、5月6日（日曜日）23:00前。
ということで、長く感じられた4月28日（土曜日）からのいわゆるゴールデンウィーク（GW）が終了。
長めに休めたという方は9連休という並びであったでしょうか。自分自身の振り返りは・・
” ニュージーランドやオーストラリア、日本などのクラブチームで争われるラグビーの最高峰リーグ、スーパーラグビー（Super Rugby）が、米国の複数チームを加えた20チームに再拡大することを検討していると豪メディアが報じた。
スーパーラグビーは2年間試行された18チーム方式が失敗に終わったばかりだが、運営側はそれにめげず、米国市場への進出を狙っているという。
オーストラリアのフェアファックス・メディア（Fairfax Media）によると、北米への大会拡大案を含む長期的な選択肢が「SANZAAR 2030ストラテジー」というリーク文書のなかで検討されているという。
フェアファックスは、4カンファレンスに最低1チームずつ北米のチームを加えた全20チームになる可能性を指摘している。
昨シーズン限りで18チーム形式が失敗に終わったばかりのこの段階で、大会を運営するSANZAAR（南アフリカ、ニュージーランド、オーストラリア、アルゼンチンの4か国からなるラグビー連合協会）がこうした大胆な動きを検討する背景には、競争は極めて厳しいが見返りは大きい、北米市場に足場を築きたいという考えがある。
スーパーラグビーは、2016年から日本のサンウルブズ（Sunwolves）やアルゼンチンのジャガーズ（Jaguares）などを加えた18チームで開催されたが、この方式は2年間で終了し、今年からは15チームに戻った。
文書では、このやり方は「統一性を欠く混乱したもので、ファンと関係者、商業パートナーの支持を最終的に得られなかった」と結論づけられている。
そのためSANZAARは、現行の15チーム形式を2020年まで継続し、その後に現状維持、縮小、そして3パターンの拡大という、5種類の選択肢を検討するという。
大会幹部の一人であるニュージーランドラグビー協会（NZRU）のスティーブ・チュー（Steve Tew）最高経営責任者（CEO）は、スーパーラグビーが生き残っていくには拡大以外に道はないと過去に話している。
新市場への進出は、放映権収入を増やし、資金力の豊富な欧州のクラブによる一流選手の引き抜きを防ぐカギになるとみられている。
また、フェアファックス・ニュージーランド（Fairfax New Zealand）のスポーツ記者は、米ラグビーを「眠れる巨人」と評し、南半球勢は北半球のライバルたちが行動を起こす前に、米国市場に打って出るべきだと話している。
「SANZAARが米国を取り込む策を打ち出せなければ、他の誰かが考えるのは確実だ。そして最初に手に入れた者が、笑いが止まらないほど大もうけすることになるだろう」”（出典：AFPBB News）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：スーパーラグビー、北米市場進出検討報道（SANZAAR 2030 Strategy）
” オーストラリアとニュージーランド（NZ）の企業役員の約40％が、ビジネス取引での不正行為や賄賂は日常的に行われていると考えていることが、会計大手EYが行った国際企業不正調査で分かった。
ほかの先進国平均の20％に比べ倍に上るようだ。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー（AFR）が伝えた。
EYが2年に1度行う同調査は、55カ国・地域の2,550人の企業役員を対象としており、オーストラリアとNZからは50人が回答した。
EYで企業不正調査部を率いるロブ・ロッキ氏は、オーストラリアとNZの役員の視点が他国役員に比べ悲観的なのは、「オセアニア地域では過去数年間、公にされる不正行為が急増しているため」と分析している。
また同調査によれば、オーストラリアとNZの役員の38％が、職場での道徳の維持の責任は労働者個人にあると考えており、世界平均の22％を大きく上回る。
役員会が労働者の道徳を監視すべきと考えるオーストラリアとNZの役員は8％なのに対し、世界平均は15％となっている。
同氏は、国内で進められている金融業界調査について、「大手銀のコンプライアンス管理は、金融サービス業界の革新の速度に追いついていない」との見方を示し、
幹部の積極的な介入や、データ利用法の向上などによるコンプライアンス制度の強化が必要と述べている。”（出典：NNA ASIA）
先日、中間記↓をアップロードした
『一人さみしき双葉山』を読了。
まず、双葉山関が神格化されたのには
” 昭和十六年、日本は太平洋戦争に突入し、およそレジャーと名のつくものは禁止され国民は耐乏生活を強いられた。その中にあって、相撲だけは国技として大衆の人気を一身に集めた。”（p205）
という時代背景があった。
双葉山関についてまわる連勝記録が六十九で途絶えた際の「イマダモッケイニオヨバズ」の一文が発せられたのは、
