泉麻人さんの新刊『東京23区外さんぽ」を読了。
Twitterで、泉麻人さんご本人のつぶやきを見て、
出典:泉麻人さんTwitterアカウント(画像はアカウントにリンク)
刊行記念イベントの開催は確認出来なかったものの、サイン本の発売を知り👇
出典:書泉ブックタワーTwitterアカウント(画像はアカウントにリンク)
早々に動いて入手していたもの。
目当ての泉麻人さんサイン本 ^^
都内西側に覚えるワクワク感
「はじめに」で、
” 東京23区の西部地域で生まれ育ってきた筆者にとって、多摩の方面は幼い頃から親しみがあります。
地元の落合や中野あたりは昭和の初め頃まで豊多摩郡などと呼ばれていたテリトリーの一部であるし、
西武、小田急、京王線といった郊外電車に乗って出掛ける楽しい遊園地や昆虫採集地が存在するパラダイスでもありました。
都心方面を昔のレコードのA面とすれば、こちらはちょっとマニア好みのB面の魅力、といってもいいかもしれません。
・・中略・・
取材当日は、遠足の日の小学2年生のように心がウキウキと昂ぶったものでした。”(p3)
とあり、
日ごろ、目的地の大半が、新宿、東京方面と東側へ移動している私自身にとっても、
都内西側に向かう時は、ちょっとしたワクワク感を抱く感覚に共感。
購入本に書かれてあったサイン
知られざる魅力の片鱗
本編に入ると・・
続きを読む 泉麻人さんが誘(いざな)う東京西側、23区外のディープな魅力:『東京23区外さんぽ』読了 →
消費者物価、7~9月期前年比1.9%上昇
” オーストラリア統計局が31日発表した7~9月期の消費者物価指数(CPI)は前年同期比1.9%上昇した。市場予想通り。
伸び率は4~6月期より0.2ポイント縮んだ。原油高でガソリン価格が上がり運輸が同6%上昇したが、通信が同4.3%、衣料品が同0.8%下落した。
オーストラリア準備銀行(中央銀行)が金融政策で重視するコアインフレ率は同1.8%と11四半期連続で中銀目標(2~3%)を下回った。”(出典:日本経済新聞)
続きを読む オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:消費者物価、7~9月期前年比1.9%上昇 →
10月最終日(31日)はハロウィンが定着する中、自分は銀座蔦屋書店に向かい、
出典;銀座 蔦屋書店 ウェブサイト(画像はイベント詳細にリンク)
ワールドワイドなファッション・ライフスタイル誌 VOGUEなどで活躍されているドイツ人世界的フォトグラファー Ellen Von Unwerth:エレン・フォン・アンワース サイン会へ。
本イベントで初めてその名前を知ることになり、プロフィールを拝見し、
出典:VOGUE JAPANのEllen Von Unwerth紹介ページ(画像はサイトにリンク)
このところのアートな分野にフラグが立っている感じに、
先日、日本が誇る写真家 篠山紀信さんのトークイベントに足を運んでいたり、
<< 2018年10月25日投稿:画像は記事にリンク >> 篠山紀信さんが振り返った写真集『WATER FRUIT』が与えた衝撃とその舞台裏: BIG BOOK 篠山紀信 X 樋口可南子 写真集『WATER FRUIT』発売記念 トークイベント&サイン会 参加記
といった一連の流れから「行ってみよっかな〜」と。
VOGUEと云えば、その昔👇
20世紀フォックス・ホーム・エンターテイメント・ジャパン 2018-03-16
期せずしてドイツ語デヴュー
せっかくだからと待ち時間を利用してiPhoneをいじって「ドイツ語で、こんばんはって、どういうんだろう?」なんて調べたり、前の人の交流風景を眺めていたり・・
やがて自分の順番となり、「グーテン・アベント(Guten Abend)」と発すれば
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三菱UFJ信託、コモンウェルス・オブ・オーストラリア傘下の資産運用会社を買収合意
” 三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)傘下の三菱UFJ信託銀行は31日、オーストラリアのコモンウエルスバンク・オブ・オーストラリア(CBA)から傘下の資産運用会社を総額約40億豪ドル(約3,280億円)で買収することで合意した。
発表によると、コモンウエルス銀行と傘下のコロニアル・ファースト・ステートグループが保有する9社の資産運用会社株式を100%取得する。
買収手続き完了は2019年半ば頃の見通し。グローバルで競争力があり専門性の高い運用機能を獲得すると同時に、先進国でも特に伸び率が高い豪州資産運用市場の成長を享受する。
CBAグループの運用会社9社の17年12月末現在の運用残高は約2,100億豪ドル(約17兆円)で、株式、債券、代替投資(オルタナティブ)など幅広い領域で商品を提供。
MUFGとの商品・顧客の重複が少ないことから収益源の多様化につながり、MUFGは、統合により受託財産事業本部の粗利シェアが現在の約5%から7%程度に上昇すると見込んでいる。
MUFGは18年度からの中期経営計画で、信託銀行が中核になって運用力・商品力の強化に取り組み、
他社との提携や買収を通じたグローバル・アセットマネジメント市場への本格参入を検討してきた。
買収後の資産残高は国内トップの約7,300億米ドル(約82兆円)で、グローバルではトップ30位以内となる。
MUFGは、今回の買収を足掛かりに今後トップ15となる100兆円規模まで拡大させる方針。”(出典:Bloomberg)
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渋谷界隈、局所的にハロウィンの盛り上がりで戦々恐々とされる中、あと1時間間ちょっとで10月も終わり。
今月(2018年10月)を振り返ると、夏以来の初代ザ・タイガーこと佐山サトルさんイベント👇 はあったものの
<< 2018年10月8日投稿:画像は記事にリンク >> 佐山サトルさんが振り返ったザ・タイガー、そしてスーパータイガーで目指した近代総合格闘技:【初代ザ・タイガー/初代スーパー・タイガー】トークショー&ツーショット撮影&サイン会 参加記
比重としては作家 筒井康隆さんですねー。
書店での出会い、そしてマイブーム
一冊のサイン本をたまたま立ち寄った書店で見つけてからの
<< 2018年10月13日投稿:画像は記事にリンク >> 筒井康隆さんが、半世紀を超えるキャリア、作品へのわが思い入れに言及した『筒井康隆、自作を語る』読了
タイミング良く開催中の筒井康隆展👇行きに、
続きを読む サイン本に遭遇したことをきっかけに引きずり込まれていった筒井康隆ワールド 2018年10月 →
TPP11、12月30日発効
” ニュージーランド(NZ)政府は31日、米国を除いた11カ国による環太平洋連携協定(TPP11)が12月30日に発効すると発表した。
オーストラリアが批准し、発効に必要な6カ国が国内手続きを済ませた。太平洋を囲む新たな経済圏が誕生する。
米国と中国との貿易摩擦が過熱し、保護主義的な動きが広がる中、TPP11の発効は世界の成長を支える多国間による自由貿易の推進力となりそうだ。
豪州のほか手続きを終えたのはメキシコ、日本、シンガポール、NZ、カナダ。豪州は31日、協定の事務を担うNZに通知した。
TPP11は協定に署名した11カ国のうち、過半数の6カ国が国内手続きを終了してから60日後に発効する。当初は手続きを済ませた各国間で新たな貿易・投資ルールを適用する。
NZのパーカー貿易相は「協定発効と第1弾の関税削減実施に向けてカウントダウンが始まった」と宣言した。 ”(出典:時事通信社)
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筒井康隆さんの長編処女作『48億の妄想』を読了。
先日、筒井康隆展を往訪した際に、
<< 2018年10月14日投稿:画像は記事にリンク >> 筒井康隆展 @世田谷文学館を訪れ、筒井康隆さんが辿ってきた軌跡に一筋縄ではいかぬ世界観を体感してきた
会場の世田谷文学館内で流されていたTV番組内で、
本作について1965年出版の作品でありながら、現代の監視カメラ、SNSの隆盛について記述されており、「予言の書」といった紹介をされており、興味を持っていた作品。
50年前の未来=2018年の現実
先日、読了していた『筒井康隆、自作を語る』では、
<< 2018年10月13日投稿:画像は記事にリンク >> 筒井康隆さんが、半世紀を超えるキャリア、作品へのわが思い入れに言及した『筒井康隆、自作を語る』読了
” 筒井 (中略)『48億の妄想』を、もう五十年ぶりで読み返したんですけど、傑作なんですよ(笑)。
ー それはみんな分かっています(笑)。
筒井 こんなもの、今は書けないですよ。よく書いたものだと思います。自分をほめてやりたい。”(p24-25)
という自信作で、話しのクライマックスは
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企業役員の8割超、不正行為への厳罰化を支持
” オーストラリアの会社役員を対象にした調査で、企業の不正行為に対する厳罰化を支持する人が8割を超えたことが分かった。
失墜した社会の信頼を再び勝ち取るには、悪い行為が厳しく罰せられる必要があるとの認識がうかがえる内容となっている。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューが伝えた。
半年ごとに行われるオーストラリア企業役員協会(AICD)の調査によると、
非常に懸念する事項として、社会における「会社の評判」を挙げた人の割合は22%で、「長期的な成長見通し」(38%)に次ぐ高さだった。
3位には「企業文化」(20%)が挙がり、自社の文化を変えようと「多大な努力」をしているとの回答が3分の1を上回った。
企業文化を変える努力は全くしていないとの回答は11%だった。
今年は、特に金融サービスを中心に、企業への信頼が大きく揺らいだ年だった。
金融業界を調査する王立委員会で、規制当局への虚偽報告や、サービスを提供していないのに顧客から継続的に料金を徴収した問題、不適切な商品販売など不正行為が明るみに出た。
AICDのアーマー最高経営責任者(CEO)は、国民の信頼を再構築するには、不正行為の厳罰化を企業役員らが強く支持していく必要があるとの見解を示した。
連邦政府は、不正行為に対する罰金の大幅引き上げや刑期の延長を法制化する方針を発表している。”(出典:NNA ASIA)
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「冒険」に出たものだけが、大きな果実を手にすることができる