” オーストラリア出身の俳優エリック・バナ氏がこのほど、オーストラリア人作家ジェーン・ハーパー氏によるベストセラーの映画化「The Dry」に出演することが分かった。
バナ氏がオーストラリア映画に出演するのは、2007年の「ディアマイファーザー（原題Romulus, My Father）」以来となる。
同映画でバナ氏は、主人公の警察官アーロン・ファルクを演じる予定で、来年2月末からVIC州で撮影が開始となる。
ハーパー氏は、「主人公ファルクがストーリーを通して輝くことが重要。エリック・バナはすばらしい人選」とツイートした。
また、バナ氏は声明で「このスリリングで心を揺さぶる小説が映画化されるに当たり、制作チームに参加できることにとても興奮している」と豊富を語った。
同小説は、2017年にネッド・ケリー賞最優秀犯罪小説賞、今年に入り英国書籍アワード最優秀犯罪スリラー小説賞を受賞した。”（出典：Jams TV）
” オーストラリア最大の都市シドニーで28日朝、雷を伴う暴風雨で平年の1か月分の降水量に相当する豪雨が降り、空の便や鉄道のダイヤが乱れたほか、道路で立ち往生する自動車が相次ぎ、救急隊が対応に追われた。
シドニーの11月の平均降水量は84ミリだが、オーストラリア気象局によると、激しい雷雨により、ところによっては数時間で106ミリ以上の雨が降ったという。
暴風雨に関連する交通事故で1人が死亡したとされるほか、救助活動中の警察官2人が倒木によって負傷した。
警察幹部のマイケル・コービー氏は、「われわれが今日経験している状況は、私がこれまで目にしてきた中で最悪級のものだ。
すべての人々、運転者、歩行者に注意を呼び掛けている」と述べた。
警察は「洪水時の主な死亡原因は人が洪水の水の中に入ることだ」と指摘し、不要不急の外出を控え、自動車で冠水した道路を進まず迂回（うかい）路を探すよう呼び掛けている。
シドニーの主要国際空港では、複数の空の便が欠航・遅延した。地上スタッフが激しい雷雨から避難する中、航空機は滑走路で足止めされた。”（出典：AFPBB News）
” オーストラリア気象局（BOM）は29日、今年の同国の夏は平均より暑くなる見通しで、世界有数である畜産業に脅威が生じるとともに、山林火災のリスクが高まる恐れがあるとの見解を示した。
BOMは、国土の大半で12月1日から来年2月28日までの期間に気温が平均を上回る確率が80％、北東部と北西部でこの期間に平均的な降雨が見られる確率は30％としている。
オーストラリアでは、猛暑で放牧地とダムが枯渇、ここ数カ月で殺処分された家畜は記録的水準に近づいており、夏の猛暑予報は業界に追い討ちをかけるとみられている。
ナショナル・オーストラリア銀行（NAB）の農業関連産業エコノミスト、フィン・ジーベル氏は、「畜産業は、すでに厳しい状況下にある。
輸出需要がより大きな影響を防いでいるが、それが枯渇したらどうなるか。畜産業には大きな下振れリスクがある」と述べた。
一方、猛暑予報で山火事の懸念も高まる見込み。北東部クイーンズランド州では、近年の猛暑で100件の山火事が鎮火しておらず、数千人が避難を余儀なくされている。”（出典：REUTERS）
” 世界で評判の良い国といえば、どの国が思い浮かびますか？ 「安心して滞在できる国」「社会福祉が充実している国」「友好的な人たちが多い国」など、人それぞれでしょう。
そこで今回は、世界で評判の良い国TOP20をご紹介します。さて、日本は何位1?
世界で評判の良い国といえば、どの国が思い浮かびますか？ 「安心して滞在できる国」「社会福祉が充実している国」「友好的な人たちが多い国」など、人それぞれでしょう。
そこで今回は、世界で評判の良い国TOP20をご紹介します。”（出典：TABIZINE）
” オーストラリア連邦政府の2018／19年度（18年7月～19年6月）の財政が、予算案の予想よりも約90億豪ドル（約7,380億円）改善を示していることが分かった。
背景には、堅調な国内経済に伴う法人税収の伸びがある。
これにより政府が目標とする19／20年度よりも1年早く、今年度中に財政黒字を達成する可能性も出てきた。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューが伝えた。
5月に発表された予算案の予想と比べ、10月末時点の政府の歳入は66億豪ドル多く、歳出は31億豪ドル少なかった。
今年度に入って4カ月間の財政赤字は153億豪ドルで、予算案発表時に予想されていた今年度の財政赤字の241億豪ドルを88億豪ドル下回っている。
政府の歳出は通常、新年度の最初に多くなり、年度の後半には税収が増える傾向があることから、今年度の財政がわずかに黒字になる可能性もある。
コーマン金融相は、保守連合（自由党・国民党）が政権に就いた2013年以降の5年間で、
労働党政権下で弱体化した国内経済を回復させ、失業率を5％に引き下げるとともに財政の改善を実現してきたと主張している。
ただ、与党内には、経済回復を成し遂げてきた政府に対する有権者の評価が低いことに対するいら立ちもあるようだ。”（出典：NNA ASIA）
” 米国発の世界最大規模の商戦「ブラックフライデー」に当たる23日、オーストラリアではオンラインを含む小売業界が一斉に大規模な値下げセールを行い、総売り上げの予測が4億豪ドル（約326億7,700万円）近くに上る大盛況となった。
海外ブランドや米アマゾンの上陸が勢いに火をつけたもよう。従来の年末商戦であるボクシングデーの売り上げを超える日が近いとの見方も出ている。26日付シドニー・モーニング・ヘラルドが伝えた。
ブラックフライデーは2015年、海外小売企業がオーストラリア市場に参入し、地場で販促イベントを開始して以来勢いが増しているという。
ビクトリア州メルボルンのセントラルショッピングセンターで地域部長を務めるダン氏によると、昨年のブラックフライデーと比較しショッピングセンターの客足は11％伸び、ボクシングデーと比較しても６％増だった。
また、オンラインショッピングの活用も増えており、ブラックフライデー・グローバルの調査によると、
57％のオーストラリア人が今回のブラックフライデーでオンラインと実店舗の両方で買い物をするとした一方、37％がオンラインのみを利用すると回答していた。
電子商取引のプラットフォームを提供するビッグコマースの研究グループに所属するシム氏は「ブラックフライデーの人気は、オーストラリアの商戦における文化的な慣習をリセットするだろう」とし、
「今後小売業界は、販売戦略について大規模な変更を強いられる」との見方を示している。
■クリスマス商戦、業界は楽観
オーストラリアの小売業界が、今年のクリスマス期間の売り上げに対し楽観的な見方を示している。
エネルギー価格の高騰が圧力となっているものの、失業率が改善し、ガソリン価格が安定の兆しを見せていることから、
オーストラリア小売業協会（ARA）は過去４年間のクリスマス商戦で最大の売り上げ成長を見込んでいるとした。
ARAは、11月14日～12月24日の小売業界の売り上げは、前年同期比2.9％増の515億豪ドルに上ると予測している。”（出典：NNA ASIA）
” ラグビーテストマッチが24日、各地で行われ、イングランドは37-18でオーストラリアを下した。
母国に勝って今年最後の試合を締めくくったイングランドのエディー・ジョーンズ（Eddie Jones）ヘッドコーチ（HC）も上機嫌だった。
ジョーンズHCは今年1月、日本で開催されるW杯（Rugby World Cup 2019）の2年後に当たる2021年まで契約を延長していたが、
その後はシックスネーションズ（Six Nations Rugby 2018）から6月に行われた南アフリカとのシリーズにかけて5連敗を喫し、経験豊富な指揮官の地位は疑問視されていた。
それでも、イングランドは南アフリカ遠征の最終戦を25-10で制し、シリーズ全体としては1勝2敗と負け越しながらも連敗を止めていた。
「南アフリカで改善することができたと思う」と振り返ったジョーンズHCは、「シックスネイションズは厳しいものになった。
準備やチームの方向性にいくつか間違いがあり、修正する必要があった。それをやったまでだ」と話した。
これでイングランドは、世界王者のニュージーランドに15-16で惜敗した試合を除き、11月に行われたテストマッチの成績を4戦3勝とした。
ジョーンズHCは「この（11月の）シリーズは良いステップになったし、来年のシックスネイションズでさらに前へ進めるだろう」と付け加えている。”（出典：AFPBB News）
” オーストラリア準備銀行（中央銀行）のロウ総裁は20日、不祥事が相次いでいる国内銀行を批判、不正行為を罰するため、強力なペナルティーが必要だとの認識を示した。
ただ、銀行規制が実体経済への与信抑制につながってはならないとの認識も示した。メルボルンで開かれた夕食会で講演した。
総裁は、銀行に対し、セールスや短期的な目標を重視する内部のインセンティブ体制の修正を検討すべきだと主張。
「オーストラリアの金融機関で働く大多数の人々は正しいことをしたいと考えている」が、他のすべての人と同様に「インセンティブに反応してしまう」と述べた。
一方、国内銀行が悪質な融資などに対する批判を受けて、住宅ローンの提供を抑制していることについては、銀行はリスクを取ってリスクを上手に管理することが必要だと指摘。
「銀行が焦げ付きを恐れて融資を手控えれば、経済が低迷する。バランスが必要だ」と述べた。
国内銀行は、規制当局からの圧力を受けて、融資基準を厳格化しており、これが住宅市場低迷の一因となっている。
＜不動産市場の低迷＞
総裁は、不動産価格について、シドニーとメルボルンの価格急騰後に鈍化したと指摘。
世界経済や国内経済は力強く、失業も減っており、金利も低く、人口も急増しているため、
「住宅市場の調整が起きている背景としては、まずまず望ましい環境だ」との認識を示した。ただ「注視が必要だ」とも発言した。
総裁は、2012年以降、実質賃金が伸び悩んでいることにも言及。
今後、労働市場の引き締まりが続き、家計の所得も上向くが、緩やかな増加になるだろうとの見方を示した。
総裁は、目先、政策金利を変更する強い理由はないが、次の金利変更は利下げではなく利上げになる可能性が高いとの認識を改めて示した。”（出典：REUTERS）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：RBA フィリップ・ロウ総裁、国内銀行と不動産市場に言及
