評論家 副島隆彦さんの『銀行消滅 新たな世界通貨体制へ』を読み始め
1〜5まであるうちの1、2と読み終えたので、そこまでのおさらい。
副島隆彦さんの著書は↓
佐藤優先生との対談本に次いで二冊目。その時の歯に衣着せぬ物言いが、とても印象的で、
次の著書を物色していた際に手にした最新刊（2018年1月時点）が本書。
副島隆彦さんと云えば、ドナルド・トランプ大統領誕生を早くから予言していたことで知られていますが、
現時点、予言されているものの中には、
” オーストラリアのターンブル首相は22日、世界最大のサンゴ礁地帯、グレートバリアリーフの保護活動に今後1年半で6,000万豪ドル（約53億円）を拠出すると発表した。
オニヒトデによる被害や、サンゴの白化現象が深刻化していることに対応する。
資金の61％を農家対策にあてる。サンゴの天敵オニヒトデのエサとなる肥料が海に流れ込まないよう、農家に肥料の使用削減を求める。また、オニヒトデ退治に携わる専用船を3隻から8隻に増やす。
サンゴ再生に向けた研究開発（R&D）拠点となっているオーストラリア海洋科学研究所（AIMS）への資金も増額する。
グレートバリアリーフでは海水温上昇が原因とされる大規模な白化現象が確認されている。
地球温暖化が原因とみられ、サンゴ礁の消滅が危惧される。ターンブル首相は「グレートバリアリーフの経済効果は年64億豪ドルに上る」と強調し、保護に努める考えを示した。”（出典：日本経済新聞）
先日、中間記↓をアップロードした
元通産官僚で、現在はコメンテーター等の立場で舌鋒鋭い発言をされている古賀茂明さんの『国家の共謀』を読了。
本の最後「あとがき」で
” 日本は今、確実に貧しくなりつつある。しかも、それほどの経済危機にありながら、安倍政権は、経済立国から軍事立国へと舵を切り、国民が遠い世界のものだと思っていた戦争に今にも突き進んで行く勢いだ。”（p284）
の部分がグサッと突き刺さってくるほどのインパクトで、
この一文が、本書を通じて古賀茂明さんが読者に最も言いたいことであったものと。
本の興味深さというところでは、古賀茂明さんご自身の官僚時代と重ね合わせ、
” 米オンライン小売り大手アマゾン・コムは、オーストラリアとニュージーランド（NZ）市場で、音声アシスタント「アレクサ（Alexa）」を搭載したスマートスピーカー「Echo（エコー）」「Echo Dot（エコードット）」「Echo Plus（エコープラス）」を発売すると発表した。
販売時期は、両国ともに2月を予定している。18日付地元各紙が報じた。
アレクサはアマゾンが開発した人工知能（ AI）音声アシスタント。これを搭載した各種スピーカーに「アレクサ」と呼びかけて指示を与えることで、気象情報やニュースの読み上げ、室内の電気の点灯や音楽の再生などの操作を音声のみで行うことができる。
オーストラリア版アレクサはオージー・アクセントの英語を話し、NZ版アレクサはマオリ語も少々話すことができるという。
アレクサを搭載したスピーカー「エコー」は、2014年に米国で発売以来爆発的な人気を博し、今月に米ラスベガスで開かれていた世界最大の家電見本市「ＣＥＳ」では、1,400企業が製造した4,000のデバイスにアレクサが搭載されていた。
アマゾンはまた、両国で音楽配信サービス「Amazon Music Unlimited（アマゾン・ミュージック・アンリミテッド）」の提供も開始する。
■アマゾン、文房具販売に注力
オーストラリアで今月下旬から学校の新学期が始まることを受けて、アマゾンが学生向け文房具の販売に力を入れている。
50豪ドル（約4,427円）以上の購入につき15豪ドルを割り引くキャンペーンを３週間行い、ウェスファーマーズ傘下のオフィス用品販売部門オフィスワークスに対抗したい考えだ。
文房具はオーストラリア人がアマゾンから購入したいと考えている商品カテゴリーの上位５位に入っており、市場関係者は今回の新学期向けセールについて、同社がオーストラリア市場のニーズに沿った事業展開を目指していることを示していると分析している。”（出典：NNA ASIA）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：Amazon Echo、オージー・アクセント対応で2月発売予定
今週末は、先週に続いて自宅でDVD鑑賞。
選んだのはMel Gibson：メル・ギブソン主演作『復讐捜査線』。前回（先週）、メル・ギブソン監督作を見た↓ので、
これを機に当面、近年のメル・ギブソンものでいこうかと思い、関連作をチェックするも・・ ↓
あまりそそられる作品はなし。それならばと復帰作的な意味合いを持つ『復讐捜査線』ならば
” オーストラリア東海岸ニューサウスウェールズ州で現地時間1月18日午前10時30分ごろ、潮流の衝突による激浪水域で溺れかかっていた少年2人が、小型ドローンが投下した救命具で救助された。ドローンによる人命救助は、これが世界で初めて。
少年2人が同州のレノックス・ヘッド沖で、潮に流されそうになっているのを、2人の少女がライフセイバーに知らせた。
通報を受けたライフセイバーは、3メートルを超える荒波でゴムボートが使えないことから、救助ドローン「リトル・リッパー」を運営するウエストパック社に連絡。同社が救命具を搭載した小型ドローンを飛ばすことになった。
ドローンは離陸後僅か35秒で少年たちの上空に達し、救命具を投下。少年2人はこれに捉まって約700メートルを泳いで岸に戻った。2人とも疲労と心労でグッタリしていたほかは、どこにもけがはなかった。”（出典：Aflo）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：ニューサウスウェールズ州で世界初のドローンによる人命救助（映像有り）
今年（2018年）初ライヴとなった米米CLUBから
10日ほどが経過。
未だ余韻を引きづって頭の中はしばし米米（CLUB）状態も、手持ち音源はiTunes Storeでダウンロード（DL）した Shake Hip! のみ。
代替手段として、当日演奏されたセットリストを確認しながらYoutubeにアクセスするもののTV放映映像だったり、
スタジオテイクからは当然アレンジが加わえられていて、満足度が今一つ上に上がっていかない状態であることから
「ベスト盤とか、何か1枚を買っておこうかなー」の思いも、
聴きたい曲がバラけていたり、値段が高かったり・・。
そんな経緯があって金曜日、池袋に行く用事があり、それを済ませ中古店に立ち寄れば・・
” オーストラリア国立大学の研究によって、人々が健康的に働けるのは週39時間が限界であると示されています。
過労は日本だけではなく世界的に問題になっており、近年の科学研究によって、労働時間を削減することが重要であるという証拠の数々が示されています。
テクノロジーの発展によって仕事が減るかと思えばそうとも限らず、2002年には就業時間外に仕事のメールをチェックする人は全体の10％以下でしたが、
今日はスマートフォンやタブレットの存在もあり、寝る前に50％の人が仕事のメールをチェックをしていると言われています。
人の活動状況と健康についての研究として、コロンビア大学が45歳以上の被験者8,000人以上の活動状況を追跡したところ、人々の平日の不活動時間は平均12.3時間でした。
そしてこのとき、1日13時間以上座っている従業員は、不活動時間が1日11.5時間の人よりも約2倍、早く死ぬ割合が高かったといいます。
複数の研究から、長時間座っていることは喫煙並に人の寿命を縮めると結論づけている研究者もいます。
また、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンの研究者らが中年の男女を中心とした8万5,000人の労働者を調査した結果、過労と心血管疾患の関連性を発見しています。
働き過ぎは、特に心房細動など不整脈に関するリスクを増加させるとのこと。この研究において「働き過ぎ」とされたのは週55時間以上の労働を行っている人で、
これらの人は週35～40時間働いている人に比べ、その後10年の心房細動のリスクが40％増加していたといいます。
「働き過ぎ」の傾向は世界各国で起こっており、ドイツの金属労働組合であるIG Metallでは、1万5,000人もの労働者がワーク・ライフ・バランスを向上させるため週28時間労働を求めてストライキを行いました。
2017年2月にオーストラリア国立大学の研究チームは「健康的に働ける限界は週39時間だ」という研究結果を発表していますが、
ドイツでストライキを行った労働者らも自分たちの要求について「怠惰ではなく自己防衛」だと説明しています。
なお、シリコンバレーのコンサルタントであり起業家＆スタンフォード大学客員研究員でもあるAlex Soojung-Kim Pang氏は、現代の労働者がクリエイティブでいられるのは1日4時間までであると主張しています。
さらに、スウェーデンで1日6時間労働を2年間取り入れた結果、労働者は自分たちがより健康的になったことを報告し、また仕事の生産性が組織全体で85％も向上しました。
「8時間労働」から「6時間労働」に変更した結果、人は本当に幸せになれるのか？
ただし、これらの研究の多くは「労働時間」という数字的側面に着目したものであり、雇用条件について語るものではありません。
例え1日数時間であってもストレスにあふれた労働環境であれば、労働者の自由や創造性は失われてしまう可能性もあります。
市場調査会社YouGovの調べによると、イギリスでは全体の3分の1の労働者が自分の仕事は無意味だと考えているとのこと。
労働時間とともに労働環境や従業員の士気の改善がなければ、労働時間削減の効果は少なくなってしまう可能性もあるわけです。”（出典：GiGAZINE）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：「人が健康的に働けるのは週39時間まで」オーストラリア国立大学 研究
