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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:マッコーリー大学研究、ホホジロザメが人間を噛む理由判明か

マッコーリー大学研究、ホホジロザメが人間を噛む理由判明か

” ホホジロザメが人間を噛(か)むのは、アザラシやアシカと間違えているから――。

そんな説が長年唱えられてきたが、サメが世界をどのように見ているかをシミュレーションした新たな研究の結果、これが事実である可能性が示された。

研究を行ったのは豪シドニーにあるマッコーリー大学のチーム。

若いホホジロザメの目から見ると、遊泳中もしくはパドリング中の人間はアザラシやアシカに良く似ていることを突き止めた。

研究チームの27日の声明によると、ホホジロザメはオオメジロザメやイタチザメと並び、サメが人間を噛むケースの大半を占めるという。

世界自然保護基金(WWF)によれば、ホホジロザメは世界最大の捕食性の魚で、獲物の体を噛みちぎり、それを丸のみすることで知られる。

サメが人を噛む事例はまれだが、マッコーリー大の研究者は2019年、過去20年でこうしたケースが「大幅に」増えていることがわかったと報告していた。

研究チームは今回、アザラシやアシカ、人間の泳ぐ姿や、長方形の浮遊物、人間が大小のサーフボード上でパドリングする姿をとらえた水中動画を比較。撮影には固定式カメラと移動式カメラの両方を使用した。

続けて、サメに関する神経科学のデータを用いて動画にフィルターをかけ、若いホホジロザメが様々な物の動きや形状をどのように見ているのかを再現したモデリングプログラムを作成した。

その結果、遊泳中もしくはパドリング中の人間は、若いホホジロザメの目から見てアザラシやアシカに良く似ていることが判明。

人間を噛むのは見間違いが原因という説を裏付ける結果となった。

大半のサメは色を見分けられないため、サーフボードやウェットスーツの色はサメの目にはほとんど違いを生み出さないという。

研究結果は27日、英王立協会の学術誌「ジャーナル・オブ・ザ・ロイヤル・ソサエティ・インターフェース」に発表された。”(出典:CNN.co.jp

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:オーストラリアの著名人 ㉕ 〜 訃報 バート・ニュートン

オーストラリアの著名人 ㉕ 〜 訃報 バート・ニュートン

” 10月30日夜、オーストラリア・テレビ界の象徴的存在でもあり、数々の失言放言でも知られたエンターテイナーのバート・ニュートン氏がメルボルンの苦痛緩和医療クリニックで死去したことを家族が発表した。83歳。ABC放送(電子版)が伝えた。

翌31日にはVIC州政府のダニエル・アンドルーズ州首相が、「ニュートン氏の思い出、彼の才能と彼の業績に対して州葬の栄誉を贈る機会を持つことができる。詳細は数日中に発表する」と語っている。

ニュートン氏はメルボルン市フィッツロイ地区生まれ。その後、60年にわたってTV界で活躍、出演番組には、Melbourne Tonight、The Graham Kennedy Show、The Don Lane Show、Good Morning Australia、New Faces、Bert’s Family Feud、20 to 1などがある。

ニュートン氏には妻のパティさんとローレンさん、マシューさんの2人の子供がいる。

ニュートン氏の長年の友人でエンターテインメント界レポーターのピーター・フォード氏は、「30日夜にアンドルーズ州首相から遺族に連絡があり、州葬の栄誉が伝えられた。

州葬はセント・パトリック教会大聖堂で行われることになると思う」と語っている。

ニュートン氏への弔辞には、「何百万ものオーストラリアの家庭に底抜けの楽しみと笑いをもたらしたエンターテインメント界の巨星。究極のエンターテイナー」などの言葉が述べられている。

弔辞の中でアンドルーズ州首相は、「エンターテインメント界での業績にも増して、バートは家庭的な人であり、50年近い歳月を共にしたパティさんの素晴らしいパートナーだった」と述べている。”(出典:NICHIGO PRESS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:潜水艦問題後 初エマニュエル・マクロン大統領と首脳会談

スコット・モリソン首相、潜水艦問題後 初エマニュエル・マクロン大統領と首脳会談

” フランスのエマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領は28日、オーストラリアのスコット・モリソン(Scott Morrison)首相と電話会談を行った。

仏エリゼ宮(Elysee Palace、大統領府)が発表した。豪州がフランスとの潜水艦購入契約を破棄し、外交問題に発展して以来、両首脳による初の協議となった。

仏大統領府は声明で、米国の原子力潜水艦を購入するために仏製の通常動力型潜水艦の契約を破棄すると豪州政府が決定したことについて「両国の信頼関係を壊した」と、マクロン大統領が強調したことを明らかにした。

その上で「次は豪州政府が具体的な行動を示し、両国関係の基盤について再定義するとともに、インド太平洋地域における共同行動を追求しようとする意思を体現できるかどうかが問われる」としている。”(出典:AFPBB News via livedoor NEWS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:2021年9月の小売売上高、前月比+1.3%

2021年9月の小売売上高、前月比+1.3%

” オーストラリア統計局が29日発表した9月の小売売上高は前月比1.3%増と、4カ月ぶりに増加に転じた。

予想(0.2%増)も大きく上回った。 新型コロナウイルス感染抑制策のロックダウン(都市封鎖)が一部解除されたことが消費を後押しした。”(出典:REUTERS via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:スコット・モリソン首相、メタン削減参加を拒否。「オージー・ビーフ」打撃回避

スコット・モリソン首相、メタン削減参加を拒否。「オージー・ビーフ」打撃回避

” オーストラリアのモリソン首相は28日、温室効果ガスの一種メタンの排出量を世界で2030年までに20年比で少なくとも30%削減する国際的な取り組みに関して、参加を拒否する考えを示した。

「オージー・ビーフ」で知られ、日本にも大量に輸出している牛肉の生産への影響が懸念されることが理由だ。

メタンは牛のげっぷなどに含まれており、農家などを支持基盤とする与党第2党の国民党は、30%削減について「牛肉産業にとって大打撃」(同党党首のジョイス副首相)と反対姿勢だ。

モリソン氏は28日の記者会見で「農業に実質的な悪影響を与えるようなことはしない」と強調した。”(出典:JIJI.COM via Yahoo! JAPAN)

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:硬貨需要が急増、コロナ禍で現金保有進む

硬貨需要が急増、コロナ禍で現金保有進む

” 王立オーストラリア造幣局が硬貨の予想外の需要増に対応するため、2020/21年度(20年7月~21年6月)に二交代制で硬貨の製造に当たったことが分かった。

新型コロナウイルス危機で現金を手元に保有する人が増えたことが背景にある。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューが伝えた。

報告書によれば、流通用の硬貨と収集用の硬貨、投資用の金貨を含めた造幣局の20/21年度の売上高は1億9,300万豪ドル(約165億円)で、利益は5,800万豪ドルだった。

需要増を受け、造幣局は5豪セント、10豪セント、20豪セント、50豪セント、1豪ドル、2豪ドルの流通用硬貨すべての製造を増やした。

流通用硬貨の売上高は8,200万豪ドルに上り、予算を105%(4,200万豪ドル)上回った。

投資用の金貨と収集用硬貨の需要も伸び、売上高は1億1,100万豪ドルと前年度比で12%増加して、過去2番目の水準を記録した。

20/21年度は同様にオーストラリア連邦準備銀行(RBA)が印刷する紙幣の需要も急増した。

造幣局は、キャッシュレス決済へのシフトが続いていることから、硬貨の流通量は時間の経過とともに減少を続け、2024年末までに従来の水準に戻ると予想している。”(出典:NNA ASIA

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:「2050年排出ゼロ」表明、水素などに10年で1.7兆円

「2050年排出ゼロ」表明、水素などに10年で1.7兆円

” オーストラリアのモリソン首相は26日、2050年までに国内の温暖化ガス排出を実質的になくす目標を表明した。

資源国の豪州は主要な先進国で唯一、ゼロ目標を掲げていなかった。第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)が迫るなか、国際社会の圧力に抗しきれなかった。

26日に記者会見したモリソン氏は実質ゼロは「技術が主導して進めるものだ」と述べ、増税や電気料金上昇など国民の負担増にはつながらないと強調した。

「石炭やガスの生産、輸出は止めない。(実質ゼロは)農業や資源分野の雇用を犠牲にするものでもない」と話し、国内の資源産業に配慮を示した。

実質ゼロに向け、豪政府は今後10年間で低炭素技術に200億豪ドル(約1兆7,000億円)を投資する。

燃やしても水しか出ない水素や、二酸化炭素(CO2)を回収して貯留するCCS技術などが対象となる。

50年までに風力や太陽光など再生可能エネルギー、蓄電池、水素を活用して発電時に排出する温暖化ガスを05年比で91~97%削減することを目指す。

電気自動車(EV)の充電スタンドや水素ステーションの設置を進め、交通部門の排出量も最大で同71%減らす。

モリソン氏は「豪州は05年比ですでに20%以上の排出を削減した。同時に経済の規模は拡大し、300万人の雇用が生まれた。

農産品や資源の輸出も増加した」と述べ、排出削減と経済成長は両立できると訴えた。

豪政府が発表した実質ゼロは国内の排出が対象で豪州が輸出する石炭や天然ガスから出るCO2は含まない。

石炭や天然ガスの輸出先である日本と韓国、中国はいずれも実質ゼロの目標を掲げており、豪州の資源産業の縮小は避けられない。

豪州の資源・エネルギー企業はすでに水素への投資を始めた。日本に液化天然ガス(LNG)を輸出するウッドサイド・ペトロリアムは今月、豪西部に大規模な水素・アンモニア製造設備を建設する計画を発表。

鉄鉱石大手のフォーテスキュー・メタルズ・グループもタスマニアで水素を製造し、日本などに輸出することを検討する。

英調査会社ウッドマッケンジーのプラカシュ・シャルマ氏は政府の発表を受け、「豪州は伝統的なエネルギー産業や輸出部門を抜本的に変革する必要があるが、(水素輸出などで)将来の収益を生み出す好機でもある」と指摘した。”(出典:日本経済新聞

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シドニー封鎖解除後の支出、業界により明暗

シドニー封鎖解除後の支出、業界により明暗

” オーストラリア・シドニーで、10月11日にロックダウン(都市封鎖)が解除された直後の1週間の支出は、業界によって明暗が分かれたことが明らかになった。

美容院など美容業界への支出がロックダウン中の平均と比較し約680%急増した一方、交通や百貨店はロックダウン中と比較すると回復したものの依然新型コロナウイルス流行前の水準を下回っており、コロナ関連規制は消費者行動に持続的な影響を与えているようだ。25日付シドニー・モーニング・ヘラルド(SMH)が伝えた。

米系調査会社イリオンとコンサルティング会社アクセンチュアが開発した消費者支出の追跡システムによると、百貨店の実店舗への支出はロックダウン中(11日より前の4週間)の平均を79%上回った。

オンライン販売が利用可能な中での増加は、消費者が今も実店舗での買い物を好む傾向にあることを示唆しているとみられる。

ただ、新型コロナ流行前の2020年1月の平均と比べると、支出は13%減少した。

交通業界への支出は、ロックダウン中と比べ、有料道路が33%増、タクシー・ライドシェアが56%増、公共交通機関が16%増となったが、いずれも新型コロナ流行前の水準を下回った。特に公共交通機関の利用が回復するには時間がかかるとみられる。

一方、飲食店の営業が再開された中でも食品配達への支出はロックダウン中の水準を10%上回り、利用が習慣化した可能性が指摘されている。”(出典:NNA ASIA

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