閉店相次いだ街のランドマーク的書店(明正堂アトレ上野店、三省堂神保町本店、文教堂赤坂店)

この一ヶ月程度(2022/5/8〜6/17)で

出典:明正堂書店アトレ上野 Twitter(画像はTweet にリンク)

上野駅構内にあった明正堂アトレ上野店に、

出典:三省堂書店 神保町本店 Twitter(画像はTweetにリンク)

本の街としてお馴染み神保町の顔であった三省堂書店 神保町本店に、

時間調整に、新刊を探しなどでよく足を運んだお店が・・ 出典:文教堂書店赤坂店 Twitter(画像はTweetにリンク)

文教堂赤坂赤坂店に、

閉店から約2ヶ月。仮囲いで文教堂赤坂店跡の様子はうかがい知れない状況に *2022/8/11更新

それぞれの街のランドマークといえる書店の閉店が相次ぎ、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:日米同盟に続く日豪同盟? オーストラリアが日本の「第2の同盟国」になる日

日米同盟に続く日豪同盟? オーストラリアが日本の「第2の同盟国」になる日

” オーストラリアでアルバニージー政権が誕生した。前のモリソン政権が打ち出した中国に対する強硬政策を引き継ぐ方針で、政権発足直後に東京で行われた日豪首脳会談で、両国は「安全保障宣言」に向けて調整を進めることで合意した。

数年後、オーストラリアは米国に次ぐ第2の同盟国になりそうだ。 アルバニージー氏は、5月24日に東京で開かれた日米豪印4カ国の安全保障対話(QUAD)首脳会議に出席し、「豪州のQUADへの関与はまったく変わらない」と述べた。

今回の総選挙で、オーストラリアでは9年ぶりに自由党・国民党の保守連合から労働党への政権交代が起きた。

防衛省防衛研究所の佐竹知彦主任研究官は「豪州は保守連合と労働党の二大政党制だが、どちらが政権を担っても、米国との緊密な同盟の維持という基本路線が揺らいだことはない」と語る。

佐竹氏は、豪州の現地紙報道を引用しつつ、「AUKUS(豪米英の安保協力)も揺るがない」と話す。

現地報道によれば、バイデン米政権はAUKUSが昨年9月に発足する際、当時のモリソン豪政権に対して労働党の承認を取り付けるよう求めた。

労働党は①民生用の原子力産業の非保有、②非核武装、③核不拡散条約(NPT)体制の順守――を条件に、AUKUSを承認したという。”(出典: The Asahi Shimbun GLOBE + via Yahoo! JAPAN

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tofubeatsさんが綴った2018年11月から2022年3月にかけての日常:『トーフビーツの難聴日記』読了

音楽プロデューサー/DJ tofubeatsさんの『トーフビーツの難聴日記』を読了。

サイン本抽選販売情報 ↓により

出典:紀伊國屋書店 新宿本店 Twitter(画像はTweetにリンク)

tofubeatsさんを知り、ユニークなネーミングに興味をチクッと刺激された本のタイトルに、プロフィールを検索すれば・・

出典:Wikipedia(画像はサイトにリンク)

といった記載にも関心を抱き、とりあえず・・

当選を経て引き寄せた一冊 *画像、一部加工

と申し込んでみたサイン本販売に当選し、入手叶っていた一冊。

一般人と境目なき日常

本を開いたところの「はじめに

“このたびは「トーフビーツの難聴日記」を手にとってくださりありがとうございます。この日記は2018年のある秋の日、自分が突発性難聴になったことをきっかけに書かれ始めたものです。”(p4)

の一文で始まる本書は、音楽の専門性に触れた箇所は殆どなく(=特段、前提知識を要せず読める)

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:2022年7月から時給21.38豪ドル、週給812.60豪ドルに

2022年7月から時給21.38豪ドル、週給812.60豪ドルに

” 全国統一の最低賃金が7月1日から時給21.38豪ドルに上昇する。現行の20.33豪ドルから5.2%引き上げる。

週給では812.60豪ドルとなる。職場関係法の規制機関である公正労働委員会(FWC)が15日、発表した。

FWCは毎年、新会計年度が始まる7月に、物価上昇率を考慮して最低賃金を改定している。

新型コロナウイルス感染拡大の渦中にあった2020年の引き上げ率は1.8%、21年は2.7%だった。加速するインフレと人手不足を背景に、今年は5%を超える大幅の上昇となった。

ただ、直近3月四半期の消費者物価指数(CPI)は前年同期比5.1%上昇。

今後も世界的な供給制約やエネルギー価格高騰が長期化してインフレが5%前後で推移すれば、労働者にとっては5.1%の引き上げも「焼け石に水」となる。

中銀の利上げによる住宅ローン金利の上昇も家計に重くのしかかる。

一方、国際的に見れば、豪州の最低賃金はすでに主な先進国の中で最高水準にある。

制度が異なるため単純に比較できないが、例えば米国の現時点の最低賃金は連邦レベルで時給7.25米ドル(10.39豪ドル)、全米でも高い水準にあるニューヨーク州で13.20米ドル(18.91豪ドル)だ。

東京都の最低賃金は1,041円(11.24豪ドル)となっている。”(出典:NICHIGO PRESS

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J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 Part 191 〜 Supershy – UMI – SIRUP & Shin Sakiura

J-WAVEを日中のBGMとしていた日々に、On Airされた曲に「!」とさせられた記録集 第191弾.-

最初はディスコ調に意識を刺激され、どこぞで聴いたことあるような〜 といった感覚も刺激される

 Supershy – Happy Music(Official Video)

Supershy

タイトルがよく曲を表しているように思いますが、頭をさらにして身を委ねられる感覚が 👍

続いては

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:小売価格、2021年12月にピークも上昇続き支出減へ

小売価格、2021年12月にピークも上昇続き支出減へ

” オーストラリアの小売業界における価格の急騰は、12月に年間5.5%上昇でピークを迎え、その後は緩やかな上昇へと移行する見通しだ。

ただ、2025年までは年間平均1.9%の上昇率となり消費者にとっては重荷になるとみられ、今年後半は支出が減速し小売業界に打撃となる可能性がある。20日付地元各紙が伝えた。

会計大手デロイト傘下のシンクタンク、デロイト・アクセス・エコノミクス(DAE)の報告書によると、22年(暦年)の小売売上高は新型コロナウイルス流行によりロックダウン(都市封鎖)が敷かれていた前年と比べ5.5%増加する見通し。

衣類、百貨店、飲食店が2桁成長となり、全体をけん引するとみられる。

一方インフレが加速していることから、今後数年間は、売り上げ成長の大半は販売量の増加ではなく価格の上昇に起因するものになりそうだ。

食品や燃料など生活必需品の価格は第1四半期(1~3月)に6.6%上昇し、他の裁量的品目の2倍以上の速度で伸びた。

そのため消費者は今年後半にかけて、食料品雑貨などへの支出を増やす半面、衣類や電化製品などの購入を制限するとみられている。

■EC事業者にも圧力

投資銀行バレンジョイのアナリストらは、消費者に対する生活費上昇の圧力は22/23年度(6月期)に最も影響を与えると予想。家計支出の増加を相殺するほどの賃金上昇は見込めないとしている。

金融UBSは、電子商取引(EC)事業者にとっても、インフレによる消費者の支出抑制やサプライチェーン(調達・供給網)の制約が圧力になると指摘している。”(出典:NNA ASIA

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Tokyo FMも聴くようになって魅了された曲紹介 Volume 20 〜 Barry McGuire, Harry Styles & ウソツキ

Tokyo FMを日中のBGMとしている日々に、On Airされた曲に「!」とさせられた記録集 第20弾.-

最初は、70年代を彷彿とさせられるサウンド

 Barry McGuire – Eve Of Destruction

Barry McGuire

力強いVocalに、メッセージ性伝わる動画に、普段選曲しないタイプの曲だけである分、曲が重厚感とともに響いてきます♪

続いては

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ソロモン諸島 マナセ・ソガバレ首相、ペニー・ウォン外相会談「中国の基地建設はない」ことを明言

ソロモン諸島 マナセ・ソガバレ首相、ペニー・ウォン外相会談「中国の基地建設はない」ことを明言

” オーストラリアのウォン外相は17日、訪問先のソロモン諸島で同国のソガバレ首相と会談し、中国とソロモンが4月に締結した安全保障協定などについて話し合った。

ウォン氏は会談後の記者会見で、ソガバレ氏から「外国の軍事基地建設や永続的な軍駐留はないとの確約を得た」と明らかにした。

4月にソロモンと中国が安保協定を締結して以降、豪外相によるソロモン訪問は今回が初めてだ。

ウォン氏は会見で「地域の安保は太平洋の島しょ国らが担うべきであり、島しょ国には十分にその能力がある」と強調。安保協定を通じソロモンで影響力を強めようとする中国をけん制した。

中国とソロモンが結んだ安保協定の詳細は明らかになっていないが、事前に流出した草案にはソロモンが中国軍の派遣や艦船の寄港を認める内容が盛り込まれていた。

ソガバレ氏はこれまでも中国による軍事基地建設を否定してきた。ウォン氏は「ソガバレ氏も豪州の懸念は理解している」と話した。

ソロモンがある南太平洋地域では中国が支援を通じて存在感を増している。同国の王毅(ワン・イー)国務委員兼外相は5月下旬から6月上旬にかけて地域の7カ国を訪問。

国交を持つ10の島しょ国と包括的な安保協力の強化に向けた合意を模索した。

合意はミクロネシア連邦などの反対で見送られたが、発足間もない豪州のアルバニージー新政権は地理的に近い南太平洋での中国の動きに強い危機感を抱く。

ウォン氏は5月23日の外相就任後、王毅氏の後を追うように島しょ国の訪問を続けている。

「ソロモンの安保と開発において、豪州が第一のパートナーであり続けるとのソガバレ氏の言葉を歓迎する」。

17日の会見でウォン氏はこう強調した。今回のウォン氏のソロモン訪問では、人口約70万人の同国に対して豪州が新型コロナウイルスの小児用ワクチン20万回分を提供することも打ち出した。

中国は5月の王毅氏による訪問時、医療センター建設に関してソロモンと書簡を交わしている。今後も地域安保の要衝であるソロモンで豪中の勢力争いが続きそうだ。”(出典:日本経済新聞

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「冒険」に出たものだけが、大きな果実を手にすることができる