一月二日、近年自分的恒例の新年一般参賀へ参加すべく皇居へ。
今年は昼から用事を入れたことから、最も熱心な方々が集まると思わしき、第1回（10:10頃）に照準を合わせ、
始発に乗車して朝5:00頃、東京駅で居合わせた人たちと現地入り。
道中、警察官の方が「前泊の人たちが去年の5倍くらい」といったお話しがあり、
続きを読む 2019年も新年一般参賀に参加し、普段抱くことのない厳粛さに荘厳な雰囲気を体感してきた：平成三一年 新年一般参賀 参加記
” オーストラリアのシドニーで1日、2019年の到来を祝うイベントが行われ、盛大に打ち上げられた華麗な花火が150万人を超える観客を圧倒。
イベントは完璧に執り行われたと思われた。ただ、新年を「2018年」と取り違える誤植さえなければ……
オーストラリア最大の都市で行われる華やかな年越しイベントを見ようと国内外からシドニー・ハーバーに詰め掛けた観客たちは、
シドニー・ハーバーブリッジの塔門に照らし出された文字が「Happy New Year 2018！」であることに気付くと、こぞって写真を撮ってソーシャルメディアに投稿した。
歴史あるシドニーの年越しイベントは世界でも有数の新年行事の一つ。
主催するシドニー市は毎年、企画に巨額な資金と多大な時間を費やしているが、今回のミスについては面白がる余裕があったようだ。
花火の統括責任者はシドニーで1日に行った記者会見で、「みんなで笑ってしまった。よく言うように、こういうことは起こってしまうものなんです。 これほど大規模なイベントには準備に15か月もかけているんですけどね」と語った。”（出典：AFPBB News via gooニュース）
年末年始は、いわゆる四月下旬から五月上旬にかけてのゴールデンウィークとともに
一般的に休みが続く時期で、計画的に過ごすことも出来る期間ながら
あまり（この期間に）旅行に出かけたケーススタディもなく、特に予定を入れるわけでもなく過ごすことが多く、
特に元旦は「毎年は同じような（型にはまった）過ごし方してるなぁー」と。
もっとも、そのことには肯定的な意味合いも多分に含まれていて、近しい人たちと過ごす時間に、
紙で届く年賀状から伝わるご無沙汰気味の人たちの近況から懐かしさを引っ張り出されたり・・
平穏無事に一年の第一日目を迎えられること自体、有難いことであろうと。
元旦を迎えると心情的に、年末は「はぁ〜、これで今年何もしなくていいや」といった義務感からの解放に包まれる一方、
” シドニーの大晦日イベントが有料化され､チケット購入がなければ参加できなくなっており､またチケット料金が法外として､クロバー･ムーア･シドニー市長は｢とんでもないやり方｣と批判している｡
一方､グラディス･ベレジクリアン保守連合州政権は､｢タダの物など何もない｣と反論している｡ABC放送(電子版)が伝えた｡
シドニー恒例の大晦日の花火大会は､ベレジクリアン州政府がハーバーに面した一等地を囲い込み､入場料を取る方式を広げている｡
花火大会の経費はシドニーの住民税でまかなわれており､税金でまかなわれたものは貧富を問わずすべての人に無料で平等にという考え方と何事も利潤という考え方の対立が顕わになっている｡
ムーア市長は､｢これまで無料だったヒクソン･ロード･リザーブが今年は囲いができて有料化された｡
花火大会は無料のコミュニティ･イベントのはず｡地元民にも､他州や海外からの旅行者にも無料で開かれているイベントのはず｡
ところが一部の土地を州有地を管理するProperty for NSWやロイヤル･ボタニック･ガーデンズ･トラストが大晦日だけ有料化している｡とんでもないことだ｣と州政府の方針を批判している｡
花火大会見物一等地のヒクソン･ロード･リザーブの入場料は$55で､シドニー･ハーバーに面した私有地が設定する入場券ともどもすっかり売り尽くしている｡
一方､周辺の無料の土地には今年初めて黒いテント地が張り巡らされ､オペラハウスやハーバー水景を見えなくしている｡
朝から場所取りに来ていた市民は､｢酔っ払いが海に落ちないようにというのは分かるが､風景を見えなくするというのはまったく無意味ではないか｣と語っている｡
州政府のトロイ･グラント警察相は､｢有料化の最大の目的は群集管理だ｡
個人的には何でも無料であって欲しいと考えるが､社会の世話をすることはどんなことでも結局コストが問題になってくる｡この世にタダのものなど何もない｣と反論している｡”（出典：NICHIGO PRESS）
大晦日恒例の一年の振り返り。
まず実感しているのは、習慣化していることは今年（2018年）の元旦から大晦日に至るまで
貫徹出来たものが複数（筋トレにブログなど）あり、やると決まって（決めて）いる習慣化の力は強力だなと。
但し、去年の大晦日👇に書いていた
鈴木尚広さんの著書に関連しての「歩行時の姿勢」は、思い出しては「直さなきゃ」と思ってはみたものの
次に頭に浮かんでくるのは、3月のK-1でお馴染み石井和義館長を皮切りに
格闘技界に（引退された方を含む）プロレスラーの方々と多く交流機会を持てたことに、
” 日本など11カ国が参加する環太平洋パートナーシップ協定（TPP）が30日発効した。
世界の経済成長をけん引するアジア太平洋地域に域内人口5億人超の巨大な自由貿易圏が誕生する。
加盟国産の農畜産物の関税が撤廃または引き下げられるため、消費者には小売価格の低下を通じて、より安価に食料品が手に入ることになる。
加盟国全体で99％の品目の関税が最終的に撤廃される。日本の関税撤廃率は農林水産品で約82％、全品目ベースで約95％となる。
当初は米国を含む12カ国が合意・署名したが、2017年1月に米国が離脱。
日本が主導して今年3月に11カ国で新協定の署名にこぎ着け、国内手続きを終えた6カ国でまず発効した。
6カ国は日本、メキシコ、シンガポール、ニュージーランド、カナダ、オーストラリア。ベトナムは来年1月14日の発効が決まっており、残るマレーシア、チリ、ペルー、ブルネイも早期の発効を目指す。
発効に伴い、牛肉や豚肉のほか、チーズや果実など幅広い農畜産物の関税が引き下げられる。
一方、加盟各国が工業製品の関税を引き下げるため、自動車・部品などの輸出増が見込まれるほか、外資規制緩和や電子商取引などのルール整備も行われ、日本企業が海外展開しやすくなりそうだ。
国内農業は生産減が懸念される。TPPと、来年2月1日に発効する欧州連合（EU）との経済連携協定（EPA）対策として、政府は農家の経営支援策を実施する。
茂木敏充経済再生担当相は28日の記者会見で「世界的に保護主義が台頭する中、日本がリーダーシップを発揮して自由で公正なルールを確立するとともに巨大な経済圏を作る」と語った。”（出典：毎日新聞）
（現地時間、原則）9月9日に開幕したNFL 2018シーズンのレギュラーシーズン最終週。
既にプレーオフ進出を決めているChicago Bears：シカゴ・ベアーズは、
プレーオフ進出を賭ける同地区のMinnesota Vikings：ミネソタ・バイキングスの敵陣に乗り込んで対戦。
第3シードにいるシカゴ・ベアーズが勝って、第2シードにいるLos Angeles Rams：ロサンゼルス・ラムズが破れると
次週のプレーオフ第1週がシードされるため、勝ってラムズにプレッシャーをかけたいところ。
Kick Offされると 、チーム状態の違いというのか
” オーストラリア各地は今週、極端な熱波により各地で記録的な暑さになっており、消防当局が原野火災への警戒を強めている。
オーストラリア気象局によれば、「オーストラリアで一番暑い町」との看板を掲げるウエスタンオーストラリア州の小さな町マーブルバーでは、27日の最高気温が49.3度に達した。”（出典：AFPBB News via gooニュース）
