日中のBGMをJ-WAVEとしている日々に、On Airされた曲に「！」とさせられた記録集 第152弾.-
最初は、最近久方ぶりに聴きたくなり代表曲（ex. Smooth Operator）を自分で再生させていた折、J-WAVEでも選曲された
Sade – By Your Side – Official – 2000
独自の世界観、澄み渡る透き通るかの如くに癒されるこの上ない流石の感じが 👍
続いて
続きを読む J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 PART 152 〜 Sade, Emile Mosseri ft. Yeri Han & Peach Tree Rascals
” オーストラリアのモリソン政権は8日、職場でのセクハラが解雇の理由になると法律に明示することを盛り込んだ職場の安全確保に向けた改革案を発表した。
豪州では、閣僚が絡んだレイプ疑惑などをきっかけに職場でのセクハラや性差別の是正を求める声が高まった。政権の対応が後手に回ったとの批判も根強く、法改正を通じて厳しく対応する。
発表によると、労働関連法に「セクハラは解雇の正当な理由につながる行為」と明記する。
セクハラを含む性差別の禁止を規定した別の法律に関し、適用除外だった議員や裁判官ら公職の人々も対象に含める。
モリソン首相はセクハラについて「不道徳、卑劣なだけでなく、犯罪でもある」と強調した。”（出典：時事通信社 via livedoor NEWS）
先日、中間記⬇︎
をアップロードした、ゲームAI開発者 三宅陽一郎さんの『人工知能が「生命」になるとき』を読了。
その（中間記）後、読み進めた
第五章 人工知能が人間を理解する
第六章 人工知能とオートメーション
第七章 街、都市、スマートシティ
第八章 人工知能にとっての言葉
第九章 社会の骨格としてのマルチエージェント
第十章 人と人工知能の未来 ー 人間拡張と人工知能
の計六章（別途、おわりに etc）、本の中間部、章によって理解度が低下したりした面は否めずも、
” 石炭大国のオーストラリアで、日本企業が参加して、二酸化炭素を排出しない次世代のエネルギーとして注目される水素を石炭から作り出し、日本に輸出する実証実験が始まり現地で式典が開かれました。
オーストラリア南東部のビクトリア州で開かれた式典には日本とオーストラリアの両政府、それに日本の電力会社や大手機械メーカーなどでつくる企業連合からおよそ70人が参加しました。
この中で、実証実験に参加する電源開発の現地法人の作野慎一社長は「この地の石炭から水素を作り出すため、最先端の技術とノウハウを活用している」とあいさつしました。
オーストラリアのテイラーエネルギー排出削減担当相は「二酸化炭素排出の削減や雇用の創出、投資の促進につながる」と述べ期待を示しました。
日本の企業連合は、現地で豊富にとれる「褐炭」と呼ばれる低品質の石炭を加熱して水素を製造する工場と、水素をマイナス253度まで冷却して液化する工場を現地に建設し、試運転を始めています。
年内には専用の運搬船で水素を日本に輸出する計画で、実験では製造された水素を日本まで効率よく運搬できるかどうかなどを調査します。
褐炭は水分や不純物を多く含み、輸出に向いておらず、価格は発電用に輸出される石炭のおよそ3分の1で、一連の実験が成功すれば、費用を抑えて水素製造が可能になると期待されています。”（出典：NHK）
春の陽気に浸りながらAI 人工知能 EXPO（第5回 AI・人工知能 EXPO［春］）へ。
一昨年（2019年）⬇︎
以来の参加となり、その時と比較すると開催規模（ex. 出展ブース数）の縮小された感じは否めずも、
場内では、時節柄・・
” オーストラリアの法律事務所ハーバート・スミス・フリーヒルズ（HSF）はこのほど、同国における昨年の日本企業のM&A（合併・買収）取引に関するリポートを発表した。
新型コロナウイルス感染拡大で、日本企業の対豪投資件数と取引総額は、過去3年間と比較して減少したものの、2国間の基本的な貿易・投資関係を変化させるものではなかったと指摘。「（今年にかけての）投資は前向きな動きが確認された」としている。
同リポートによると、2020年の日本企業によるオーストラリアでのM＆A件数（公表または完了ベース）は28件と、前年の41件を下回ったほか、取引額10億豪ドル（約840億円）超のメガディールの成約はなかった。
また、日本企業による海外でのM＆A件数は179件、取引総額は約341億米ドル（約3兆7,448億円）と、前年の348件、同960億米ドルを大きく下回った。
ただしオーストラリアでの活動については、水素、再生可能エネルギー、ESG（環境・社会・ガバナンス）といった分野を中心に、日本企業による対豪投資は多様化しており、日本企業の投資手法や買収後の統合戦略は高度化してきていると指摘。
HSFは「今年に入ってから既に日本企業による対豪投資の活発な動きが見られ、24カ月間で投資がさらに強化されると期待できる」などとしている。”（出典：NNA ASIA）
週中、先週末に見切れなかった
日米同盟をアメリカ側の視点から迫った Defending JAPAN の ↙️
第7話 荒ぶる自然の脅威
を鑑賞。
これまで（第1話〜第6話）は、近隣諸国との緊張関係から日ごろなかなか知り得ない日米両国の密な同盟関係の現場について取り上げられていましたが、
” 4月6日､ジャシンダ･アーダーン･ニュージーランド(NZ)首相は､｢4月18日より豪NZ間の双方向で2週間の隔離を免除するトランス･タスマン･トラベル･バブル制度を実施する｣と発表した｡シドニー･モーニング･ヘラルド紙(SMH､電子版)が伝えた｡
2020年10月以来､どちらかの国でコロナウイルス･クラスターが発生した場合を除いて､NZから豪への旅行は2週間のホテル隔離が免除されていたが､
豪からNZへの旅行者と豪に滞在していたNZ国民･永住権者はNZ入国時に2週間の隔離を受けていたが､4月18日より､どちらかで患者が出ない限り､双方向で2週間の隔離が免除されることになる｡
ウェリントン時間帯(NZ本土全域)4月18日午後11時59分を期して同制度が発効する｡
アーダーンNZ首相は､｢4月5日､間もなくNZ訪問が予定されているスコット･モリソン豪首相と話し合った｡特に顔を合わせて会談する日を話し合っているが割合近い将来ということになると思う｡
その際には海外からの旅行者に人気のある地域に案内したいと思う｡私としてもその地域にもう一度世界的に紹介したいと思っている｣と語った｡
パンデミック前にはNZへの海外旅行者の40%がオーストラリアからの旅行者で､年間20億NZドルをもたらしていた｡
NZ政府は､2022年までにはオーストラリア人旅行者数をパンデミック前の80%程度まで復活させたいと希望している｡
アーダーン首相は､｢トランス･タスマン･バブルは､我が国にとってはコロナウイルスへの対応と回復の過程の新しいページを開くものであり､
NZもオーストラリアも国民がそのために努力を続け､世界でも類のないコロナウイルスのない社会を達成した｣と語っている｡
アーダーン首相はさらに両国でコロナウイルス患者が発生した場合の措置などについても明らかにしている｡
カンタス､ジェットスター両社は既にオーストラリアとNZの間の輸送能力増強を明らかにしており､同時に航空料金引き下げも明らかにしている｡”（出典：NICHIGO PRESS）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：ジャシンダ・アーダーン ニュージーランド首相､渡航バブル開始日発表
