筒井康隆先生が向けた矛先の鋭さ、先見性が刺激的な短篇集『堕地獄仏法/公共伏魔殿』読了

帯に

「蠱毒の小説集」

と刺激的なコピーが踊る筒井康隆先生の『堕地獄仏法/公共伏魔殿』を読了。

本書には16の短篇が収録されており、

本書目次

前半は「これ読んだな」というのが多いなと感じ、巻末の日下三蔵さんの「編者解説」によると

” 現在品切れになっているとはいえ、九篇収録の『ベトナム観光公社』から六篇も採ってしまったことは気になっていた。

古本で探すにしても、九篇中三篇しか未読作品のない本を、読者に買わせることになってしまうのは本意ではない。

そこで『東海道戦争』『ベトナム観光公社』『アルファルファ作戦』の文庫版に収録されている二十七篇から、ハヤカワ文庫版に採らなかった十六篇を一冊にまとめたのが、この本なのである。”(p456)

というセレクションで、昨年(2021年)末に『東海道戦争』↙️

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:暫定的に海外留学生の就労時間制限なし

暫定的に海外留学生の就労時間制限なし

” 海外からの留学生が間もなくオーストラリアに戻ってくる。パンデミック中の小規模事業の人手不足が緩和されそうだ。

通常、海外留学生は週20時間までしか就労できないが、4月まで一時的に制限なしで就労できる。

特に、留学生の多くが働いたホスピタリティと介護職で人員不足が顕著だ。

パンデミック前はウェイターの15パーセント、キッチンハンドの12パーセント、シェフの10パーセント、商業掃除職の11パーセント、看護・高齢者介護職のおよそ9パーセントを留学生と卒業生が占めた。

留学先にオーストラリアを選ぶ要因の一つに仕事の見つけやすさがあげられるだろう。

2016年の国勢調査によると、インド人留学生の78パーセントとネパール人留学生87パーセントが留学中に仕事を得た。

昨年末の国境再開以降、両国からの留学生が最も早くオーストラリアに戻っており、全体の半数を占める。一方、国内で仕事を得た中国人留学生は21パーセント未満だった。

過去6週間で留学生3万人弱が到着したが、パンデミック前と比較しておよそ30万人少ない。”(出典:JAMS.TV

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Tokyo FMも聴くようになって魅了された曲紹介 Volume 10 〜 milet x Aimer x 幾田りら, 冨田ラボ feat 安部勇磨 & Official髭男dism

Tokyo FMも日中のBGMとしてようになり、On Airされた曲に「!」とさせられた記録集 第10弾.-

最初は、コラボレーションが奏でるハーモニーが印象的な

 milet x Aimer x 幾田りら – おもかげ

milet x Aimer x 幾田りら さん

歌詞に目を通していませんが、応援ソング的な雰囲気漂う曲調に、軽く背中を押されるような感じがポイントであったものと ^^

続いては、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:連邦政府、宗教差別法案無期限棚上げ決定

連邦政府、宗教差別法案無期限棚上げ決定

” 2月10日付ABC放送(電子版)は、スコット・モリソンが選挙公約に掲げていた宗教差別法案(宗教の自由法案とも)の無期限棚上げを決定したと伝えている。

この法案は、宗教系学校で同性愛者や性転換者などLGBTIQ+と総称する人々が教員や生徒の場合に学校側のできることできないことを定めるものになる他、宗教教義に基づいた発言が差別になる場合の法的対応を定めるものとされているが、

教義に基づく差別を「宗教の自由」と主張する保守系の宗教団体と、国法で禁じられている差別を宗教関係者にのみ許すことは認められないとするリベラルな立場や直接に差別を受けるLGBTIQ+との間の対立になっていた。

同法案は2月9日まで審議が続けられ、モリソン政権が、「法案では宗教系学校での同性愛者の教職員や生徒は差別から保護されているが、トランス・ジェンダーには保護はない」と明言したことから、

下院で労働党が、トランス・ジェンダーにも保護を広げる修正案を出し、10日未明、下院議場では自由党議員5人が席を立って労働党側に移動、修正案を支持、法案は労働党修正案付きで可決された。

モリソン政権の宗教差別法案は、自由党の中でもリベラルとされるトレント・ジマーマン、フィオーナ・マーチン、ケイティー・アレン、ブリジット・アーチャー、デーブ・シャーマン5議員がLGBTIQ+すべてに対する宗教団体の差別に反対して労働党修正案を支持したため、大幅に骨抜きになった。

翌2月10日には労働党修正案を盛り込んだ同法案が上院に回されたが、保守連合が多数議席を占める下院とは異なり、上院は保守連合が多数議席を占めておらず、上院で同法案が審議拒否を受けた。

上院は休会に入り、3月に再開されるが、5月までに行われる予定の総選挙前には与野党双方で予算案を国民に売り込まなければならず、

かつ、様々な修正案を与えられた同法案は、モリソン政権が保守系宗教団体に約束していた内容にはほど遠くなっていたため、10日の上院審議が始まる頃には、モリソン政権も保守系宗教団体もこの法案を廃案にする方向で決まっていたと報じられている。

モリソン政権は、宗教系学校でのトランス・ジェンダー職員生徒という問題をオーストラリア法制改革委員会にかけ、今後1年以内に報告書を提出させる方向で動いている。”(出典:NICHIGO PRESS

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SHOCK EYEさんが撮影した眩しき神社の佇まい:『待ち受けにしたくなる』読了

湘南乃風 SHOCK EYEさんの『待ち受けにしたくなる』読了。

ふら〜っと立ち寄った書店で、販売時早々に店頭から無くなっていったサイン本を発見!→ 購入

本書は、人気占い師 ゲッターズ飯田さんに手相を見て貰った際「歩くパワースポット」と称されたSHOCK EYEさんが

” 神社に通い続けた僕が言えることがある。それはこの情報があふれる社会に、人は時に日常の喧騒から離れて、自然に触れたり、静かな空間に身を置く時間が必要で、その足掛かりとして、神社という場所が最適だということだ。”(p3)

との実感から

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:企業85%で男女給与格差、女性管理職は増加

企業85%で男女給与格差、女性管理職は増加

” オーストラリアで従業員110人以上を抱える企業のうち85%において、依然として男性に優位な給与格差が生じていることが、政府系機関の職場男女平等局(WGEA)による最新の調査で明らかになった。

年収が12万豪ドル(約1,000万円)を超える人の割合は男性が女性の2倍で、女性が過小評価されているという。

一方、女性管理職の割合は41%と初めて40%を超え、職場の男女格差は一部改善も見られている。地元各紙が伝えた。

WGEAの2020年4月~21年3月を対象とした報告書によると、男女の給与差は2万5,792豪ドルで、前年同期より0.5%改善した。

給与格差が特に大きい業界は、建設、金融・専門サービス、科学・技術などだった。

昨年管理職に昇進した人のうち、47%は女性だった。一方、最高経営責任者(CEO)の80%以上は男性で、女性役員が1人もいない取締役会は全体の22%に上った。

現在の進捗(しんちょく)状況からの予想では、CEOレベルで男女平等を実現するには80年かかるとみられる。

■仕組み無しではキャリア形成困難

WGEAのディレクター、ウールドリッジ氏は「柔軟な働き方や育児休暇、家庭内暴力被害者への有給休暇など、過去8年間の調査で改善した分野はあるものの、今回の調査では、国内のビジネスにおける意思決定構造はまだ男性に支配されているということが示された」と説明した。

同氏は、女性は男性と同じくらいキャリア志向だが、チャイルドケアの利用しやすさなど仕組みが整っていなければ、仕事に復帰する選択肢を取るのは困難だと指摘している。”(出典:NNA ASIA

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J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 Part 183 〜 Smokey Robinson, Sault & PEDRO

日中のBGMをJ-WAVEとしていた日々に、On Airされた曲に「!」とさせられた記録集 第183弾.-

最初は、温かみのある出だしに意識振り向けられる

 The Family Song 

Smokey Robinson

曲そのものは、改めて聴いてみて特徴的な要素を感じ取れないものの、懐かしさというのか安らぎを得られるような感じがポイントですかね〜♪

続いては、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:QUAD(クアッド)とは – 軍事・防衛費、中国の4倍

QUAD(クアッド)とは – 軍事・防衛費、中国の4倍

” 日本、米国、オーストラリア、インドの4カ国で安全保障や経済を協議する枠組み。首脳や外相の会合がある。英語で「4つの」を意味する「Quad(クアッド)」との通称が定着した。4カ国はインド洋と太平洋を囲むように位置し、自由や民主主義、法の支配といった共通の価値観をもつ。

中国が経済だけでなく軍事面でも力を増し、積極的に海洋進出するなど脅威になっていることに対応する。4カ国の軍事・防衛費の合計は中国の4倍弱、名目国内総生産(GDP)は2倍ほど。

北大西洋条約機構(NATO)のような軍事同盟ではないものの、過去に4カ国で合同軍事演習も実施した。

クアッドの構想は安倍晋三首相が2006年に4カ国で戦略対話を訴えたのを契機に膨らんだ。

第2次安倍政権発足後、17年に局長級会合、19年に外相会談を開き、21年3月に初めてオンラインで首脳協議が実現した。22年前半に対面による首脳会議を東京で開く予定だ。”(出典:日本経済新聞

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