いくつ知ってる？地球にまつわる興味深い雑学（グレートバリアリーフ）
” 私たちが住む地球、そして地球を含む太陽系惑星やそれらを取り巻く宇宙の姿。圧倒されるようなスケール感がありながら興味深い、誰もが驚いてしまう地球にまつわる雑学やトリビアをご紹介します。”（出典：msn）
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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：イスラエルのオーストラリア大使館、エルサレム移転を検討
イスラエルのオーストラリア大使館、エルサレム移転を検討
” オーストラリアのモリソン首相は15日、イスラエルのネタニヤフ首相と電話会談し、エルサレムをイスラエルの首都と正式に認定し、商都テルアビブにある大使館をエルサレムに移転することを検討していると明らかにした。イスラエル首相府が電話会談の内容を公表した。
イスラエルとパレスチナが帰属を争うエルサレムへの大使館移転は、親イスラエル路線に傾斜するトランプ米政権が5月に強行。
ただ国際社会の大半はエルサレムをイスラエルの首都と認めておらず、米国に追随する動きは広がっていない。
オーストラリアが実際に大使館を移転すれば各国から強い非難が出るのは必至。”（出典：gooニュース）
オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：「残念な商品」大賞 ションキー・アワード 2018
「残念な商品」大賞 ションキー・アワード 2018
” 消費者団体チョイスが選ぶ、消費者による評価が悪かった商品に贈られる「ションキー・アワード」が5日、今年も発表された。
コモンウェルス銀行は、青少年教育を装って子どもを標的とする販売戦術を行ったとして選ばれた。
14社が製造するポータブル赤ちゃん用ベッドは、頭部の締め付けや窒息の恐れがあり、リコールされるべきという。
また、KitchenAid社の2枚用トースターKMT2116は、パンを乾燥・温めるのみで「本来の目的のトーストをしない」と評価された。
サプリメント企業のBioglanは、不眠症を治療するとされるが、その効果はプラセボとほとんど変わらなかった。
ケロッグ社のニュートリ・グレイン飲料には、含有するたんぱく質の3倍量の砂糖が含まれる。他に、複数の磁器治療機器やマリオットホテルのタイム・シェア商品などが選ばれた。”（出典：Jams TV）
オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：オペラハウス、競馬広告強行の結論。
オペラハウス、競馬広告強行の結論。
” レーシングNSWが｢エベレスト｣杯競馬の宣伝にオペラ･ハウスのタイル屋根を使おうとしたことは､ラジオ･ジョッキーのアラン･ジョーンズ氏がオペラ･ハウスのCEOをラジオ番組で罵倒したことで市民の憤激を買う結果になった｡
10月9日には｢オペラ･ハウスを守り､ルイーズ･ヘロンCEOを守れ｣の申請書に30万人の署名が集まり､
同日夜には1,000人を超える市民がオペラ･ハウス周辺に集まってタイル屋根を懐中電灯などで照らして競馬広告をかすませるという大規模な市民の運動になった｡ABC放送(電子版)が伝えた｡
10月10日にはグラディス･ベレジクリアンNSW州首相が｢困惑している｣と語り､ジョーンズ氏は､｢子供じみた真似｣と語ったが､レーシングNSWのグレアム･ヒントンCEOは､｢市民の猛反撃に驚いた｡
今後､オペラ･ハウスを競馬の宣伝に使うことはないだろう｣と語り､｢ジョーンズ氏に対して反発するのは根拠がない｣とも語っている｡
さらに､｢昨夜でどんな内容が映写されるかはみんなが見たと思う｡これですべて終わりにしたい｡
エベレスト杯は少しは刺激的なものにして世界に知られるレースにしたいと思っている｡今回のことでいくらか勉強になった｣と語っている｡
また､｢オペラ･ハウスは二度と使わないだろうが､プロモーションでは話題性を持たせることを考える｣と語っている｡
最終的に署名は311,320人分が集まり､発起人のマイク･ウッドコック氏は､｢市民が意思表示することができた｡
ビル･ショーテン労働党党首は､来年､労働党政権ができればこういうことは二度と起こさせないと語っているように､今回のできごとを選挙公約にまで変えることができた｡
今度また同じようなことが起きたら､また市民が意思表示するだろう｣と語っている｡
奇しくも今週は賭博中毒という社会問題に対する市民の認識を高めるResponsible Gambling Awareness(責任をわきまえた賭博の意識向上)週間にあたっている｡”（出典：NICHIGO PRESS）
オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：ウサイン・ボルト 初先発試合で2ゴール
ウサイン・ボルト 初先発試合で2ゴール
” 8月からオーストラリアAリーグのセントラルコーストに練習生として参加している陸上男子100メートル、200メートルの世界記録保持者のウサイン・ボルト氏（32）が実戦初ゴールを含む2得点と活躍した。
12日、地元選抜チーム・NSWユナイテッドとの練習試合に初先発。20で迎えた後半13分、快足を飛ばして相手DFに競り勝ちながらスルーパスを受けると、
左足で豪快にゴール左隅に蹴り込んだ。記念すべき“プロ1号”。弓を引くようなおなじみの“ボルトポーズ”で歓喜した。
後半23分には相手GKとDFが交錯してこぼれたボールを無人のゴールに蹴り込んで2点目。同30分に交代する際には、ファンからスタンディングオベーションを受けた。
この試合に向けて「大きな試合になる。結果によってクラブが自分のキャリアの判断をするだろう」と話していたが、夢のプロ契約に向けて大きなアピールに成功した。
▼ウサイン・ボルト氏 初先発で2ゴールは気分がいい。ここで成長していることを世界に示すことができてハッピーだ。
マリナーズ（セントラルコースト）でメンバー入り（プロ契約）するために全力を尽くしたい。（地元テレビ局FOXスポーツで試合後にコメント）”（出典：Sponichi Annex via gooニュース）
オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：企業景況感、高水準を継続（2018年9月）
企業景況感、高水準を継続（2018年9月）
” ナショナル・オーストラリア銀行（NAB）は9日、オーストラリアの9月の企業景況感指数が前月（修正値）から1ポイント上昇の15、企業信頼感指数も１ポイント上昇の６になったと発表した。
景況感は今年は持続的に高水準を維持しており、前月の信頼感の下落は一時的だったとみられる。NABは、国内経済にとって朗報とし、特に雇用指数が好調なことを評価している。
NABは非農業部門の約400社を対象として9月21日～27日に調査を実施した。
同指数はゼロポイントを超えた場合は「楽観」が「悲観」を上回っており、ゼロポイント未満は「悲観」が「楽観」を上回っていることを示す。
景況感指数は現在の景況に対する満足度を示し、信頼感指数は向こう3カ月間の短期景況見通しを示している。
主要指数は、雇用が3ポイント上昇の12、輸出が1ポイント上昇の0となった一方、
◆売上高：１ポイント低下の17◆新規受注：3ポイント低下の2◆在庫：4ポイント低下の1――は低下した。利益は横ばいの14だった。
州別の景況感（トレンド値）は、タスマニア州が3ポイント低下の18ポイントだったほか、ビクトリア州が17ポイント、クイーンズランド州が15ポイントと好調だった。
信頼感は、南オーストラリア州が10ポイントで最高だった。
産業別の景況感では、資源や建設、金融・不動産が好調だった一方、小売りがマイナスとなり低調だった。
NABは、好調な雇用指数を背景に、向こう6カ月の就業者数が月2万人以上のペースで増加すると予想している。
産業別ではほぼすべての業界で景況感が改善したが、小売りの低調さは今後も続くとの見方を示した。”（出典：NNA ASIA）
オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：オペラハウスに競馬広告強行で抗議活動
オペラハウスに競馬広告強行で抗議活動
” オーストラリアのシドニーで9日夜、世界遺産に登録されているオペラハウスの屋根に今週末開催される競馬の広告映像が映し出されたのを受け、
施設をギャンブルの広告に使用することに反対する市民ら数百人が、ライトを掲げてその光で投影された広告を妨害する抗議集会を開いた。
広告は13日にシドニー近郊で行われる競馬の「エベレストカップ」を宣伝するもので、ニューサウスウェールズ州がオペラハウスの施設管理者の反対を押し切って掲示を認め、抗議が巻き起こっている。
しかし、抗議にもかかわらず、広告は予定より20分余り前倒しではっきりと映し出された。
母親と抗議に参加していた16歳の少女は、「競馬に反対ではないがここで広告してほしくない」と話した。
ニューサウスウェールズ州のスポーツ担当相は、シドニーで記者団に、反対行動は「少しヒステリック」と語り、
「これは、ニューサウスウェールズ州とシドニーが協力する好機だ」と述べた。”（出典：REUTERS via livedoor NEWS）
オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：アラン・タッジ 都市・インフラ・人口担当相 大都市の人口集中脱却を目指す
アラン・タッジ都市・インフラ・人口担当相 大都市の人口集中脱却を目指す
” オーストラリアのタッジ都市・インフラ・人口担当相は9日に「大都市の人口過密を緩和し、地方のより早い成長を目指す」と演説し、新たに受け入れる移民に人口の少ない地方での居住を促す方針を検討していると明かした。
大都市への人口集中が交通渋滞や住宅価格の高騰につながり、有権者の不満が高まっている現状に配慮する。
法整備など詳細については明らかにしていない。2019年5月までにある総選挙をにらんだ措置だ。
タッジ氏は演説で、豪州人の配偶者呼び寄せなどの「家族移民」や、入国前に雇用先が決まっている移民のほかは「より小規模な地域に行ってもらい、少なくとも数年間の居住を求める」ことを検討していると述べた。
豪州は移民受け入れなどで人口が増え続け、8月には2,500万人を突破した。移民の多くは職を求めて大都市に住むため、インフラの余裕がなくなりつつある。”（出典：日本経済新聞）
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