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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ワラビーズ、ラグビーワールドカップ2023でウェールズ、フィジー等と同組

ワラビーズ、ラグビーワールドカップ2023でウェールズ、フィジー等と同組

” ラグビーワールドカップ2015、2019年大会のプールステージで一緒だった3チーム、ウェールズ代表、オーストラリア代表、フィジー代表が、2023年フランス大会でも同組に入った。

もし、ヨーロッパ予選1位がジョージア代表で、ウルグアイ代表が敗者復活戦から出場権獲得となれば、2019年日本大会のプールDとまったく同じ顔合わせになる。

ウルグアイは2015年大会でも上記3強と一緒のプールだった。ちなみに、ウェールズ、オーストラリア、フィジーは2007年大会のプールも同組で因縁がある。

ウェールズは、2020年1月1日時点で世界ランキング4位だったが、現在は9位まで転落。今年10試合戦ってわずか3勝しかできなかった。

今年から指揮を執っているウェイン・ピヴァック ヘッドコーチの解任を求める声も出てきている。

闘将のLOアラン=ウィン・ジョーンズはニュージーランドのレジェンドであるリッチー・マコウを抜いて世界最多キャップ保持者となり、いまなお体を張ってチームをけん引しているが、2023年の秋には38歳となるため、もし今後3年間でこの大黒柱を失うことになれば精神的ダメージは大きくなる。

オーストラリアは、ニュージーランドとの間で争う伝統のブレディスローカップは今年も奪還できなかったが、11月7日にブリスベンで宿敵を破り、デイヴ・レニー新ヘッドコーチ率いる新体制となって初勝利をあげた。

しかし、トライネーションズ(南半球3か国対抗戦)ではアルゼンチン相手に2試合連続引き分けと、改革のラグビーが浸透するのは来年以降となる。

現在は世界ランキング6位だが、24年ぶりのワールドカップ優勝を狙えるタレントはいる。ラグビーリーグ(13人制)から新たなスターも加わる見通しで、チーム内の競争を高める起爆剤としても期待される。”(出典:RUGBY REPUBLIC

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:2021年3月までにニュージーランドと隔離不要の往来再開へ

2021年3月までにニュージーランドと隔離不要の往来再開へ

” ニュージーランド(NZ)のアーダーン首相は14日記者会見し、隣国オーストラリアとの間で隔離が不要となる自由な相互往来について、来年1~3月に開始する方針を決めたと発表した。

南半球にある両国では新型コロナウイルスの感染が封じ込められていることから、往来再開の条件が整ったと判断した。

豪州、NZ両国は感染防止のため、3月以降は外国人の入国を原則的に禁止。

豪州が10月から一方的にNZからの入国を再開していたが、NZ側は当時、豪州の感染を理由に再開に慎重な姿勢を示していた。その後、豪州でも感染がほぼ収束した。

アーダーン氏は、市中感染が再発した際の対応など詰めの作業を進めると説明。往来再開の日程は「新年に発表する意向だ」と語った。

豪州はNZとの相互往来を手始めに、自由な往来が可能な国を広げたい考えだ。豪州のハント保健相は「国際的な(往来の)正常化に向けた最初の一歩だ」と述べた。”(出典:JIJI.com via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:2030年温室ガス排出削減目標を超過達成見通し アンガス・テイラー エネルギー相示す

2030年温室ガス排出削減目標を超過達成見通し アンガス・テイラー エネルギー相示す

” オーストラリアのテイラー・エネルギー相は10日、同国はパリ協定で設定された2030年までの温室効果ガス排出削減目標を超過達成できる見通しとの声明を発表した。

現在の予想では、2030年までに同国の排出量は2005年比で29%減少する見通しで、パリ協定が定める26-28%削減を上回るという。

同氏は声明で「われわれは掲げた約束を常に実現する。2030年の目標を超過達成する明確な計画がある。

最新の予想は、オーストラリアの強い実績を反映している」とした。

気候変動に関する国際的枠組み「パリ協定」成立から5年目となる12日には、国連と英国の共同開催で国連気候サミットが行われる。

オーストラリアは世界最大の石炭とガスの輸出国。9月に、温室効果ガス排出削減技術に今後10年間で180億豪ドル(133億9,000万米ドル)を投資する計画を打ち出している。”(出典:REUTERS via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:新型コロナウイルス収束後、航空運賃は史上最安値にも

新型コロナウイルス収束後、航空運賃は史上最安値にも

” 12月9日付シドニー・モーニング・ヘラルド紙(SMH、電子版)は、バージン・オーストラリア社のジェイン・ハルドリツカ新CEOは、コロナウイルスによる州境閉鎖がほぼ解除され、国内航空旅客が戻ってくれば、バージン、カンタス両社に加え、新たにRegional Express(Rex)社が加わって熾烈な市場競争が復活し、運賃はかつてない低い水準になる可能性があると示唆した。

同日、CAPA Centre for Aviationのオンライン・イベントで同CEOが述べた。

ハルドリツカ氏は元ジェットスター社のCEOも務め、Bain Capital社が管財人の管理になっていたバージン社を買収した後、11月にBain Capital社が同氏をCEOとしてバージン社に送り込んでいた。

同氏は、「Rex社は国内郡部や遠隔地の路線で強い実績がある。同社がシドニー、メルボルン、ブリスベンの間に路線を開くのは理にかなっている。

ただし、この3大都市の路線はコロナウイルス後の市場再建に尽力するため、熾烈な競争なることが予想される。

全社が市場に自分達のシェアを築こうとすれば運賃もそれなりに激しい競争になる」と語った。

Rex社は、2021年3月より、シドニー・メルボルン間にボーイング737型機3機を運航させ、その後にはブリスベンも加えてネットワークを築き、2021年末までには8機ないし10機程度のフリートまで成長する予定になっている。

そのため、2021年は、国内航空路線にとっては20年前にバージン社が設立された時以来最大の変化を迎えることになる。

この3大都市間の航空路線は『ゴールデン・トライアングル」と呼ばれ、世界的にももっとも利益の大きい路線で、売り上げはオーストラリアの民間航空市場の40%を占めている。

しかし、ハルドリツカCEOは、バージン社は、4月に破産する直前まで握っていた約3分の1の市場を手放すつもりはなく、

カンタス社もその低料金航空会社であるジェットスター社もそれは同じだろうからいくらドル箱路線と言っても利益を引き出すことはかなりの間難しいだろう。

それでも、バージン社はこの市場シェアを捨てるつもりはない」と語っている。”(出典:NICHIGO PRESS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:サンタ156人ジェットスキー滑走「施設の子供達にクリスマスプレゼント」で資金集め

サンタ156人ジェットスキー滑走「施設の子供達にクリスマスプレゼント」で資金集め

” 夏を迎えたオーストラリアで、サンタクロースが集まりジェットスキーで一斉に走るというイベントが開催された。

このイベントは様々な理由で施設にいる子供たちへクリスマスプレゼントを贈るために、その費用を募るべく行われたものだ。

さらに156人のサンタが一度にジェットスキーで滑走したことがギネス新記録の可能性があり、現在審査が進められているという。『ABC7 News』などが伝えている。

豪クイーンズランド州ゴールドコーストにあるナラン川で先月29日、施設で過ごす子供たちへクリスマスプレゼントを届けるチャリティ団体が、プレゼントの資金を集めるためのイベントが開催された。

イベントは事前にSNSなどで告知されており、サンタクロースのコスチュームに身を包み、ジェットスキーでの参加が呼びかけられた。

そして当日は総勢156人が集まり、サンタの格好をするだけでなく、ジェットスキーをソリやトナカイに見立てて飾り付けて参加した人もいた。

一斉にジェットスキーで走り出すと白い水しぶきを上げ、まるで雪原を駆けるソリのようにも見える光景は圧巻だ。

このイベントの主催者であるジェーン・パッデンさん(Jane Padden)は「施設で過ごす子供たちは、それぞれ複雑な事情を持って施設にいる子が大半です。

クリスマスを一緒に過ごす家族がいない子でも、私たちのように周りには愛情を注いでくれる人がいるということを伝えたいのです」とその目的を明かしている。

ジェーンさんは2014年のクリスマスに、友人らと共に施設の子供達へのプレゼント企画を始めた。当時は6人の子供たちに贈ったが、多くの人に呼びかけたことによって翌年には64個、さらにその翌年には86個のプレゼントを用意することができたという。

今回のイベントでは、合計1万オーストラリアドル(約77万1000円)が集まった。1個のプレゼントは約50オーストラリアドル(約3800円)ということなので、単純計算すると今年は200個のプレゼントが用意できることになる。

ちなみに156人のサンタがジェットスキーで一斉に滑走したことで、これまでの129人の記録を上回った。よってギネス新記録を達成する可能性があり、現在は審査が進められているという。”(出典:Techinsight via livedoor News

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:気象局発表、気温さらに上昇し雨量は減少へ

気象局発表、気温さらに上昇し雨量は減少へ

” 気象局がこのほど発表した半年ごとに発表される「State of Climate 2020」によると、オーストラリアの気候は今後、平均気温がさらに上昇するとともに、一部地域では降雨が徐々に減少していくと予想している。

オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO)のシニア研究員のグロス博士は、気温の上昇や海抜の上昇など、これまでの傾向は今後も続いて行くとの見方を示した。また時間当たりや一日当たりの降水量の増加が一層激しくなると予想している。

グロス博士は、「地球の温度が産業発展を遂げる前より1.5~2度上昇した場合に予想されていた状況に非常に早いスピードで近づいている」と述べ、山火事についても発生しやすい時期が少しずつ早まり、長期化する傾向にあるとしている。”(出典:JAMS.TV

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:(2020年)11月企業景況感上昇、コロナ前水準上回る

(2020年)11月企業景況感上昇、コロナ前水準上回る

” ナショナル・オーストラリア銀行(NAB)は8日、オーストラリアの11月の企業景況感(business conditions)指数が、前月から7ポイント上昇の9だったと発表した。

企業信頼感(business confidence)指数は、9ポイント上昇の12となった。

特に新型コロナウイルスの流行を受けたロックダウン(都市封鎖)が解除されたビクトリア(VIC)州で伸び、両指標共に、新型コロナ前の今年年初水準と長期平均を上回る水準まで回復した。

NABは非農業部門の約400社を対象として、11月17日~27日に調査を実施した。

同指数は、ゼロポイントを超えた場合は「楽観」が「悲観」を上回っており、ゼロポイント未満は「悲観」が「楽観」を上回っていることを示す。

景況感指数は現在の景況に対する満足度を示し、信頼感指数は向こう3カ月間の短期景況見通しを示している。

主要指数は、売上高が前月比10ポイント上昇の17となったほか、◆利益:10ポイント上昇の15 ◆新規受注:9ポイント上昇の6――が上昇。雇用は横ばいのマイナス5、輸出は横ばいのマイナス4だった一方、在庫は6ポイント下落のマイナス7だった。

州別の景況感は、タスマニア州以外全てで上昇し、VIC州が2ポイント上昇のマイナス7となった以外は全てプラスとなった。西オーストラリア(WA)州が16ポイントと最も高かった。

一方信頼感は、VIC州が7ポイント、WA州が7ポイント、ニューサウスウェールズ州が5ポイントと他州をけん引した。

産業別の景況感は、全業界で上昇し、建設と娯楽・個人サービス以外は全てプラスとなった。特に小売りが18ポイントと好調だった。信頼感も全業界で上昇した。

NABのチーフエコノミストのオスター氏は、「新規受注の伸びは今後の企業活動の拡大を示唆している」とし、これが継続的に改善すれば雇用と投資の拡大につながるとの見方を示した。”(出典:NNA ASIA

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:海外旅行、クルーズ船寄港禁止 2021年3月17日まで延長

海外旅行、クルーズ船寄港禁止 2021年3月17日まで延長

” 12月8日、連邦政府は、包括的バイオセキュリティ非常権限をさらに3か月延長する考えを決めており、

海外旅行制限、クルーズ船寄港禁止などの措置は2021年3月17日まで継続する見込みになった。シドニー・モーニング・ヘラルド紙(SMH、電子版)が伝えた。

連邦政府の人体バイオセキュリティ非常権限期間は、豪州国家保健保護委員会(AHPPC)が、「世界的に公衆衛生に対するコロナウイルスのリスクは依然として大きい」との勧告に基づいて延長が決められた。

グレッグ・ハント連邦保健相は、「この疾患はこれまで通り非常に速い感染力を持っている。

国際的にもまだまだ危険な条件にあり、国際社会が安全になるまでオーストラリアが完全に安全になることはあり得ない」と語っている。

この非常権限宣言により、海外に行く場合には政府の許可が必要で、しかも許可が出るとは限らず、また、海外のクルーズ船がオーストラリアの港に寄港することを禁じ、さらに国際空港内での小売店営業が規制される。

オーストラリア国民が海外に旅行することは原則禁止されており、特別な理由で禁止除外を受けなければならず、ハント保健相は、「3月にパンデミック宣言が出されて以来、95,325人が海外旅行の許可を受けている」と語っている。

連邦のバイオセキュリティ法に基づいて「非常事態」が宣言されると、非常事態の期間中には政府がパンデミックを抑制するために必要と判断すればどのような手段も取ることができるようになり、その非常事態は3月18日以来継続している。

非常事態宣言を延長するようにとのAHPPCの勧告は国家安全保障委員会が採用しており、最終的な連邦総督の裁可は12月10日に予定されている。”(出典:NICHIGO PRESS

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