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きっかけで興味を持ち申し込んだ「DXの起点は顧客理解 千葉ロッテマリーンズのファンづくり戦略」と題されたウェビナー（無料）を視聴。
アフターデジタル x NPB
本題前の事業者紹介で、昨年（2020年）読み刺さっていた『アフターデジタル』を出版された事業者（著者）によるものと知り、
俄然興味を高められ、
「DXの起点は顧客理解 千葉ロッテマリーンズのファンづくり戦略」AFTER DIGITAL GIG 視聴記
「technologies」カテゴリーアーカイブ
リテールテックJAPAN 2021 で感じてきた小売業が進みゆく近未来
一昨年（2019年）⬇︎
以来で、リテールテックJAPAN 2021に参加。
昨年は、コロナ禍の拡大で中止になったと記憶していますが、
今回もその影響（コロナ禍）は否めず、規模感に、お馴染みの大手メーカーの出展が確認出来ない点など感じたものの
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：スコット・モリソン首相、TikTokの利用制限しない姿勢「情報不正使用の証拠なし」
スコット・モリソン首相、TikTokの利用制限しない姿勢「情報不正使用の証拠なし」
” オーストラリアのスコット・モリソン（Scott Morrison）首相は4日、中国の動画共有アプリ「ティックトック（TikTok）」に関して、何億人ものユーザーの情報を不正使用している証拠はないと述べた。
モリソン首相は、米コロラド州アスペン（Aspen）で開催されているアスペン・セキュリティー・フォーラム（Aspen Security Forum）のテレビ会議に参加し、
「慎重に調査したところ、誰かの情報が不正使用されているとする証拠は得られなかった」とコメント。
「ティックトック上には公にするには十分ひどい内容がたくさんあるが、そうした類いのソーシャルメディアということだ」と笑いながら述べた。
一方で豪国民に対し、ティックトックや米企業を含むソーシャルメディアでユーザーや購読者の膨大な情報が取得されていることに「十分警戒する」必要があると指摘。
また、中国企業が国家情報機関から情報共有を要請された場合には応じる法的義務があることに触れ、
ティックトックが他のソーシャルメディアと違うのは「国家レベルで情報を入手される可能性がある」点だと述べた。
米国のドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領は3日、国家安全保障への脅威を理由に、ティックトックの親会社「バイトダンス（ByteDance、字節跳動）」が同アプリの米国事業を9月15日までに米企業に売却しなければ、「廃業」させると警告した。
この差し迫った脅威に対してモリソン首相は重要視しない姿勢を示し、「現時点でこれらのアプリを制限する根拠はわれわれにはない。
もちろん、アプリの監視は続けていく」と述べた。その一方で人々は「延長コードの元がどこにつながっているかを把握する必要がある」とも強調した。”（出典：AFPBB News via livedoor NEWS）
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オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：空飛ぶ自動車、ニューサウスウェールズ州内陸部で試験へ
空飛ぶ自動車、ニューサウスウェールズ州内陸部で試験へ
” オーストラリア・ニューサウスウェールズ（NSW）州内陸部ダボ近郊のナロマインで、空飛ぶ自動車の試験が行われることが分かった。
航空宇宙会社のAMSLエアロは来年から、ナロマインの飛行場で電気式垂直離着陸機（VTOL）の試験を行う。
同社は、空飛ぶ自動車の技術進歩が郊外に住むことへのデメリットを払しょくする可能性があるとした。公共放送ABCが伝えた。
NSW州のバリラロ副首相は、空飛ぶ自動車が交通業界に革命をもたらし、空港のない郊外の目的地に行きやすくなることを願っているとし、
「NSW州の郊外に住む市民が、仕事で都市部へ移動したり、離れた場所に住む家族や友人を訪れたり、観光客を遠隔地の避難所まで運ぶことができるようになるかもしれない」と述べた。
また同州政府は、地域投資誘致基金として100万豪ドル（約7,470万円）の助成金をAMSLエアロに提供する。
AMSLエアロのアンドリュー・モーア最高経営責任者（CEO）は、「州政府の助成金を利用して、今後の試験に向けた準備や必要不可欠な試験施設の建設ができることをうれしく思う」と述べた。
AMSLエアロは、国内で最古の飛行クラブの本拠地として知られているナロマインで、今月末に完成予定の新しい飛行場地区に最初の企業として進出する。
試験が行われるVTOLは、一度に6人の乗客を乗せることができ、ヘリコプターのように離着陸する。最高時速300キロメートルで飛行可能だ。”（出典：NNA ASIA）
藤井保文さんと尾原和啓さんが誘（いざな）う「デジタルに住んでいる」世界のリアル：『アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る』読了
先週、中間記⬇︎をアップロードした
『アフターデジタル』を読了。
後半は、
第3章 アフターデジタル事例による思考訓練
第4章 アフターデジタルを見据えた日本式ビジネス変革
で、終盤などところどころ難しいところはあったものの、全体的には「読みやすかったなぁ」と感じられ、
” 中国では「モバイルで何でも呼び出せる」状況にあるため、家の外に出る必要がなくなっており、特にデパートには人が集まらなくなっています。
これに対して、全方位の空間へのこだわりや、その時にしか楽しめないイベント、体験型の店やポップアップストアの提供など、あの手この手でとにかく外に出てきてもらうような潮流があり、スターバックスの例はその一つの成功例と言えるでしょう。
これにならい、五感に訴え、360度全方位の体験を提供するようなある種テーマパーク化した店舗が増えているというのが実感です。
フーマーの「リテールテインメント」もまったく同様の潮流にあります。”（p121）
と（事例に用語など、詳細は本書を手に取って頂ければと思いますが）、日本の遥か先を行く中国の現状が端的に説明されています。
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藤井保文さんと尾原和啓さんが誘（いざな）う「デジタルに住んでいる」世界のリアル：『アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る』中間記
先月（2020年2月）に参加したイベント総合EXPOで、複数のブース（プレゼンテーション）で紹介されていた
『アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る』を読み始めて
第1章 知らずには生き残れてない、デジタル化する世界の本質
第2章 アフターデジタル時代のOMO型ビジネス〜必要な視点転換〜
第3章 アフターデジタルによる思考訓練
第4章 アフターデジタルを見据えた日本式ビジネス変革
と章立てされているうちの第2章まで読み終えたので、そこまでのおさらい。
デジタル化か、死か
冒頭、時代認識に関して
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新井紀子さんが示した、人生を左右する読解力向上の処方箋：『AIに負けない子どもを育てる」読了
国立情報学研究所教授、社会共有知研究センター長 新井紀子さんの
『AIに負けない子どもを育てる』を読了。
2018年2月に出版された『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』
（前著）の続編。
読解力を上げるために
前著で示された課題から「では、どうすれば良いか」という道筋が示されていて、
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：ウーバー、メルボルンで2023年から「空飛ぶタクシー」構想
ウーバー、メルボルンで2023年から「空飛ぶタクシー」構想
” 米ウーバーテクノロジーズは11日、オーストラリアのメルボルンで「空飛ぶタクシー」のサービスを2023年に始める構想を発表した。
同社はロサンゼルスとダラスの米2都市で同様の計画を示しているが、米国外への進出は初めて。
ライドシェア事業で築いたグローバルな顧客基盤を生かし、空の移動革命を先導する狙いだ。
米ワシントンで開催中の開発者会議「ウーバー・エレベート・サミット」で発表した。
ウーバーは米国の2都市と同様に20年にメルボルンで空飛ぶタクシーの実証実験を始め、23年から一般向けの有料サービス「ウーバーエア」を始める計画を示した。
ウーバーエアはヘリコプターに比べ騒音の少ない電動の垂直離着陸機を使って都市内を移動するサービス。
慢性的な渋滞を抱える大都市の新たな移動手段として期待されており、ウーバーの試算では車なら1時間20分かかるロサンゼルスの空港から市中心部までの移動が30分未満で済むという。
ウーバーは1年前から空飛ぶタクシーの海外展開に向けた候補都市の選定を進めており、最終候補にはオーストラリアのほか日本やフランス、インド、ブラジルが残っていた。
ウーバーは18年に東京でも開発者会議を開き、この分野での日本進出に意欲を示していたが、現時点では規制緩和やインフラ整備などの面でメルボルンが優位と判断したもようだ。
ウーバーは同日、米通信大手のAT&Tと空飛ぶタクシー分野での次世代通信技術「5G」の活用策の検討を始めたと発表した。
高速で遅延が少ない5Gの特性を生かし、上空150メートル前後を飛行する垂直離着陸機の運航の安全性を高める考えだ。
前日の10日には米ニューヨーク市中心部でヘリコプターが墜落する事故が発生したばかり。
ウーバーで同事業を統括するエリック・アリソン氏は11日のイベントで「安全は我々の活動の根底にあるものだ」と述べ、運航の安全性を確保する技術に幅広く投資する考えを示した。”（出典：日本経済新聞）