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隈研吾さんが示す、建築と人間の未来:『点・線・面』読了

先週、中間記⬇︎をアップロードした

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建築家 隈研吾さんの『点・線・面』を読了。

二〇世紀の建築

建築が辿ってきた歴史に沿って話しは進められていき、

” 木も石も含めてすべての自然素材が、ヴォリュームの表面のコスメティック(お化粧)に堕ちてしまったのが、二〇世紀という時代であった。”(p 060)

或いは

” 二〇世紀建築は、魔術と怠慢を結合させることに成功した。だからこそ、二〇世紀の人々は熱狂し、麻薬に依存するように、コンクリート建築におぼれたのである。

合理的であるかに見えるが、実は魔術と怠慢を愛するこの時代に、コンクリートはうってつけの素材であった。”(p 072)

といった総括に、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:メディア捜索の合法性、司法判断分かれる

メディア捜索の合法性、司法判断分かれる

” オーストラリアで2019年、連邦警察が公共放送ABC本部と新聞記者の自宅を相次ぎ家宅捜索した問題で、それぞれの捜索令状の有効性を巡り、司法の判断が分かれている。

共に機密情報の漏洩を巡る捜査だったが、令状は公共放送に対しては有効、記者宅へは無効とされた。

豪主要メディアはいずれの家宅捜索も報道の自由の侵害にあたると批判している。

豪連邦最高裁は4月中旬、警察がニューズ・コープ・オーストラリアの記者宅を捜索したことについて、捜索令状は無効だと判断した。

報道によると、記者の違法行為の内容を具体的に示していなかったことが理由だ。

ニューズ社が発行するサンデー・テレグラフ紙は18年4月、豪政府が情報機関に市民監視の権限拡大を認める方向で検討していると報じた。

警察は19年6月になって、キャンベラの記者宅でスマホに保存されていた情報をUSBにコピーし、押収した。

一方、同じ時期にシドニーの本部を捜索されたABCが提訴した裁判では2月、連邦裁が令状の発付経緯に問題はなく「令状は有効」との判断を下した。

ABCのデビッド・アンダーソン社長は「裁判で争って悪法を抜本的に改革できるとは思えない」と述べ、上訴断念を発表。情報提供者の保護などのため法改正を求める考えを表明した。

ABCは17年、アフガニスタンに派遣された豪特殊部隊が子どもを含む非武装の民間人を違法に殺害した疑いがあると報じた。

報道は国防関係者から入手した機密情報に基づき、情報提供者はすでに起訴された。

豪メディアの多くはいずれの捜索も報道の自由の侵害だと批判。

19年10月には有力紙「オーストラリアン」をはじめ主要紙が一斉に1面の大半を黒塗りにした新聞を発行し、抗議を表明した。

国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」による世界各国の報道自由度ランキング(20年)で豪州は26位と、日本(66位)や米国(45位)を上回る。だが、4月15日の最高裁判決を受け、自宅を捜索された記者は「捜査は続いている。(判決は)小さな勝利で、問題の収束にはほど遠い」と述べた。”(出典:日本経済新聞

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異例の在宅シフトなゴールデンウィーク。身につきつつある習慣を根付かせ夏へ

4月下旬から5月上旬にかけてのゴールデンウィークとのネーミングは映画業界が名付け親であるように聞いていますが、

2020年のゴールデンウィークは映画館(シネマコンプレックス)が営業自粛を強いられた異例の展開。

暦を辿ると、最大で4/25(土)〜5/10(日)までの16日間ということになりますかね。

直前に会見で、小池百合子東京都知事が「 STAY HOME週間」と冠したこの期間、

外へ出掛けることはなく、微かな期待のウインドウショッピングも案の定シャッターを見せつけられた日々。

決まったエリア内を歩いて動くか、ちょっと遠めでも自転車に乗った程度。必然、在宅の時間が長くなり、

YouTubeで ⬇︎

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懐かしの感覚を引っ張り出してみたり、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:飲食店など一部州で営業再開、人口多い州では規制継続

飲食店など一部州で営業再開、人口多い州では規制継続

” オーストラリアでは9日から、政府方針に従い首都キャンベラを含む複数の地域で小規模集会や飲食店の営業などが再開された。

一方、人口の多いニューサウスウェールズ州やビクトリア州ではロックダウン(都市封鎖)を継続する。

モリソン首相は8日、感染の抑制継続を前提に3段階に分けて7月までに経済活動を完全に再開する計画を発表。

これを受けて首都キャンベラほか複数の州で9日から、10人までの集会などが許可された。

サウスオーストラリア州では11日から、10人までを対象に屋外の飲食が再開可能となる。ノーザンテリトリーでは15日から飲食店の営業が再開する。

一方、国内人口の過半数が居住し、国内感染者数の約3分の2を占めるニューサウスウェールズ州とビクトリア州では、規制緩和計画の公表自体が来週となる予定。

ニューサウスウェールズ州のブラッド・ハザード保健相は10日の母の日を前に、母親を訪問する際にも社会的距離を保ち手洗いを励行するなど、警戒を緩めないよう呼びかけた。”(出典:REUTERS via gooニュース

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百田尚樹さんが新型コロナウイルス対応に揺れた事態に示した怒りと危惧:『カエルの楽園2020』読了

(2020年の)いわゆるゴールデンウィーク期間中の一部で限定公開された小説家 百田尚樹さんの

出典:百田尚樹さんTwitter(画像はツイートにリンク)

『カエルの楽園2020』を読了。

オリジナル  << 2017年1月8日投稿:画像は記事にリンク >> 百田尚樹さんが寓話を通じて問うた、日本が置かれている現状、日本が迎え得る未来:『カエルの楽園』読了

感染症拡大防止に見え隠れした危うさ

舞台は再び、平和であった頃のツチガエルが棲まうナパージュをアマガエルのソクラテスとロベルトが訪れ、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:メルボルン出身 Cut Copy、新曲「Love Is All We Share」公開

メルボルン出身 Cut Copy、新曲「Love Is All We Share」公開

” オーストラリアのシンセ・ポップ・ユニット、カット・コピー(Cut Copy)が新曲「Love Is All We Share」を公開。新曲リリースは2018年のシングル「「Ocean Blue」以来 “(出典:amass

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Alexander McQueen:アレキサンダー・マックイーンが40年の生涯で駆け抜け対峙した光と影 – 映画『マックイーン:モードの反逆児』鑑賞記

amazon prime video 内のライブラリー内に表示され、

出典:amazon prime video

「こんな(作品)あるんだ!」と、興味惹かれたファッションデザイナーAlexander McQueen:アレキサンダー・マックイーンの生涯に迫ったドキュメンタリー『マックイーン:モードの反逆児』を鑑賞。

苦悩、溢れる才能、栄光とともに訪れし闇

学生生活を終えたもののやりたりことを見出せず、家族に背中を押される形で服飾業界の門を叩き、

転々とするも、突出した才能は周囲から疑いの余地は無く、業界のキーパーソンから破格の支援を引き出したり、GIVENCHYのデザイナーに抜擢されるほどに。

映画『マックイーン:モードの反逆児』予告ロングver.

斬新の一語に留まらず、女性蔑視とも受け取られてしまうファッションショーを開催して

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:スコット・モリソン首相、規制緩和計画発表

スコット・モリソン首相、規制緩和計画発表

” オーストラリアのモリソン首相は8日、新型コロナウイルスを受け実施している規制の緩和計画を発表した。

3段階で緩和を進め、7月中に飲食店や娯楽施設、州をまたいだ移動の再開を目指す。各段階への移行は各州・準州が判断し実行する。

豪州の新型コロナの感染者は7日時点で約6,900人。5月以降、1日当たりの新規感染者が10~20人台で推移しており、早期の経済再開を目指す。

モリソン首相は各州の首相らとテレビ会議後に記者会見し「我々はウイルスとの戦いに勝利しつつある」と述べた。

経済再開に向けた緩和計画の第1段階では、現在2人に限定されている屋外での集まりを10人までに拡大、小規模のカフェやレストランの営業再開を認める。

第2段階では映画館、第3段階では制限付きでパブなどの営業を認める見通しだ。

モリソン氏は各州・準州の首相らと7月中に第3段階まで進むことを目指すと確認した。ただ、現在禁止している外国人の入国については時間がかかるとの考えを示した。

豪州は新型コロナを受け、3月下旬から外国人の入国を禁止したほか、娯楽施設やパブの閉鎖を決定、飲食店も持ち帰りと宅配に営業を制限している。

同月末には屋内外での集まりは2人までに限定するなど厳しい規制を行ってきた。

モリソン氏は8日の会見で「我々は(ウイルスの封じ込めに関し)世界の多くの国よりもうまくやっている」と述べたが、入国禁止や外出制限が豪経済に及ぼす影響は大きい。

豪州は一般的な景気後退の定義とされる「2四半期連続のマイナス成長」を経験していない期間が2019年10~12月期まで114四半期連続となり、世界最長を記録している。

ただ、19年末から深刻化した森林火災に新型コロナが追い打ちとなり、景気後退入りは不可避との見方が強まっている。

豪準備銀行(中央銀行)は2020年の経済成長率がマイナス6%になるとの予測を発表。

飲食業や観光業を中心に失業者も増加しており、20年10~12月期の失業率は9%、21年の同期間でも7.5%と見込んでいる。”(出典:日本経済新聞

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