” オーストラリアの人口は2,300万人（註：2016年2月に2,400万人台に突入）と少ないながらも1人当たりの可処分所得が高いため購買力の高い富裕者層が多く存在しており、国内市場はハイエンド・マーケットとして大きな魅力を放っています。
また、拡大するアジア市場に対しては Clean & Green な農産品や金融、教育といったサービスの提供という新たなビジネス・チャンスも広がっています。
15年10月に大筋合意したTPPや現在交渉中のRCEP（東アジア地域包括的経済連携）は日本、オーストラリアに対して新たなビジネスの機会を提供するとともに、両国のビジネス連携を契機となることが期待されます。”（出典：『日豪プレス』2016年3月）
先日、聖書の言葉を力としている一流アスリートという括りで記事にしましたが
数日後、視聴率200%の異名を取る安達元一さんのメールマガジンでアファメーション（👇語彙は下掲の画像、若しくはリンク動画を参照下さい）の話題が取り上げられていました。
リンクした映像で紹介されている安達元一さんお気に入りのアファメーションは下記の通りで・・
” オーストラリア連邦政府は2国間や多国間の貿易協定の締結に積極的な姿勢を示しており、中国とのFTAも15年12月に発効しました。
また、インドとのFTAも締結に向けて積極的に取り組んでいます。人口が10億人を超えるアジアの巨大市場とのFTAの締結は在豪日系企業に対しても多くのメリットをもたらすことが考えられます。
そこで、日系企業が中国、インドとのどういった市場に期待しているかをみると、対中国とのFTAではニュー・サウス・ウェールズ州に立地する企業は牛肉、肉製品に期待が高まる一方で、
ビクトリア州に立地する企業は乳製品に期待が高まるなど地域特性が顕著に現れています。（参照: 表6）
次に、インドとのFTAが期待される市場分野をみると多くの企業が穀物市場を有望視していることが分かります。”（参照:表7）（出典：『日豪プレス』2016年3月）
高城剛さんの『空飛ぶロボットは黒猫の夢を見るか？』を読了.-
と、タイトルだけでは「何の本やら」という感じですが、サブタイトルに「ドローンを制する者は、世界を制す」とある通り、
昨今、名前を耳にするようになったドローン（Drone）と称される無人航空機について。
＊タイトルは映画『ブレードランナー』の原作として知られる、フィリップ・K・ディックの傑作SF『アンドロイドは電気羊の夢を見るか？』への高城剛さんのオマージュとのこと。
本書の存在を知るまで、ドローンについて興味があったわけではなかったものの
高城剛さんの新刊であったことと、これをきっかけにしてドローンについて、どんな可能性があるかなどについて学べたらなどと思い購入。
続きを読む 高城剛さんに学ぶ、ドローンが誘（いざな）う、すぐそこに訪れている未来：『空飛ぶロボットは黒猫の夢を見るか？』読了
” 15年1月に日豪EPAが発効し、日豪間での更なる貿易、投資の活性化が期待されます。
在豪日系企業の対日貿易のEPA利用についてみると、日本からの輸入にEPA制度を利用していると回答した企業は全体で42.0%で、業種別では製造業で47.8%、非製造業で39.1%となりました。
また、利用を検討中とする企業が製造業で17.4%、非製造業で23.9%となったことからも約半数以上の企業がEPAによるメリットを受ける、もしくは今後受けることになります。”（出典：『日豪プレス』2016年3月）
2月にDVDで見たMotorhead：モーターヘッドのLemmy Kilmister：レミー・キルミスターに迫った
ドキュメンタリー映画『極悪レミー』が良く、余韻を引きづっている最中に、あれこれと調べごとをしている際に
本作のパッケージに初回限定版があり、そちらでは総再生時間6時間50分に及ぶ内容となっていることを把握。
俄然、興味は湧くも、2011年3月に数量限定でリリースされたもので、
昨年末にレミーが亡くなった事実が重なり、もともとの数が少ない上に、見付けてもプレミア価格が付いている状態、、。
続きを読む Lemmy（Motorhead）が打ち立てた伝説の裏側で愛された人柄が心に沁みた：『極悪レミー』鑑賞記 OVERKILL EDITION（初回限定版）編
” 企業の現地化への取り組みについては製造業では52.5%、非製造業では55.8%の企業が「現地化を意識した現地人材の研修・育成の強化」を選択しており、多くの企業が現地における人材教育に力を入れていることが分かります。
また、「現地人材の登用（部長・課長級、店長）」を製造業が40.7%、非製造業45.7%の企業が選択していることからも、マネージメント・レベルでも現地化を進める傾向を見て取ることができます。
一方で現地化にするにあたっての問題点では「特に問題はない」とする企業が全体の24.9%となったものの、製造業で38.0%、非製造業で31.8%の企業が「現地人材の能力や意識」を問題視しています。
このように、現地化を進めたいという思いとは裏腹に現地人材の採用難といった課題も浮き彫りとなっています。”（出典：『日豪プレス』2016年3月）
経営コンサルタント神田昌典さんのコンサルティング現場を直に目撃出来るライブコンサルティングを受講。
2月以来の受講機会でしたが、
今回は大阪開催であったことから、オンライン：Ustreamでの視聴。
続きを読む 神田昌典さんに学ぶ、マーケターもいらなくなるビジネスの近未来：ライブコンサルティング受講記（2016年4月）
