桑田 恭 のすべての投稿

かくして過ぎていった私の2017年ゴールデンウィーク(大型連休)

年によって祝日の並びで当たり外れのある大型連休いわゆるゴールデンウィーク。

今年(2017年)は、土日(4/29-30)+水木金土日(5/3-7)と、わりと「当たり」なんではないかと思いましたが、

私は合間の平日(5/2)にレイザーラモンHG夫妻(住谷杏奈さん)のトークショーに足を運び・・

続きを読む かくして過ぎていった私の2017年ゴールデンウィーク(大型連休)

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:豪米(ターンブル、トランプ)首脳、ニューヨークで会談

豪米(ターンブル、トランプ)首脳、ニューヨークで会談

” トランプ米大統領とオーストラリアのターンブル首相は4日、ニューヨークで会談した。

トランプ政権の発足後、米豪首脳会談は初めて。1月の電話協議は移民受け入れの問題を巡ってトランプ氏が怒り、一方的に打ち切ったと報じられた。

北朝鮮問題への対応などを話し合ったとみられるが、両者の関係修復の狙いが大きい。

両者は会合冒頭、記者団の前で握手をして友好ムードを演出。トランプ氏はメディアに電話協議について問われ「とても良い電話だった。だいぶ誇張された。我々は赤ちゃんじゃない。ちょっとしたフェイク(偽)ニュースだ」と決裂を否定し、ターンブル氏も「全くその通り」と同調した。

だが、今回の会談も当初の時間より大幅に遅れ、異例の展開をたどった。

トランプ氏はワシントンで医療保険制度改革法(オバマケア)代替法案の下院での採決を見守り、僅差で通過するとホワイトハウスで共和党議員らを集めて式典を開催。

ニューヨーク入りが大幅に遅れた。米CNNのニュースサイトは豪政府の関係者が「驚くべき冷遇」と漏らしたと伝えた。

初の首脳会談は、米豪が日本と戦った珊瑚海海戦から75年の行事にあわせて開かれた。

トランプ氏にとっては就任後初の地元ニューヨークへの訪問となった。だが民主党への支持が厚い地元では歓迎ムードはみられず、抗議集会も開かれた。”(出典:日本経済新聞

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:豪米(ターンブル、トランプ)首脳、ニューヨークで会談

青山千春博士に学ぶ、メタンハイドレート研究の最前線と日本を変え得る未来:『科学者の話ってなんて面白いんだろう メタンハイドレートの対論会場へようこそ』中間記

青山千春博士の新著『科学者の話ってなんて面白いんだろう  メタンハイドレートの対論会場へようこそ』を読み始めて

全部で三章あるうちの第一章(日本は変わり始めている)を読み終えたので、そこまでのおさらい。

本書を読み始めてから間もなく本書の題材となっているメタンハイドレートに関するニュースが

出典:NHK NEWS WEB(画像は記事にリンク)

主要メディアに大々的に掲載↑されるというタイミングの良さでしたが、

本書を開いたところの「はじめに」で、青山千春博士がメタンハイドレートに関して・・

” 日本は資源小国だという思い込みを、真っ向から打ち破る新しい力、それがメタンハイドレート(以下、MH)です。

わたしたち日本人が建国以来初めて見つけた、海に抱擁している本格的な自前資源です。”(p1)

と説明。本書の意義については

” 日本の自前資源の、たった今の現在、それから近未来について日本でも世界でも最初のリアルな証言集になりました。”(p2)

と、(本書で)十九人のメタンハイドレートに関する当事者が登場。第一章では六名の方が青山千春博士の取材に応じています。

続きを読む 青山千春博士に学ぶ、メタンハイドレート研究の最前線と日本を変え得る未来:『科学者の話ってなんて面白いんだろう メタンハイドレートの対論会場へようこそ』中間記

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:トランプ大統領、オーストラリアの保険制度を評価

トランプ大統領、オーストラリアの保険制度を評価

” ドナルド・トランプ米大統領は5日(現地時間)、自身のツイッターに「オーストラリアの健康保険制度は、我々(米国)のものよりも優れている。

オバマケア(医療保険制度改革)は死んだ!我々のヘルスケア制度もすぐに偉大なものになる」と投稿した。

外交上のリップサービスとしてオーストラリアの健康保険制度を持ち上げただけで、同様の制度を米国で採用するつもりはないようだ。

トランプ氏はニューヨークで4日(現地時間)、訪米中のマルコム・ターンブル首相と就任後初の豪米首脳会談を行っている。

この日は会談に先立って、米下院でオバマケア廃止法案が可決されていた。

オーストラリアは日本と同様に国民皆保険制度を採用する。民間健康保険に加入しなくても、「メディケア」(国民健康保険)制度によって、すべての国民が基本的な医療サービスを受けることができる。

一方、国民皆保険制度を採らない米国では、民間健康保険に加入していない貧困層は病気にかかっても治療を受けられないという問題があった。

オバマ前大統領は幅広い国民が医療保険に加入できるよう制度を改革したが、これが保険料の高騰につながり、国民負担の増大を招いたと批判を受けた。

このため、トランプ氏は大統領選挙でオバマケア廃止を公約の目玉の1つに掲げていた。”(出典:日豪プレス

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:トランプ大統領、オーストラリアの保険制度を評価

ウディ・アレン監督が描いた一人の男と二人の女性のすれ違う恋の行方:映画『カフェ・ソサエティ』鑑賞記

昨年7月以来↓で

<< 2017年7月2日投稿:画像は記事にリンク >> ウディ・アレン監督が誘う、生きがいに目覚めた男が完全犯罪を企てるドタバタ劇:『教授のおかしな妄想殺人』鑑賞記

Woody Allen:ウディ・アレン監督の新作ロードショー公開となった『カフェ・ソサエティ』を鑑賞。

ゴールデンウィークの名付け親は映画業界と記憶していますが、館内に足を踏み入れると、黒山の人だかり ^^;

オープンから2年過ぎて初めて映画を観に入ったTOHOシネマズ新宿。

「ゴールデンウィークは、やっぱり映画かぁ〜」と思わされたところ

混雑の正体は本作(『カフェ・ソサエティ』)ではなかったようですが、公開2日目で120席程度のスクリーンが満席に近かった様子。

続きを読む ウディ・アレン監督が描いた一人の男と二人の女性のすれ違う恋の行方:映画『カフェ・ソサエティ』鑑賞記

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シドニー第2空港、2026年の完成を目指す

シドニー第2空港、2026年の完成を目指す

” オーストラリアのターンブル首相は3日までに、ニューサウスウェールズ州のバジェリーズクリークで予定されているシドニー第2空港建設について、連邦政府が建設を行うと正式に発表した。

優先権を保持していたシドニー・キングスフォード・スミス空港(シドニー空港)を運営するシドニー・エアポート(SACL)が建設権を放棄したことに伴うもの。

総工費約60億豪ドル(約5,061億円)を投じ、2026年の完成を目指す。建設計画に関する具体的な詳細は、来週9日に発表する連邦予算案に盛り込まれるという。地元各紙が伝えた。

SACLは先に、建設・運営で優先権を保持していたシドニー第2空港を巡り、権利を行使しないと発表し、引き受けを拒否。これを受け、連邦政府が公社を立ち上げて同空港の建設と運営を行う形。

SACLのマザー最高経営責任者(CEO)は建設・運営を拒否したことに関し、「建設コストの膨らみなど、建設や運営に伴う財政的なリスクは大きい。株主に還元できるリターンをもたらすのは困難」と説明した。

一方、ターンブル首相は第2空港の建設により、シドニー西部にもたらされる経済効果は19億豪ドルに上ると説明。30年代初頭までに9,000人の雇用が生まれるほか、長期的には6万人の雇用創出が見込まれるという。

また、フレッチャー都市インフラ相は「既存のシドニー空港は、じきに旅客処理能力を超える」とした上で、「第2空港の建設は重要なマイルストーン」と期待感を示した。

シドニー空港は、シドニー中央商業地区(CBD)から近く利便性が高いが、滑走路拡張工事などは難しい。

一方、バジェリーズクリークはシドニーCBDから約45キロ離れており、第2空港では夜間の離着陸も可能となる見通し。観光客やビジネス客のさらなる増加が期待できるという。”(出典:NNA.ASIA

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シドニー第2空港、2026年の完成を目指す

Steven Tyler JAPAN TOUR 2017からだいたい1ヶ月。心地良い余韻に浸る日々

AEROSMITHのフロントマンSteven Tyler初のソロ公演から約1ヶ月。

<< 2017年4月17日投稿:画像は記事にリンク >> STEVEN TYLER JAPAN TOUR 2017 大阪公演に行って、STEVENの優しさとロックの伝説の凄みを体感してきた

時折、思い出してはYoutubeで映像↓を検索しては、当時の熱気を反芻しています。

続きを読む Steven Tyler JAPAN TOUR 2017からだいたい1ヶ月。心地良い余韻に浸る日々

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:自動車メーカー撤退に広がる懸念

自動車メーカー撤退に広がる懸念

” トヨタ自動車と米ゼネラル・モーターズ(GM)が今年10月、オーストラリアの現地工場を閉鎖するのに伴い、国内から完成車メーカーが姿を消す。

裾野が広い自動車産業が衰退し、製造業全体の斜陽を危惧する声が強まっている。

米フォード・モーターが昨年10月に豪工場を閉鎖し、残るメーカーはトヨタとGMの2社となっていた。

各社の撤退は「豪ドル高や生産コスト高、豪国内市場の小ささ」(GM幹部)が背景だ。

中でも人件費高騰は深刻で、タイ工場なら数分の1に抑えられる。豪州では法定最低賃金が時給17.7豪ドル(約1,500円)と、世界でも指折りの高さだ。

部品メーカーの撤退も相次いでいる。豊田合成は、ハンドルを生産する豪工場の閉鎖を決定。「顧客企業の生産撤退に伴い、厳しい決断をせざるを得なかった」という。”(出典:時事通信

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:自動車メーカー撤退に広がる懸念