” Synsepalum dulcificumという植物は西アフリカ原産の木で小さな赤い実がなる｡

この実にはミラクリンという糖タンパクが含まれており､この実を食べると酸味や苦味を甘く感じられるようになるという変わった性質がある｡

ABC放送の農村情報(電子版)は､シドニー出身のカップルがこの木をQLD州デイントゥリー地域の農場で見つけ､市販化を進めていることを報じている｡ABC放送(電子版)が伝えた｡

クリス･ベッキースさんとカレン･ペレイラさんは､シドニーからデイントゥリー地域に移った後､自分達の土地で｢ミラクル･フルーツ｣と呼ばれる木が植わっていることに気づいた｡

2人は､この実の特長が化学療法を受けているがん患者の味覚を取り戻す助けになるのではないかと考え､この実の商品化を目指し､栽培を進めている｡

ミラクリンという糖タンパクは水溶性であり､味蕾の甘味受容体に結合すると酸味も苦味も甘く感じるようにしてしまう｡

ベッキースさんは､｢この実を食べた後1時間ほどは､ライムであろうとトマトであろうと甘く感じるようになる｣と語っている｡

2人は当初はこの実を友人や家族に試させていたが､友人の一人が白血病治療のために化学療法を受けていた｡

そのために食べ物が金属性の味しか感じられなくなっており､冷蔵庫から氷を取り出して食べていた｡

その友人にこのミラクル･フルーツを食べさせるところを友人の妻がビデオに撮っていた｡

友人は､｢これは驚いた｣と一言叫び､それ以来毎晩のようにレストランに通い始めた｡ベッキースさんは､｢彼の生活の質が好転した｣と語っている｡

ミラクル･フルーツを食品として市販化することは法的にいつでも可能だが､｢がん患者の味覚を変える｣ことを宣伝に使うと医薬品管理法に抵触する｡

医薬品管理局(TGA)に登録すれば法に触れなくなるが､そのためには有効成分ミラクリンをオーストラリア国内で臨床治験を通して効果を実証しなければならない｡

2人はその臨床治験にも乗り気だが､協力してくれる医療機関や医師が見つからない限り､それも難しい｡

ミラクル･フルーツは夏が収穫期で､収穫後は冷凍にするか､フリーズ･ドライしないと48時間ミラクリンの活性度が落ちる｡そのため､現在は2,000本の木の収穫期をずらすことを試みている｡”（出典：NICHIGO PRESS）

” WA州のパパリア観光相は21日、同州の新しい観光産業計画を発表し、今後2年間でパースに対するネガティブな印象を一新し、より多くのイベントを招致するとともに、国際線の直行便を増やす方針を明らかにした。

WA州は昨年、国内で唯一の観光客数が減少した州となったことが、新たな統計で分かっている。

WA州は、新たな観光計画の一つとして、クオッカワラビーと一緒にセルフィ―写真を撮る「クオッカ・セルフィ―・キャンペーン」を実施する。

オーストラリア出身の俳優、クリス・ヘムズワース氏が、観光大使としてクオッカとのセルフィ―写真を撮り、WA州でしか出来ないアクティビティとしてアピールしていくという。

パパリア観光相は、WA州が「資源ブームからの二日酔い」に苦しんでいると分析しており、宿泊費はピーク時より30％下落しているにもかかわらず、WA州のホテルは高いというイメージが残っていると指摘。

また、すでにオペラハウスなどの名所を訪れ、新たな訪問先を探している、成熟した中国人観光客を取り込みたいと意欲を示した。”（出典：JAMS TV）

” オーストラリア統計局が22日、発表した2月の就業者数は前月比1万7,500人増の1,248万500人だった。

雇用の拡大期間は17カ月連続となり、過去最長を記録した。失業率は同0.1ポイント上昇し5.6％だった。

就業者数の内訳はフルタイムが6万4,900人増、パートタイムが4万7,400人減。労働参加率は65.7％と2010年12月以来の高水準をつけた。”（出典：日本経済新聞）

” 日本が2年ぶりに米国を抜き、オーストラリアの貿易相手国の2位に浮上したことが分かった。

石炭や鉄鉱石など資源価格の上昇に加え、2015年に発効した日豪経済連携協定（EPA）が追い風となった。

豪外務貿易省によると、2016年7月～17年6月の日豪間のモノとサービスの貿易額（双方向）は前期比13％増の約686億豪ドル（約5兆6,000億円）だった。

日本は68年から約40年間、豪州の最大貿易相手国だったが、06年7月～07年6月に中国に抜かれ、15年7月～16年6月には米国に次ぐ3位となった。

EPAは15年1月の発効以来、3,400品目以上の豪州産品の輸入関税を削減・撤廃し、果物や野菜、牛肉の輸出が急増している。

また日豪が参加する環太平洋経済連携協定（TPP）の新協定「TPP11」に米国は参加しておらず、豪政府は対日輸出増の好機とみている。”（出典：日本経済新聞）