J-WAVEを日中のBGMとしている日々に「！」となった曲紹介第91弾.-
最初は、低音の効いたイントロダクションとは裏腹に高めの女性Vo.が絡んできて印象的な
Madison Cunningham – “Pin It Down”（Official Video）
中盤からエンディングにかけてはレトロな雰囲気も漂い、余韻引きづられます♪
続いては
続きを読む J-WAVEな日々に魅了された曲紹介 PART 91 〜 Madison Cunningham, Tash Sultana & Phoenix
” 前回準優勝のオーストラリアは1次リーグD組の初戦でフィジーを39―21で下し、白星スタートを切った。
前半は12―14で劣勢だったが、後半はFWを中心に巻き返し、底力を見せた。前半苦戦を強いられながらも勝利したフランカーのフーパー主将は「厳しい試合だった。パワーのある選手に対し、何とか立て直せた」と振り返った。
前半は力強いランに圧倒されたが、後半は運動量の落ちた相手に対し、速いパス回しと積極的な選手交代で主導権を握った。
後半16分、21分には立て続けにモールで押し込み、地力の違いを見せた。チェイカ監督は「（フィジーは）危険なチームだったが、とにかく勝てて良かった」と安どした。”（出典：Sponichi Annex via Yahooニュース）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：ワラビーズ、フィジー代表を逆転で下し ラグビーワールドカップ2019 白星発進
中日ドラゴンズ 元監督/元ジェネラルマネージャー 落合博満講演会2019 に参加。
落合博満講演会の履歴を紐解いてみると・・
2017年6月以来。
今シーズン、プロ野球はさっぱり見ておらず、今日で会場近くの横浜スタジアムで、讀賣ジャイアンツの優勝が決まるかも？（＝決まった）という状況下、
” オーストラリア連邦統計局が発表した8月の雇用統計は、就業者数が前月比3万4,700人増加したものの、
求職者の増加を背景に失業率は5.3％に上昇し、1年ぶり高水準となった。
労働市場の緩みを示唆する結果で、オーストラリア準備銀行（中央銀行）が追加緩和に踏み切るとの見方が強まった。
就業者数の伸びは市場予想（1万人）の3倍以上となった。ただ、パートタイム就業者が5万200人増加した一方、
フルタイム就業者数は1万5,500人減少。不完全雇用を示す指標もやや上昇した。
統計発表後、豪ドル＜AUD=＞は0.68米ドルを割り込み、2週間ぶり安値を付けた。
中銀が早ければ10月1日の次回理事会で追加利下げに踏み切るとの観測が高まった。豪政策金利は6月と7月の利下げで過去最低の１％に低下している。
中銀は賃金や物価上昇のけん引役として労働市場に期待しており、雇用統計を注視している。
これまでに、賃金上昇圧力を生み出すため失業率が4.5％付近に低下するのが望ましいとの見方を示している。
しかし、失業率は2月に4.9％に低下した後、徐々に上昇している。失業率上昇の一因となっているのが求職者の増加だ。
8月の労働参加率は66.2％と、1年前の65.6％を上回っている。
エコノミストや市場参加者は中銀が年内にあと1回の利下げを実施すると予想し、一部では政策金利が来年0.5％かそれを下回る水準に引き下げられるとの見方もある。
ナショナル・オーストラリア銀行（NAB）のエコノミスト、カイシン・オウヨン氏は「豪中銀が完全雇用とインフレ目標を達成するためにはさらなる刺激策が必要との根拠がさらに強まった」と述べた。
今回の低調な雇用統計を受け、コモンウェルス銀行（CBA）＜CBA.AX＞のエコノミストは、ウェストパックのエコノミストに続き、10月の金融緩和を見込んだ。
＜10月利下げの可能性は70％＞
世界的な求人情報サイトであるインディードのエコノミスト、カラム・ピカリング氏は「失業率の上昇は、賃金の伸びが拡大することはしばらくなさそうだということを示唆している」と指摘。
「（失業増大は）賃金とインフレにネガティブであり、金利に対する豪中銀のスタンスを正当化する。
10月会合であれ、11月会合であれ、現時点で利下げはほぼ確実に思える」とした。
先物市場＜0#YIB:＞では現在、10月に政策金利が0.75％に引き下げられる可能性は70％となっている。
雇用統計発表前は五分五分とみられていた。来年2月に0.5％まで引き下げられることはほぼ織り込まれた。
投資家の次の焦点は今月24日に行われるロウ中銀総裁のディナースピーチだ。”（出典：REUTERS via Yahoo！ニュース）
数多くのノンフィクション作品で高い評価を得ている 作家・ジャーナリスト門田隆将さんの
『この命、魏に捧ぐ 台湾を救った陸軍中将根本博の奇跡』を読み始めてから、全13章あるうちの第2章まで読み終えたので、そこまでのおさらい。
本書を手に取ったのは、門田隆将さんのお名前を知るようになり、「虎ノ門ニュース」で百田尚樹さんが、本作を代表作であるように紹介されていたことがきっかけとなって。
本を開いての冒頭「はじめに」で
続きを読む 門田隆将さんが迫った、義に生きた者たちの知られざる生きざま：『この命、義に捧ぐ 台湾を救った陸軍中将根本博の奇跡』読み始め
” オーストラリア統計局が4日発表した4～6月期の実質国内総生産（GDP、季節調整済み）は、前年同期比1.4%増と2009年7～9月期以来約10年ぶりの低い成長率となった。
前期比では0.5%増だった。住宅価格下落の影響でGDPの約6割を占める個人消費がさえず、住宅投資も不調だった。輸出拡大を支えた鉄鉱石は価格が下落し始めており、豪経済には不透明感も漂う。
豪州は一般的な景気後退の定義とされる「2四半期連続のマイナス成長」を経験していない期間が4～6月期で112四半期（28年）となり世界最長記録を更新した。
フライデンバーグ財務相は4日の記者会見で4～6月期のGDPが前期比マイナスに転じたドイツなどを挙げ「豪州は比較的うまくやっている」と強調した。
4～6月期の成長を支えたのは輸出と政府消費支出だ。輸出は鉄鉱石や液化天然ガス（LNG）など資源が好調で前期比1.4%増となった。
一方で豪ドル安や個人消費の低迷で消費財などを中心に輸入が同1.3%減少したことで純輸出が拡大し、成長率を0.6ポイント押し上げた。
政府消費支出は道路など交通インフラ整備などで同2.7%増となった。
一方、家計消費支出は前期比0.4%増と低調だった。2017年終盤から続く住宅価格の下落で、資産価値低迷を懸念した消費者が財布のひもを締めており、自動車購入などが前期を割り込んだ。
前期比1.7%減となった総固定資本形成でも、住宅投資が同4.4%減と大きく減少している。
住宅情報会社コアロジックは2日、8月の豪州の住宅価格が1年10カ月ぶりに前月を上回ったと発表した。中古住宅を中心に価格下落に歯止めがかかったとの見方も出るが、見通しはなお不透明だ。
米中貿易戦争の激化による中国経済への先行き懸念から、好調な輸出を支えてきた鉄鉱石価格は8月初旬から下落に転じている。
6月末、1トン110ドル（約1万1千円）を超えていた中国向けの豪州産鉄鉱石価格（鉄分62%）は、現在90ドル前後で推移しており、ある鉄鋼関係者は「年内に70ドル台まで落ちるのでは」とみる。
豪準備銀行（中央銀行）は3日の理事会で政策金利を過去最低の1%に据え置くと決定した。
中銀は6月、7月と2会合連続で利下げしているが、市場では「11月と来年2月に利下げする」（英キャピタル・エコノミクスのマーセル・ティエリアント氏）との声が上がるなど、年内の再利下げを確実視している。”（出典：日本経済新聞）
小説家 江國香織さんが、
” 読むことと書くことをめぐる散文集をつくりませんか “（p221）
との提案に応じて上梓された散文集『物語のなかとそと 江國香織散文集』を読了。
柴田元幸さん目当てであったものの、イベント参加記念に「江國香織さんの本の中から・・」と並べられた著書の中から本書に手が伸びていた経緯。
イベント時の対象書籍は『彼女たちの場合は』ながら、本書を選んだ結果を「正解」というように感じられたのは
” オーストラリア準備銀行（中央銀行、RBA）が17日に公表した9月3日会合の議事要旨では、
労働市場を含めた国内経済と海外情勢の双方を見極め、必要なら追加利下げを行うとの姿勢が示された。
今後の決定を左右する要素として、失業率の改善に注目していることが明らかになった。
議事要旨によると中銀は、成長と2─3％のインフレ目標達成を支援するため、必要に応じて一段の政策緩和を検討するとしている。
議事要旨は「労働市場の状況など、国内外双方の経済動向を見極め、
持続可能な経済成長と長期的なインフレ目標の達成を支援するため、必要なら追加の金融緩和策を講じる」としている。
中銀は6月に約3年ぶりに利下げを実施し、7月も追加で利下げを行った。
9月3日の会合では政策金利のオフィシャルキャッシュレートを過去最低の1％に据え置いた。
今後の見通しについて中銀は、雇用とインフレ目標を達成するため、長期にわたる低金利を見込むことが「妥当だ」としている。
金融市場は年内の追加緩和で金利は0.75％となり、2月までに0.5％に引き下げられるとの見方をほぼ完全に織り込んでいる。
豪ウエストパックのチーフエコノミスト、ビル・エバンズ氏は「議事要旨は2019年内の追加利下げが妥当であることを明確に主張している」と指摘した。
低金利が長期化するとの期待感とリスク回避の動きを反映し、豪ドル＜AUD=D3＞は7日ぶりの安値である0.6834米ドルを付けた。
中銀はまた、長期化する米中貿易戦争が世界経済の成長の下振れリスクを増幅させたと指摘。
中銀は国内労働市場の余剰についても議論。失業率と不完全雇用を一段と低い水準で維持することが可能との見方が示された。
賃金については、「賃金伸び率の上向き傾向が停滞したもよう」としている。
RBCのエコノミスト、スーリン・オン氏は「9月の議事要旨は明確な緩和バイアスを確認する内容だった」と分析。
「全体を通じて、よりハト派的なトーンが鮮明だった」とした。
一方、国内住宅市場は、住宅ローン承認件数が増加し、入札の物件落札率が上昇しており、回復の兆しが見られる。
議事要旨によると、新築の高層住宅への投資が足元で弱いことなどから「ある時点で、住宅価格のサイクルが上向くという結果につながる可能性がある」との認識が示されたという。”（出典：REUTERS via Yahoo！ニュース）
