” 空をオレンジ色に染めあげて沈みゆく夕陽は、とてもロマンチックで思わず写真を撮りたくなるほど美しい眺めです。
マダガスカルで神秘の木バオバブ越しにみる夕陽、シンガポールの空中プールからみる黄昏…。
同じ夕陽でも場所が違えばこんなに趣が違うのです。世界の名所で撮影された、息を呑むほど美しい世界の夕暮れ時の風景特集をご覧ください。”（出典：msn）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：黄昏の絶景、息を呑む世界の「夕暮れ」ベストスポット27選
” オーストラリアの女性専門スポーツウエア販売のローナ・ジェーン（LJ）は、中国に初の実店舗を開設する準備を進めている。
同社は1990年にブリスベンで設立。国内に125店舗、米国に32店舗を構えるまでに成長した。
オンライン販売も手掛けており、中国では２年前から電子商取引（EC）最大手阿里巴巴集団（アリババグループ）傘下のネット通販サイト「Tモール（天猫）」を通じて販売。同国のスポーツブラではナンバーワンのシェアを獲得している。
LJは創業者のローナ・クラークソン氏とビル・クラークソン氏が株式の60％を保有し、プライベートエクイティ（PE）企業のチャンプ・ベンチャーズ（CHAMP）が40％を出資しているが、
先月20日にコンサルティング企業のKPMGに事業の戦略的見直しを委託したと発表。事業の売却も視野に入れていると報じられていた。”（出典：NNA ASIA）
” 最新の調査結果によると、国民の3人に1人は買い物時にカードのみで支払いを行い、現金よりも好ましい支払い方法と考える。
国民の5人に4人がカード支払いについて、「現金よりも早くて便利」と答えた。
500万人近くが過去4週間に銀行やATMを訪れておらず、「最後に現金を引き出したときを覚えていない」という。
40歳未満の平均所持金は38ドル、ベビーブーム世代はおよそ72ドルだった。
消費者の動向に合わせ、中小企業の半数以上が将来的にキャッシュレスで事業を行うことになると予想する。
コモンウェルス銀行が発表したデータからも、スマートフォンによる支払いは35％増加している。
国内のEFTPOSは96万台と、オーストラリアは世界でも電子決済機器の使用が多い。
国内のATMは3万台を超えるが、過去2年で1,200台減少した。ATMからの現金引き出し件数や引き出し額も、2008年以降減少している。”（出典：Jams. TV）
” オーストラリア企業の99％が、従業員の読解能力や数学力の低下を指摘していることが、オーストラリア産業グループ（AIG）の調べで明らかになった。
回答した企業のほとんどが「業務に影響している」とした。シドニー・モーニング・ヘラルドが伝えた。
AIGは、建設や製造、サービスなど多岐にわたるオーストラリア企業298社（従業員計11万1,209人）に対して調査を実施した。
約75％の企業は、科学、技術、工学、数学のいわゆるSTEM（理系）分野の技術を持った労働者が不足しているとした。
また、今後活用が増えていくとみられる、人工知能（AI）やビッグデータなどに携わる人材の数も不十分だと指摘した。
人材不足に対応するために、各企業は大学や職業訓練学校との連携を強化するほか、従業員の再教育にも力を入れている。
専門家らは「スキルを持った人材への需要が高まる一方、彼らに対する賃金の上昇がみられない」と指摘している。”（出典：NNA ASIA）
” 2018年8月23日、環球時報は、オーストラリアがファーウェイ（華為技術）に対し、次世代通信規格である5Gを使った同国の無線ネットワークへの参入を禁止したと伝えた。
記事は、ファーウェイのオーストラリア支社によるツイッターへの投稿を紹介。
それによると、「われわれは先ほど、ファーウェイとZTE（中興通訊）が5G技術サービスを提供することを禁止するとの通知をオーストラリア政府から受け取った。
これは消費者をひどく失望させる結果だ。ファーウェイは5G技術の世界的リーダーであり、これまで15年にわたってオーストラリアに安全で信頼性の高い無線技術を提供してきた」と述べている。
これに対し、中国のネットユーザーから「これが西側のいわゆる市場経済なのか？」など、
オーストラリアを批判するコメントが多数寄せられたが、「向こうがいらないと言うなら別にそれでいいんじゃないか」「別にののしるようなことではないだろう。
世界中が中国に従うと決まっているわけではないし。時が経てば後悔するかどうか分かる」などのコメントもあった。
また、「ちょっと調べてみたが、オーストラリア国民は非常に支持しているようだね。
ファーウェイはスパイ企業で個人情報を盗んでいると思っているようだ」「俺たちだってグーグルを禁止しているしなあ」との指摘や、
中国国内からはツイッターが閲覧できないためか「環球時報はなぜツイッターを見られるのかが知りたい」との疑問を寄せるユーザーもいた。”（出典：Rccord China via livedoor NEWS）
” 18世紀の英探検家ジェームズ・クック（通称キャプテン・クック）が太平洋の探検航海で使用した「エンデバー号」とみられる帆船の残骸が、米東海岸近くの海域で見つかった。
米豪の合同調査チームが19日までに発表した。エンデバー号は沈没から200年以上所在が分かっておらず、英米などのメディアは「歴史的な発見」と伝えている。
見つかったのは米東海岸のロードアイランド州ニューポート近くの海域。調査チームは声明で「ほぼ特定したが、さらに詳しい調査が必要だ」と説明している。
エンデバー号はクックがオーストラリアやニュージーランドなどに到達した際に使用され、英国がこれらの地域を植民地とするきっかけとなった。
その後「ロード・サンドイッチ号」に改名され、米独立戦争で英海軍の運搬船として使われたが、1778年に他の船と共に沈没したとされる。”（出典：時事通信社）
” オーストラリアで、イチゴなどの果物から縫い針が相次いで発見され、全国的な混乱を招いている事態を受け、大手スーパーマーケットは21日までに、縫い針の販売を一時中止する措置を取った。
今月、クイーンズランド（Queensland）州で縫い針が混入したイチゴが発見されて以降、全国各地で果物からピンや縫い針が見つかったとの通報が100件以上寄せられている。
同国の二大スーパーマーケットの一つ、ウールワース（Woolworths）は、縫い針を一時的に商品棚から撤去する「予防措置を取った」と発表した。
大半の事例はソーシャルメディア上でのいたずらや悪ふざけだと考えられているが、警察は騒動に関連し、これまでに未成年者少なくとも2人から事情を聴取。
模倣犯によるものとみられるケースも相次いでおり、警察は最初の犯人の特定を急いでいる。
問題を受けて、政治家らはこぞって農家への支援を表明。イチゴを食べたりカットしたりする様子を動画に収めてアピールした。
スコット・モリソン（Scott Morrison）首相は、妻が作るイチゴのパブロバ（豪などで作られるメレンゲ菓子）のレシピを公開し、「これまで食べた中で最高のパブロバだ」と力説した。”（出典：livedoor NEWS）
” 先進経済諸国の成人は､｢現在の子供の世代が大きくなる頃には親の世代よりも貧しくなっている｣と考えていることが明らかになった｡
このデータは､アメリカのワシントン特別区所在のピュー･リサーチ･センターが毎年世界各国の経済的姿勢を調査､発表するもの｡シドニー･モーニング･ヘラルド紙(電子版)が伝えた｡
子供の世代が親の世代よりも豊かになると楽観視しているのはオーストラリアでは28%という低率で､先進経済平均の34%よりはるかに悲観的という結果になっている｡
また､子供の世代が親の世代より貧しくなるという回答の率は2013年には53%だったが最新の調査では65%と急増している｡
また､｢現在の経験と将来の期待｣のギャップの大きさでは､調査対象の27か国中､オーストラリアは4番めにギャップが大きく､｢現在の経済状況｣を良いと考えている回答者は67%､
これに対して｢将来の経済状況が良くなる｣と考えている回答者は28%に留まった｡このギャップの大きい国は1位がオランダ､次いでスエーデン､ドイツとなっている｡
報告書では､｢現在の経済状況を高く肯定的に評価している国で将来に対しては悲観的になっているというのは目を引く｡
報告書の著者､ブルース･ストークス氏は､｢この調査からだけではなぜオーストラリア国民が子供の世代の経済について批判的なのかは説明できない｡
オーストラリアは不況シリーズの一世代が続いた｡ひょっとすると人々はこのような経済状況が続くことはないと考えるのかも知れない｣と分析している｡
また､オーストラリアのシンク･タンク､グラッタン･インスティチュートのジョン･デイリーCEOは､
｢実質賃金上昇が停滞しており､また住宅価格高騰に対する懸念もあってこのような悲観的な心理になっていることも考えられる｣と分析している｡”（出典：NICHIGO PRESS）
