夏休み2日目。
前回の記事↑でも「非日常」と書きましたが、日常との距離を如何に取るかは自分の心がけ次第で、
昨日は宿泊先の部屋に戻った際、うっかりTVの電源を入れてしまい・・
続けるべき？中断すべき？旅行中の日々のルーティン考
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：日本航空、成田ーメルボルン路線を就航
日本航空、成田ーメルボルン路線を就航
” 日本航空は1日、成田とオーストラリアのメルボルンを結ぶ新路線を就航させた。
経営再建のため公的支援を受けたことに伴う路線開設の制限が3月末に解除されて以来、羽田―ニューヨーク線の再開に続く第2弾の国際線開設となった。1日1往復を毎日運航する。
メルボルンはシドニーに次ぐオーストラリアの経済都市。
鉱物資源を扱う日系企業の拠点が多く、ビジネス需要が見込まれるほか、観光需要も旺盛だと判断した。8割超の搭乗率は確実とみている。 ”（出典：時事通信社）
カレンダーも周囲も秋めいてきたところで、ようやく夏休み（の小旅行）
9月に入って、ようやくと夏休み。
と云っても週末を絡めた小旅行ですが、「そろそろ行かなきゃなぁ」と、
バッグに慌ただしく服などを詰め込み出掛けたは良いが、忘れ物に気づき、一旦Uターンを強いられたり、
徒歩16分と思いきや、それは電車に乗っている時間（の説明）で、最寄り駅で下車して
Google Mapで経路を目的地を検索すれば・・
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：Socceroos、日本代表に敗れ、ロシアワールドカップ2018出場決定を持ち越す
Socceroos、日本代表に敗れ、ロシアワールドカップ2018出場決定を持ち越す
” オーストラリア代表は31日、ロシアW杯アジア最終予選で日本代表と対戦し0-2で敗れた。試合後、オーストラリアの各メディアでは様々な反応を示している。
『ザ・ウエスト』では「サッカールーズ（オーストラリア代表の愛称）敗れる。
しかしロシアの夢はまだ続く」と題し現時点で3位ではあるが次節のサウジアラビア対日本代表の試合結果次第ではW杯本大会出場も決まるだけに9月5日の対タイ戦に望みを持っている。
一方で『abcネット』では『サッカールーズの2018年W杯出場はサムライブルーによって混乱に陥っている』という見出しで大一番での敗戦を報じている。
また『ジ・オーストラリアン』でも「オーストラリア代表のW杯出場は大きな当たりに期待するしかない」と全体的にネガティブな論調で伝えるメディアの方が多い。
ここ3大会連続でW杯に出場しているオーストラリア代表。他力本願ではあるが逆転でW杯本大会出場を決めることが出来るだろうか。”（出典：FOOTBALL CHANNEL）
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日本軍の失敗を現代の文脈に生かす狙いで上梓され話題沸騰の『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』読了
前々回に中間記↓をアップロードした
『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』を読了.-
中間記を書いている時点は一章の後半で、苦戦気味でしたが、
二章に入ると一章の大東亜戦争の六つの作戦のエッセンスが抽出され論が進められ、
読み進めるペースが上がり、後半残り約200ページは実質2日で読み切りました。
要点として付箋したのは・・
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：退職者の8割 老後に十分な貯金なし
退職者の8割 老後に十分な貯金なし
” オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）が行った、社会サービス省の福祉制度に関する分析によると、
オーストラリア国内で退職後に十分な預貯金がなく、年金や給付金に頼らざるを得ない人の割合が、全体の80％に上ることが分かった。
同調査ではまた、独身の退職者のうち半数以上は、退職時の資産が10万ドル以下となっており、生活していくための預貯金が少ない状況に置かれていることが分かった。
特に、自分の持ち家がない人たちが、大きいリスクにさらされているという。
不動産価格の高騰により、持ち家の所有率が低下していることが、今後の政府による退職後の福祉政策、および年金制度の見直しに大きな影響を与えるものとみられている。”（出典：JAMS.TV）
J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 PART 16 〜 Benny Sings, YOUR SONG IS GOOD & Coldplay
J-WAVEを日中のBGMとしている日々に感性に刺さってきた曲セレクションの第16弾.-
まずは、アクセントで入ってくるピアノ？サウンドに、
Get There – Benny Sings
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オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：TPP、日豪NZ議論主導で11月大筋合意へ
TPP、日豪NZ議論主導で11月大筋合意へ
” TPP交渉は米国の離脱を受けた協定の具体的な見直し作業に入った。
日本はオーストラリアとニュージーランド（NZ）を加えた3カ国の“先頭集団”で議論を主導し、変更を最小限にとどめて11月の大筋合意を実現したい構え。
ただ、会合ではさまざまな要望が出る可能性がある。日本が多数派工作で賛同者を増やせるかが、早期の合意形成に向けたカギとなりそうだ。
全体会合の冒頭で、日本の梅本首席交渉官は「世界的に保護主義の傾向が見られる中、自由で公正な貿易システムを築くことが非常に重要だ」と訴えた。
日豪NZの3カ国は、豪州会合を控えた25日にも茂木敏充経済再生担当相が豪州のチオボー貿易・投資相、NZのマクレー貿易相と相次いで電話会談し、連携を確認した。
協定の自由化水準を維持するため、市場開放の撤回など後ろ向きな要望を押さえ込む考えだ。
一方で懸念されるのが、ベトナムやマレーシアの動きだ。両国は巨大な米国市場への輸出拡大を見込んで、外資規制の緩和や政府調達の改革などを受け入れた。
双方とも米国抜きのTPP発効には慎重な意見が根強く、凍結要望のリストが一気に膨れ上がる恐れがある。
調整に時間がかかれば11月の妥結に間に合わない。日豪NZの3カ国以外にも援護射撃が不可欠だ。
日本政府内には、3カ国と同様に協定の早期発効に前向きなシンガポールやメキシコなどに期待する声がある。
とはいえ、日本国内でも農林関係者が輸入過剰を防ぐため、米国の参加を前提に設定した牛・豚肉の緊急輸入制限（セーフガード）の水準やバターの低関税枠で見直しを求めている。
仮に交渉官レベルで議論の方向性がまとまっても、各国が持ち帰れば反発が起きる恐れもあり、発効に向けた道筋はまだ見えてこない。”（出典：Sankei Biz）