副島隆彦さんに学ぶ、個人資産を守り抜くための金融近未来:『ユーロ恐慌 欧州壊滅と日本』中間記

評論家 副島隆彦さんが、2016年11月に上梓された『ユーロ恐慌 欧州壊滅と日本』を読み始めて

6章まであるうちの3章(+特別レポート)までを読み終えたので、そこまでのおさらい。

ドイツが危ない

本を読むまではドイツに関して、EU、ヨーロッパを牽引し、ひとり勝ちという捉え方をしていましたが、

「まえがき」で

” この冬に、ヨーロッパ金融崩れが起きそうだ。「ユーロ恐慌」である。ドイツ銀行が危ない。破綻したら負債総額は2.2兆ユーロ(約260兆円)だそうである。

ヨーロッパが団結して何とかするであろう。が、この打撃は世界中に広がる。”(p4)

という黄信号→赤信号の状況の示唆に、詳細は本書を参照頂ければと思いますが、

” ドイツの情勢から話す。目下、騒がれているドイツ銀行が破綻する問題以前に、中央銀行であるドイツ連邦銀行の財務状況を知るべきだ。

すなわちドイツという国家の本当の金融状況である。ドイツは、EU28ヵ国の盟主として、ヨーロッパで一番強い国であり、経済的には盤石と見られている。しかし、実情はかなりの問題を抱えている。

問題を生み出しているのは、「TARGET 2」という銀行間の決済システムである。

これはECBが、ユーロ通貨圏の各国中央銀行とコンピュータ・ネットワークで結び、連動して資金を決済するという仕組みだ。”(p116-117/カッコ書きは省略)

p119 ユーロ圏の銀行間決済(TARGET 2)の仕組み

と問題の深層に、

特別レポートでは日本についても、言及があり、

” 日本国債のイールドカーブ(P 129)を見ると、7年目から急に右肩上がりになっている。償還期限が7年(7年もの)の国債から金利が急に高くなっている。

p129 日本国債(短期から10年ものまで)のイールドカーブ

このことが何を意味しているか。ことは重大である。「マイナス金利は、あと7年しかもたない」と、マーケットが見ていることを示しているのだ。

経済学者やアナリストが予測しているのではない。マーケット自身が「マイナス金利は、あと7年しかもたない」と、無言のメッセージを発している。

この客観データは、ものすごく重要だ。

国債の金利は市場で決まる。市場がプライシングする。「値決めする」のだから。

・・中略・・

日本国債の累積の発行残高は、すでに800兆円を超えた。2016年末で「838兆円になる」と財務省は発表した。

このための1年間の利払い費用は10兆円である。このペースで新発債、借換債を出し続けると、どうなるか。

発行残高が加速度的に増える。と同時に、やがてすべての国債が新しく発行したものに入れ替わる。

この「国債の入れ替わり」が、いつ起きるのかを計算すると、実は7年後なのだ。イールドカーブが右肩上がりになるタイミングと見事に一致する。

私たちの業界で言う、「国債のガラガラポン」だ。つまりこのとき、国債の引き受け手がいなくなり、国債金利が跳ね上がる。

それが今から7年後、西暦2023年に迫っている。そしてこのことを、マーケット自身はもう織り込んでいる。

このことをP 129の「日本国債のイールドカーブ」が示している。”(p130-131)

金融発の近未来シナリオ

先日、読了した ↓

<< 2018年1月27日投稿:画像は記事にリンク >> 副島隆彦さんが見通す、世界の金融・経済の近未来:『銀行消滅 新たな世界通貨体制へ』読了

『銀行消滅  新たな世界通貨体制へ』よりも、金融、経済にフォーカスした内容で難解に感じられるところありますが、

逆に不得手、馴染みの薄いカテゴリーでもあり、ことの真相、おこり得べき近未来についてしっかり学んでおこうと思います。


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