先月に下記のコラムを意識した投稿を始めて、1ヶ月ちょっと。
それまでは、自分が興味を持っていること（ex マインドセット、ライフスタイル）であったり、
フォローしている対象（ex VAN HALEN、STEEL PANTHER、川崎宗則）であったり、
体験/経験談（ex セミナー、読書、映画）など。
それぞれテーマを絞って書いていましたが、昨年読んだセミナープロデューサー小山竜央さんの著書『ストーリー思考で奇跡が起きる』に・・
コラムを書いて育てたい感じる力
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：貿易政策 ②
貿易政策 ②
” 比較的高水準だった「乗用車および同部品」並びに「繊維・衣類・履物」の関税についても、
前者については2010年から10%から5%に引き下げられ、後者については2015年中に5%以下に引き下げられる予定である。
ただし、オーストラリアはアンチダンピング、補助金相殺関税等の一時的な保護措置を多用する傾向を再び強めており、新規措置発動件数が増加傾向にある。
なお、オーストラリアの対外経済関係において、歴史的に日本が圧倒的なウェイトを占めていたが、
近年は対中経済関係が急速に進展しており、07/08年度には輸出入総額で中国が日本を抜いてオーストラリアにとって最大の貿易相手国となった。”（出典：『オーストラリア概要 2015/2016』p29）
みうらじゅんさんが明かす「一人電通」でブームを起こす極意：『「ない仕事」の作り方』読了
先日、中間記をアップロードした、みうらじゅんさんの『「ない仕事」の作り方』を読了.-
残っていたところは「第3章 仕事を作るセンスの育み方」と「第4章 子供の趣味と大人の仕事 〜 仏像」で、
印象に残ったのは「みうらじゅんの素」とも云うべき、今のみうらじゅんさんが出来上がることになった考え方で
第3章にあるそういった部分中心に抜き出していきたいと思います。
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：貿易政策 ①
貿易政策 ①
“オーストラリアは、過去には、国内産業保護の目的から製造業を中心にかなり高い水準の保護を貿易政策として行っていた。
しかし、近年は自主的な自由化の推進こそがオーストラリア経済にとって望ましいとの立場を強め、保護水準の相当な引き下げを実施してきている。
オーストラリアの加重平均関税率は、1980年代後半には10%を超え、米国・EU・日本に比べ著しく高かったが、
2015年中には品目ベースで99%以上の物品の関税は5%以下となり加重平均間税率も2.6%まで低下する低下する予定である。”（出典『オーストラリア概要 2015/2016』p29）
西武池袋本店屋上で新装された「食と緑の空中庭園」が醸す世界観に次世代のデパート屋上を感じた
昭和の頃に馴染みはあったけど、時代の変化と共に無くなっていっているもののなかに
銭湯、駄菓子屋、文房具屋、おもちゃ屋などと共に、デパートの屋上が上げられると思います。
レトロな遊具であったり、戦隊モノのショーであったり、都会の青空の下に広がる憩いの場として独自の世界観が創られていたものの、百貨店が占める社会的地位低下により、存在感が忘れ去られていった空間であるような。
そんな折、先日、池袋に行く用事があり、友人や（高田純次さん出演の）「じゅん散歩」などを通じて耳にしていた西武百貨店池袋本店の屋上（「食と緑の空中庭園」）に行ってきました。
エレベーターから階段を上がり、屋外に出てみれば・・その変貌にびっくり !
当初は見映えを良くした程度の小規模な改装かと思いきや「これは〜」と、しばしその場の佇みたくなるような別世界に生まれ変わっていました。
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：新車購入予定者の3割、トヨタかマツダを選択
新車購入予定者の3割、トヨタかマツダを選択
” オーストラリアで今後４年間に新車購入を計画している人のうち、約30％がトヨタかマツダの車の購入を考えていることが、調査会社ロイ・モーガンの調べで分かった。
台数に換算すれば、5万台に上るという。16日付ワーズオートが報じた。
ロイ・モーガンの自動車産業部門を率いるペイクス氏によれば、トヨタかマツダの購入を検討する人の割合は、2015年から0.03ポイント上昇しているという。
また、2社以外では、フォードと現代自動車の購入を考える消費者が増えている。
オーストラリアでは2020年までに全人口の9.9％に当たる220万人が新車購入を考えている。
計画通りに新車購入が増えれば、今年のオーストラリア市場では58万5,000台の新車販売が見込めることになる。
■豪ホンダ、今年は販売４万台で横ばいに
15日付ゴーオートによれば、ホンダ・オーストラリアのコリンズ社長は、今年の販売台数について「わが社は昨年の販売台数と同じ4万台の販売を計画している」と述べ、昨年と横ばいになるとの見通しを明らかにした。
一方、スポーツタイプ多目的車（SUV）「HR-V（日本名：ヴェゼル）」を毎月1,000台販売していると述べた。
また旧型シビックの在庫を一掃し、今後は新型シビックの販売に注力して来年は25％増の5万台の販売を狙うとしている。”（出典：NNA.ASIA）
前回 👇 に続いて、自動車に関するトピックです。
映画館でポップコーン食べたくなる人ですか？
先日の映画鑑賞時、席に着いてしばし上映開始待ちをしている間、後続のお客さんがポップコーン片手に入場。
「うわっ、隣じゃないといいな・・」と、何となし身構えてしまい、幸い気になるような距離とはならなかったものの
鑑賞時、手が届く範囲に飲み物がありさえすれば良い自分としては
至近距離でガサゴソ、パクパクされると興ざめの感もあり、時として気を揉まされる状況です。
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：新車の3分の2、5年内に問題発生
新車の3分の2、5年内に問題発生
” オーストラリアの新車購入者の3分の2が、購入から５年以内に自動車に問題が発生したことが、消費者団体チョイスの調べで分かった。
保証や保険の対象だったものの、問題が解決しなかったと答えた人は15％にも上った。
また、保証期間中に問題が発生した割合が最も高いメーカーは、GMホールデン（68％）で、フォード（65％）、アウディ（62％）が続いた。14日付シドニー・モーニング・ヘラルドなどが伝えた。
同調査によると、自動車の修理費用を負担しなければならなかった人は、直接的な修理費用や逸失賃金が平均1,295豪ドル（約11万円）、逸失した時間は31時間になった。16％は賠償と引き替えに秘密保持契約に署名させられたという。
問題で最も多かったのは、車体技術（21％）で、バッテリー・電気系統（20％）、内装（20％）が続いた。チョイスは、自動車関連企業が欠陥を隠ぺいしようとしていると批判し、消費者保護の改善を求めている。
また、日系ブランドは保証期間中に問題が発生した割合が比較的低かった。
自動車販売協会（MTA）は「業界は苦情を深刻に扱っており、問題の迅速な解決に取り組んでいる。秘密保持契約を交わすのは、消費者がメーカーなどに行使できるオプションが既にない場合であることが多い」と話した。
一方、ある自動車所有者団体は「修理期間を制限して、その後はバイヤーが返金や交換を請求できるなど、全国的に欠陥車に適用される法令を施行すべき」と主張している。
オーストラリアでは今年、消費者法の精査が予定されており、クイーンズランド州政府は欠陥車関連法を調査している。”（出典：NNA,ASIA）